仮想通貨時価総額ランキング＆注目通貨10選　ビットコイン（BTC）の次は？

ビットコイン（BTC）は他を圧倒して時価総額第1位であり、第2位のイーサリアム、第3位のリップル以降、トップ10には名の知れたアルトコインが名を連ねている。ランキング上位の常連である10仮想通貨の特徴を簡単に紹介しながら、時価総額と価格（2021年10月15日付CoinMarketCap「仮想通貨時価総額ランキング」より）、占有率(ドミナンス）を比較する。

仮想通貨時価総額ランキング ベスト3

第1位ビットコイン（BTC）仮想通貨の王様、知名度と時価総額で世界一

世界で最初の仮想通貨であるビットコインは、サトシ・ナカモトと名乗る人物が2008年にインターネット上で発表した論文に基づいて誕生した。非中央集権型のP2P（ピアツーピア）技術やブロックチェーンと呼ばれる公開台帳技術の採用、オープンソース、国籍がなく世界中で利用できる、通貨機能が主体といった点が特徴だ。ビットコインは現在流通する多くの仮想通貨の原型であり、知名度と人気、時価総額は世界一である。

今後はビットコインが決済手段として今以上に普及する、あるいは人気の高いアルトコインの取引量が大幅に増加することなども想定され、ビットコインの価格やドミナンス（占有率）に影響を及ぼす可能性がある。

最大発行枚数は2,100万枚に限定されているため、価格変動幅が大きいながらも、高い需要に支えられて価格は相対的に上昇している。

これからも価格が上昇する可能性も高ければ、暴落しても元に戻りやすいと言えるだろう。

よって今から仮想通貨取引を始めようと考えている人にとっては、最初の一歩として一番安心な通貨といえるだろう。

引用元：CoinMarketCap/Bitcoin

ビットコイン取引所おすすめランキング

ビットコインは多くの取引所で扱われているので、むしろどこで開けばいいか迷うかもしれない。

そこで今回はランキング形式でまとめておいた。

それでも迷う人は、まず気になる項目1位の取引所で口座を開設してみてはいかがだろうか。

第2位イーサリアム（ETH）　ICO市場を支える通貨

ロシアのヴィタリック・ブテリン氏が2013年に考案し、2014年にICO（Initial Coin Offering/新規仮想通貨公開）によってイーサリアムプロジェクトがスタートした。このプロジェクトの本来の目的は「分散型アプリケーションを構築する代替プロトコルを作成すること」であり、現在ではイーサリアムベースのコインが多数誕生している。

最大の特徴は、ブロックチェーンへのスマートコントラクトの実装である。これによって、契約内容や自動執行プログラムをマイニングできる。

今後、マイニング方式がPoW（プルーフ・オブ・ワーク）からPoS（プルーフ・オブ・ステーク）に移行できれば、セキュリティが強化されて価値が上昇する可能性がある。増えつつある企業との連携にも注目したい。

2017年後半に価格が高騰したが、2018年1月以降は仮想通貨流出事件の発生、イーサリアムの開発延期や大量売却などの理由から価格が下落している。

引用元：CoinMarketCap/Ethereum

第3位バイナンスコイン（BNB）　世界最大級の仮想通貨取引所「BINANCE（バイナンス）」

バイナンスコインとは、2017年に海外取引所「BINANCE（バイナンス）」が発酵した取引所トークンのこと。ERC20というイーサリアムのトークンをもとにして作られている。

BINANCE（バイナンス）の基軸通貨として利用できることが最大の特徴だ。基軸通貨であるため、多くの仮想通貨と取引が可能となる。

そして、バイナンスコインは四半期ごとにBINANCE（バイナンス）が得た利益の20％をBINANCE（バイナンス）自体に買い戻しされる。その後、買い戻されたバイナンスコインは破棄されるのだ（バーンと呼ばれる）。

よって、バイナンスコインの流通量が減るため、希少性が増すトークンとして注目されている。

引用元：CoinMarketCap/Binance Coin

 

その他の主要な仮想通貨

テザー（USDT）　法定通貨と価値が連動する「ペッグ通貨」

2014年6月に誕生した強固な中央集権型の仮想通貨。テザー社がテザーの発行や管理を一括して行っている。オムニ（OMNI）（ブロックチェーン利用のトークン発行プラットフォーム）から発行される仮想通貨の一種でもある。

テザーは法定通貨の価値と連動するペッグ通貨であり、一般的には1USDTの価値は法定通貨の1ドルで維持されている。テザー社に法定通貨を預けるとテザーが発行され、法定通貨を引き出す際にテザーが消失する仕組みをとっている。

強固な中央集権型仮想通貨であるため、テザー社の破産や不正、法定通貨の預け先銀行の破綻などが発生すると、損害が大きくなるリスクがある。

テザーを購入する場合は、PoloniexやBittrexなどの海外の仮想通貨取引所を利用する。

引用元：CoinMarketCap/Tether

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ポルカドット（DOT）　異なるブロックチェーン間をつなぎ合わせる「マルチチェーン」

ポルカドットとはイーサリアムの共同創業者でもあるGavin Wood氏らによって、2016年に立ち上げられたプロジェクトのことだ。そのブロックチェーンのトークンが「DOT」と呼ばれている。

既存のブロックチェーンは仮想通貨の分散管理を実現したが、異なるブロックチェーン間でデータを連携させることは不可能だった。これを実現させるためにポルカドットでは異なるブロックチェーン間をつなぎ合わせる技術「マルチチェーン」を開発。ブロックチェーンをさらに発展させる仕組みがあるため、期待されている。

引用元：CoinMarketCap/Polkadot

エイダコイン/ Cardano（ADA）　カジノプラットフォームから発行される仮想通貨

イーサリアム共同創設者であるチャールズ・ホスキンソン氏が開発し、2017年10月に上場した仮想通貨である。独自のブロックチェーン技術「Plutus」を実装したオンラインゲームやカジノのプラットフォーム「Cardano」から発行され、日本国内ではエイダコインと呼ばれることが多い。エイダコインを使用するには、セキュリティが強固な専用ウォレット「Daedalous」が必要になる。

ICO時にはスケジュールの遅延などの理由から詐欺コインとの噂も出た。今後はCardanoをオンラインゲームやカジノのプラットフォームとしてだけでなく汎用性の高いプラットフォームとして開発を進める計画があることや、海外の大手取引所への上場、大手企業との提携などが進んでいることから、エイダコインの価値は向上すると見られている。

日本の取引所ではエイダコインを取り扱っていないため、BinanceやBittrexなどの海外の取引所を利用する。

引用元：CoinMarketCap/Cardano

リップル（XRP）　中央集権型で格安な手数料と高速処理が特徴

仕組みが考案されたのは2004年、実際の運用は2013年からである。他の仮想通貨との大きな違いは、リップル社による中央集権型の通貨であること。取引処理は、当社が管理・認定するバリデーターの多数決による合意に基づいている。処理時間は高速で送金手数料も安い。ロックアップで売却量を調整しているため、リップル価格の安定も図られている。

もう一つの特徴は、リップルが「ブリッジ通貨」として機能している点であり、国際送金の仲介通貨として利用されることが多い。

リップルはすでに世界中の企業や金融機関と提携しており、リップル決済やリップル送金の普及も期待できる。

リップル社の決済ソリューション「xRapid」の運用開始が発表されており、実現すればリップル送金が大幅に増加する見込みがある。係争中だった訴訟が解決したこともあり、リップルの価格は高騰し、2018年9月21日にはリップルの時価総額が一時的にイーサリアムを抜いて第2位になった。

引用元：CoinMarketCap/Ripple

ライトコイン（LTC）　ビットコインの補完的役割

Googleの元エンジニアであるチャーリー・リー氏が、ビットコインを補完する目的で2011年に開発した草分け的存在の仮想通貨。ビットコインに似た性格を持ちながら、ブロック生成スピードと発行上限枚数はビットコインの4倍、手数料も格安、マイニングが容易という特長がある。

ライトコインはビットコインの補完的通貨であるため、ビットコインの認知度がより高まれば、比例して価値も上がると考えられる。

さらに、ライトコインは決済代行会社などとの提携を進めており、今後決済通貨として採用される機会が増えると、その価値と価格が上昇する可能性がある。

引用元：CoinMarketCap/Litecoin

チェインリンク（LINK）　ブロックチェーンと外部データを接続する橋渡し役

チェインリンクは、米国スマートコントラクト社によって2017年11月に公開された。ブロックチェーンと外部データを接続させるための分散型オラクルネットワークとしても期待されている。

銀行や決済システム、市場データAPIなどの外部データを簡単にブロックチェーンに接続させるためのプロジェクトを進めている。

引用元：CoinMarketCap/Chainlink

ビットコインキャッシュ（BCH）　ビットコインの後継的立ち位置

2017年8月にビットコインのハードフォークで誕生した仮想通貨。ビットコインと同様の仕様であるが、ブロックサイズの上限を8MBにすることで、ネットワーク処理能力を大幅に改善した。

ビットコインから派生した仮想通貨の中で最も流通量が多い。ビットコインの方針に近く、ビットコインコミュニティからも支持されているため、今後ますます利用される機会が増えるだろう。2018年9月には、アメリカの大手取引所「Coinbase」への上場や、ビットコイン決済大手「BitPay」にも採用されている。

引用元：CoinMarketCap/Bitcoin Cash

（ZUU online編集部）

暗号資産（仮想通貨）の選び方

暗号資産（仮想通貨）に投資をすることを決めた次に決めることは、「どの通貨に投資をするか」という銘柄選びだ。膨大な種類の銘柄からどの通貨を選べば良いのか、投資に適した銘柄を選ぶための基準として考慮したい項目を5つに整理した。

これらの項目はいずれも非常に重要で、将来性があって投資価値の高い通貨なのか、そうではない「草コイン」なのかを分ける判断材料になる。FXでも投資家は投資対象の通貨を選ぶことになるが、仮想通貨ではその選び方の基準がFXとは大きく異なる点にも注目したい。

信頼性のある暗号資産（仮想通貨）か？

暗号資産（仮想通貨）に限らず、日本円や米ドルといった法定通貨であっても信頼性はその通貨の価値を決める。1万円札に1万円分の価値があるのは、日本円にそれだけの信頼性があるだ。それと同じように仮想通貨にも信頼性がなければ通貨としての価値を維持できない。

仮想通貨はすでに7,000種類以上の銘柄があるが、その中には投資価値のない「草コイン」と呼ばれるものや、犯罪の香りが漂う「詐欺トークン」に分類されるものも多い。こうした信頼のない通貨への投資は大損を招くので、信頼のある仮想通貨をしっかり選びたい。

そのための基準として目安になるのが、ホワイトリストだ。金融庁の登録を受けた国内の仮想通貨取引所で取り扱われている仮想通貨をリスト化したもので、日本人投資家が通貨を選ぶ際の参考になる。

逆に言えば、bitFlyerやコインチェックといった国内の主要な取引所に口座を開設してそこで取引可能となっている通貨はすべてホワイトリストの対象なので、一定の信頼があると考えてよいだろう。

マーケットにおいて流動性はあるか？

流動性とは、マーケットにおいて金融商品がどれだけ「出回っているか（量）」のことだ。流動性が高い方が希望している価格で取引が成立しやすく、これも投資対象としてのスペックを決める要素になる。流動性が低いとせっかく所有していてもなかなか売ることができず、実質的な価値をもたないと見なされ保有することへの魅力が薄れてしまう。

流動性を見るには、「CoinMarketCap」などの仮想通貨情報サイトにおいて、取引量を見ることでリアルタイムにチェックすることができる。「取引高（24時間）」の項目で多い順に並べることができるので、投資対象がどれくらいの順位なのかをチェックしてみよう。

時価総額

時価総額とはもともと株式投資の世界で使われている言葉で、「発行済み株式数×株価」で求めることができる。時価総額からわかるのは、企業規模だ。

これと同様に仮想通貨でも「発行済み枚数×現在の価格」で時価総額を算出できるため、それが仮想通貨の需要や実力を知る物差しになる。すなわち時価総額が大きいほど実力のある銘柄といえる。

2021年11月時点でのランキングを見ると、時価総額の上位10位は以下の仮想通貨だ。

1位：ビットコイン（BTC）
2位：イーサリアム（ETH）
3位：バイナンスコイン（BNB）
4位：テザー（USDT）
5位：ソラナ（SOL）
6位：カルダノ（ADA）
7位：リップル（XRP）
8位：ポルカドット（DOT）
9位：ドージコイン（DOGE）
10位：USDコイン（USDC）

日によって多少の変動はあるものの、上位にランクインしている通貨はおおむね上記の銘柄が常連だ。上位10位ですら人によってはあまり聞き慣れないものがあると感じるかもしれないので、下位になると推して知るべしである。

将来性はあるか？

株式投資では将来の「出世株」「大化け株」を見つけ出すのが醍醐味となっているが、仮想通貨投資でも将来性を重視するべきである点は共通している。仮想通貨における将来性は、その通貨が値上がりの思惑だけでなく実需を伴う成長をできるかにかかっている。

それぞれの仮想通貨には用途や実現したい世界観のようなものがあり、そこに実現性があるか、ビジネスモデルとして優れているかが将来性を決めるといってよいだろう。ビットコインであれば法定通貨に代わる決済や送金手段の確立、イーサリアムは「スマートコントラクト」と呼ばれる取引の自動化システムによる用途の拡大など、その通貨が開発された目的によって機能が異なる。

ニーズが大きくなるであろう分野に新しい取引形態を提示している仮想通貨は、将来価値が大きく高まる可能性がある。その銘柄が今後、投機だけでなく実需を伴うような成長をするかどうか、これは投資における重要な判断材料だ。

同様の目的や世界観をもつ仮想通貨が他にないかという競合性も生き残りにおいて重要になるので、競合が少ない独自性の強さも判断材料にしたい。

技術的な優位性を持っているか？

仮想通貨はブロックチェーンをはじめとする新しい技術によって誕生し、支えられている。今も新しい仮想通貨が誕生しているが、それらには必ず何らかの革新的な技術があり、その技術的な優位性も仮想通貨の価値を決める。

例えば、イーサリアムのブロックチェーンを利用した分散型の金融システムとしてDeFiが注目を集めているが、このDeFiによる資金調達スキームがさらに普及することになるとイーサリアムの基軸通貨としての価値が高まるため、価格上昇を見込むことができる。

この他にもNFTといって非代替性トークンによるアート作品などの流通が話題になっているが、デジタル資産の非代替性を確保できる技術がさらに進化することになればNFT関連の仮想通貨が隆盛をきわめることが大いに考えられる。

また、既存の仮想通貨に生じた問題（取引遅延やセキュリティなど）を解決した銘柄には人気が集まりやすく、その革新的な技術が受け入れられると実需を呼び込むため、さらなる成長（値上がり）の期待につながる。

たとえばライトコインの「Segwit（セグウィット）」と呼ばれる技術はブロックチェーンへの履歴記録情報を工夫することによって処理の高速化を実現した。これはライトコインが評価されている大きなポイントになるため、こうした技術的優位性があるかどうかも、銘柄選びのヒントになるだろう。

実際に仮想通貨投資を始めてみる

本記事では時価総額の高い仮想通貨について紹介してきた。まだ仮想通貨投資を始めていないという方は、をまずは以下のような取引所から購入してみてはいかがだろうか。

仮想通貨・暗号通貨が購入できる取引所一覧

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  著者 NETMONEY（ネットマネー）編集部