ビットコインは今後どうなる？変動要因と価格推移を解説！

ビットコインは2008年、サトシ・ナカモトの論文発表をきっかけに誕生しました。1ビットコインは2010年には約0.2円でしたが、2024年6月8日現在で1,086万2,410円となっています。

ビットコインは今後、主要国における現物ETFの承認やマクロ経済の影響によって、価格がさらに上昇する可能性があります。

この記事では、ビットコインの今後の価格動向をチャート分析や著名人の意見を参考に予想します。また、過去のビットコインの価格変動の歴史から、ビットコインの価格変動の要因を紹介します。

「ビットコインを購入してみたい！」という方はぜひ参考にしてみてください。

ビットコインは今後どうなる？価格動向を予想！【過去10年のチャートを参照]

ビットコインの過去の価格動向について解説し、今後の見通しについて、過去10年のチャートを使用したテクニカル分析で予想します。

またビットコインの今後の価格について、著名人の予想を紹介します。

過去から現在までの価格動向

◼︎過去から現在までの価格動向

時期	出来事	価格（終値）
2016年7月	2回目の半減期	32,850円
2017年12月	CMEがビットコイン先物取引を開始	116,085円
2020年3月	新型コロナウイルス感染症による金融緩和	698,825円
2021年10月	Facebookが社名をMetaに変更	7,014,554円
2022年11月	海外取引所FTXが破綻	2,362,402円
2024年1月	米SECがビットコイン現物ETFを承認	6,268,699円

2016年7月にはビットコインが2回目の半減期を迎え、供給量が減少し、価格上昇の傾向が強まりました。

2017年12月にはCMEがビットコイン先物取引を開始したことで、機関投資家による資金が流入し、価格が高騰しました。

2020年3月には新型コロナウイルス感染症による金融緩和を受け、価格は上昇を続けます。

2021年10月にはFacebookがMetaに社名を変更したことが一因となり、価格は700万円に到達しました。

しかし、2022年に入りロシアのウクライナ侵攻やテラ（LUNA）エコシステムの崩壊、海外取引所FTX破綻などが続き価格は下落傾向となります。その結果、2022年12月には210万円台まで価格が下落しました。

2023年に入り上昇トレンドに転換し、6月にブラックロックがビットコイン現物ETFを申請したことで承認期待が高まり価格が高騰しました。

2024年1月に米SECがビットコイン現物ETFを承認したことで、より強い上昇トレンドとなり、2024年5月には一時1,120万円まで到達しています。

短期のテクニカル分析による今後の予測

短期的には、ビットコインの価格は上昇傾向にあります。上図は2024年3月から5月29日までの日足チャートです。

直近の安値である8,821,762円を下回るリスクは低いと考えられます。上値抵抗線である10,999,888円を上抜けた場合、過去最高値を更新し、1,120万円を超えることになるでしょう。

その後は上値抵抗線が存在しないことから、価格は青天井となる可能性がありますが、1,100万円付近で強い反発が続いているため、10,999,888円を明確に上抜けるまでは、慎重な判断が必要でしょう。

長期のテクニカル分析による今後の予測

上図は2021年8月から2024年6月までの週足チャートです。2021年11月から2022年12月末まで下落トレンドが続いていましたが、2023年に入り上昇トレンドに転換しました。

2023年10月からはビットコイン現物ETF承認の期待からより強い上昇トレンドが続いています。

長期的に見ると上昇トレンドを割る要因は存在しないため、引き続き同様のトレンドが続くことが予想されます。

ただし、規制強化などの外部要因によって、一時的な調整局面が訪れる可能性がある点には注意が必要です。

著名人による今後の予測

ビットコインの今後の価格について、著名人の予想を紹介します。米資産運用企業のCEOや、著名アナリスト、「金持ち父さん 貧乏父さん」の著者として知られるロバート・キヨサキ氏は、ビットコイン価格について予想をしています。

ビットコイン価格が今後いつまでに、どのくらい上がるのかの参考になるでしょう。

米資産運用企業ARK Investmentのキャシー・ウッドCEOは、2030年まで380万ドル（約5.9億円）まで価格上昇する可能性があると予想しています。

米資産運用企業ARK Investmentのキャシー・ウッドCEOは3月、ニューヨークで行われた投資家向け説明会で、暗号資産（仮想通貨）ビットコイン（BTC）は2030年までに380万ドル（約5.9億円）に達する可能性があるとの意見を披露した。

引用：CoinPost｜「ビットコインは2030年までに6億円に」ARKウッドCEO

ウッド氏は、2024年1月に米CNBCの「Squawk Box」に出演した際、2030年までに150万ドルまで上昇する可能性があると発言していました。

前回の予想よりも230万ドルも引き上げた理由として、2024年1月にビットコイン現物ETFが承認されたことを挙げています。

元マイクロストラテジーCEOのマイケル・セイラー氏は、2022年のカンファレンスにおいて、ビットコインの価格は2030年までに100万ドル（約1.5億円）まで上昇すると予想しています。

マイアミで開催されたビットコインの祭典、「Bitcoin 2022」カンファレンスに登壇したマイクロストラテジーCEOのマイケル・セイラーと、アークインベストのキャシー・ウッドは、「ビットコインは現在、かつてないほど強気の市場環境にある」と語った。

4月7日のイベントで、マクロ経済や規制の問題などを話し合ったセイラーとウッドの意見は、「世界で何が起ころうともビットコインが今後成功する」という点で一致した。ウッドは、「2030年までにビットコインの価格が100万ドルに達する」という自身の予測を繰り返した。

引用：Forbes japan｜「ビットコインの祭典」で大注目、2人の著名投資家の発言

Fundstrat Global Advisorsの著名アナリストであるトム・リー氏は、ビットコインの価格は2024年12月までに15万ドル（約2,180万円）へ、5年後の2029年までに50万ドル（約7,280万円）へ上昇すると予想しています。

供給量が制限されていることと、米国でビットコインの現物ETF（上場投資信託）が取引されると需要が急激に増加することを根拠に価格を予測。5年後のビットコイン価格については、50万ドル（約7,280万円）に到達しうるとの見方を示している。米証券取引委員会（SEC）は同日、ビットコイン現物ETFを初めて承認した。

引用：CoinPost｜「ビットコインは5年後に7280万円まで上昇しうる」著名アナリストのトム・リー氏が価格予想

『金持ち父さん 貧乏父さん』の著者として知られるロバート・キヨサキ氏は、ARK Investが公開した「BIG IDEAS 2024」のレポートに記載されている「ビットコインの価格が230万ドルまで上昇する可能性がある」という意見に賛同しています。

キャティー・ウッド、ビットコインが1BTCあたり230万ドルになると保証。彼女を信じるか？信じます。

引用（翻訳）：https://x.com/theRealKiyosaki/status/1778265859355820228

ビットコイン価格のS2F（stock-to-flow）モデルを構築したことで知られるアナリストのPlanB氏は、2028年から2032年までに400万ドル（約6億円）へ上昇すると予想しています。

2020年から2024年の半減サイクルの平均ビットコイン価格は34,000ドルだった。2019年のS2F予測55,000ドルを少し下回るが、それでも通常の範囲内であり、予測作成時のBTC4,000ドルを考えると悪くない。新しいデータ（下記）でS2Fをリフィットしたところ、同様のパラメータと結果が示された：2024-2028年は500,000ドル、2028-2032年は4,000,000ドル。

引用（翻訳）：https://x.com/100trillionUSD/status/1787800650056622166

ビットコインとは？特徴を解説！

ビットコインは、2008年に登場した世界初の仮想通貨です。サトシ・ナカモトと名乗る人物または集団によって開発されました。その目的は、中央集権的な管理者を必要とせずに、安全かつ高速な取引を可能にする電子決済システムを創造することでした。

項目	説明
銘柄名	ビットコイン
ネットワーク名	Bitcoinネットワーク
ネイティブトークン(シンボル)	ビットコイン(BTC)
発行年	2009年
時価総額	約188兆8,900億円(2024年5月9日時点)
送金速度/コスト	低速/高い
実用性	高い(資産運用や決済)
公式サイト	https://bitcoin.org/

ビットコインは過去に、有事の際の防衛資産として需要が拡大しました。大企業や機関投資家の参入、金融緩和や利下げという要因もビットコイン価格の上昇を後押ししたと考えられています。

今後のビットコイン価格は、2024年11月のアメリカ大統領選挙の影響を大きく受けると考えられています。また、消費者物価指数（CPI）などの統計情報の発表や、各国のビットコインETFの承認もビットコインの価格変動の要因となるでしょう。

以下でビットコインの特徴を解説します。

発行枚数の上限が決まっている

ビットコインの発行枚数の上限は、2,100万枚です。2023年3月時点で約1,930万枚（約92%）発行されました。

ビットコインは発行上限が決まっていることから希少性があると考えられ、金（ゴールド）に似た性質を持つとして「デジタルゴールド」と評されることもあります。

ビットコインはマイニングに成功したマイナーへの報酬として新規発行されます。このマイナーへの報酬が、約4年に1度の半減期で半分になることで、新規発行のペースを徐々に落としています。

発行枚数が上限の2,100万枚に到達するのは、2140年と予測されています。

ブロックチェーン技術を採用している

ビットコインの大きな特徴の一つは、ブロックチェーン技術を採用していることです。取引記録を分散的に管理する仕組みで、改ざんが極めて困難であるという特徴があります。

ブロックチェーンは、一定数の取引をまとめた「ブロック」を、次々と連鎖させていく構造になっています。各ブロックには前のブロックの情報が含まれているため、1つのブロックの情報を書き換えると、その後のすべてのブロックの情報も変更しなければなりません。

すべてのブロックを書き換えるには莫大な計算量と、それを実現するための設備が必要になるため、改ざんは極めて困難です。

この特性により、ビットコインの取引記録は高い信頼性を持ち、二重支払いなどの不正を防げます。ブロックチェーン技術は、ビットコインの根幹をなす革新的な仕組みと言えるでしょう。

二重支払いとは？

ビットコインを初めとする暗号資産（仮想通貨）の二重支払いとは、同じ暗号資産（仮想通貨）を二重に送金（支払い）してしまうことを指しています。

引用元：DMM Bitcoin｜二重支払い

マイニングにより取引が承認される

ビットコインの取引が承認されるプロセスは、マイニングと呼ばれる作業によって実施されます。マイニングとは、取引を含むブロックの生成を競うプロセスです。

マイナーと呼ばれる参加者は、難解な計算問題を解くことでブロックを生成し、それが承認されると報酬を得られます。この承認方式はProof of Work（PoW）と呼ばれており、データの改ざんを防げるよう設計されています。

計算作業には膨大な電力と設備が必要です。ブロックチェーンデータを改ざんしてビットコインを盗むよりも、マイニングを通じて報酬を得るほうがマイナーにとって経済的インセンティブは大きくなります。その仕組みがビットコインのデータ改ざんが困難な理由の一つです。

世界中に送金が可能

ビットコインのもう一つの大きな特徴は、世界中どこにでも送金が可能なことです。中央銀行や政府などの中央管理者を必要とせず、ユーザー間で直接取引を行うP2P（Peer to Peer）の仕組みを採用しています。

すべての取引内容はブロックチェーンに記録され、世界中のユーザーによって承認されます。そのため、ウォレットを持つユーザー間であれば、国境を越えて迅速かつ低コストで送金することが可能です。

従来の国際送金で利用されるSWIFTでは複数の銀行を介する必要があるため、時間とコストがかかります。ビットコインはこうした問題を解決し、真にグローバルな決済システムの構築を目指しています。

ビットコインのこれまでの価格変動の歴史を紹介！

ビットコインの価格変動の歴史は、今後の価格を予想するうえで重要です。

2008年のサトシ・ナカモトの論文発表から誕生したビットコインは、国家の規制や半減期、仮想通貨取引所の破綻やハッキング被害といった出来事の影響を受け価格が変動しました。

誕生から現在に至るまで、価格変動に影響を与えた主な出来事について紹介します。今後同じようなことが起きた際に、ビットコイン価格を予想する上で参考になるでしょう。

2008年～2012年：ビットコイン誕生からビットコインバブル

◼︎2008年～2012年の主な出来事

2008年10月	サトシ・ナカモトが論文を発表
2010年5月	ビットコインが初めて実物取引に使用された
2011年4月	NY TIMESがビットコインを特集
2012年11月	ビットコインが初めての半減期を迎える

ビットコインは2008年のリーマンショックを背景に、サトシ・ナカモトと呼ばれる匿名の人物が発表した論文をもとに開発されました。論文に賛同した有志の開発者により、2009年にビットコインの運用が開始されます。

2010年には初めての実物取引が行われ、10,000BTCがピザ2枚（約25ドル、当時のレートで約2,350円）と交換されました。

2011年にはNY TIMESがビットコインを特集したことで価格が高騰しました。

2012年には1回目の半減期を迎えたことで市場への供給量が減少し、価格の上昇要因となりました。

この時期のビットコインは、革新性と将来性に注目が集まる一方、価格の乱高下が激しく、投機的な側面が強かったといえます。

2013年～2014年：第2次ビットコインバブル

◼︎主な出来事

2013年3月	キプロス危機によりビットコインの価格が高騰
2013年10月	中国の大手検索サイト百度（バイドゥ）がビットコイン決済に対応
2013年12月	中国が暗号資産の取り扱いを禁止
2014年2月	Mt.Goxがハッキング被害を受ける

2013年3月、キプロス危機をきっかけにユーロなどの法定通貨に対する信用が低下し、ビットコインが避難通貨として人気を集めました。

キプロス危機とは？

「キプロスショック」とも呼ばれる金融危機。EUは、「キプロス国民の全ての預金に対して、最大9.9％の課税をする」という厳しい条件のもと、キプロスへの金融支援に応じた。

引用：CoinPost｜キプロス危機

同年10月には中国の大手検索サイト百度（バイドゥ）がビットコイン決済に対応したことで、中国での需要が高まり12月に価格は約11万円まで高騰しました。

しかし、同月に中国政府がビットコインをはじめとする暗号資産の取引を禁止したことで価格は5万円台まで下落しました。

2014年2月にはMt.GOXがハッキング被害を受け、当時約470億円相当のビットコインが流出し、同年4月に破綻したことで4万円台まで下落しました。

その後、DellやMicrosoftがビットコイン決済に対応し、価格は一時回復するも下落傾向が続き、2015年後半まで停滞しました。

この時期、ビットコインは投機的な面が強かったものの、徐々に実用性が認識され始めました。

2016年～2017年：CMEがビットコイン先物取引を開始・第3次ビットコインバブル

◼︎主な出来事

2016年7月	2回目の半減期を迎える
2017年8月	ハードフォークによりビットコインキャッシュ（BCH）が誕生
2017年12月	CMEがビットコイン先物取引を開始

2016年7月には2回目の半減期を迎え、マイニング報酬は25BTCから12.5BTCまで減少しました市場への供給量が減少したため、価格は上昇傾向となり同年末には11万円を超えました。

2017年8月にはハードフォークによりビットコインキャッシュが誕生し、同年9月にはビットコインの価格は50万円台に到達しました。

ハードフォークとは？

暗号資産（仮想通貨）におけるハードフォークとは、仕様の変更を意味します。ハードフォークが行われると、従来のものとの互換性がなくなるため、新しい暗号資産が誕生します。

引用：SMBC日興証券｜ハードフォーク（暗号資産）

同年12月にはCME（シカゴ・マーカンタイル取引所）がビットコイン先物取引を開始したことで、機関投資家の参入が加速し、価格は約200万円まで高騰しました。

2020年：新型コロナウイルスが流行・3回目の半減期

◼︎主な出来事

2020年3月	新型コロナウイルス感染症による金融緩和
2020年5月	3回目の半減期を迎える

2020年、新型コロナウイルス感染症の世界的な流行により世界経済が停滞し、金融市場が大きく動揺しました。

こうした中、ビットコインは安全資産としての需要が高まっただけでなく、米連邦準備理事会（FRB）が金融緩和を実施したことで価格は上昇傾向を示しました。

2020年5月には3回目の半減期を迎え、ビットコインの新規供給量が半減し、マイニング報酬は12.5BTCから6.25BTCに減少しました。その結果、同年12月には約250万円まで価格が上昇しました。

2021年：第4次ビットコインバブル

◼︎主な出来事

2021年2月	テスラがビットコインを15億ドル分購入
2021年10月	Facebookが社名をMetaに変更

2021年、NFTやBCG（ブロックチェーンゲーム）、イーサリアムレイヤー2などの技術進歩により、暗号資産市場全体が活性化しました。

テスラが15億ドル（当時約1,600億円）分のビットコインを購入したことや、Facebookが社名をMeta（メタ・プラットフォームズ）に変更したことで、機関投資家や大企業の暗号資産への関心が高まった点も要因となっています。

11月8日にはビットコイン価格が過去最高値となる約760万円に到達。この時期、ビットコインは機関投資家に加え個人投資家からも大きな注目を集めました。

2022年：テラ（LUNA）崩壊やFTX破綻による暗号資産市場への信用不安が広がる

◼︎主な出来事

2022年1月	暗号資産マイニングと取引を全面禁止
2022年2月	ロシアによるウクライナ侵攻が開始
2022年5月	テラ（LUNA）エコシステムの崩壊
2022年11月	海外取引所FTXが破綻

2022年は暗号資産市場にとって厳しい一年となりました。同年1月にロシア中銀が暗号資産マイニングと取引を全面禁止し、ロシアのウクライナ侵攻など、市場に負の影響を与える出来事が相次ぎました。

同年5月には、米ドルの価格と連動したステーブルコインUSTを支えるテラ（LUNA）のエコシステムが崩壊し、11月には海外取引所FTXが破綻しました。

これらの事件により、暗号資産市場全体が大きく下落し、2022年1月には約500万円であったビットコインの価格は、同年12月には約220万円まで下落しました。

2023年～2024年：ETF申請から承認、4回目の半減期

◼︎主な出来事

2023年6月	ブラックロックがビットコイン現物ETFを米SECに申請
2024年1月	米SECがビットコイン現物ETFを承認
2024年4月	4回目の半減期を迎える

2023年に入り、テラ（LUNA）のエコシステムの崩壊やFTX破綻の影響が落ち着いたことで、暗号資産市場は徐々に上昇傾向を見せ始めました。

2023年6月、ブラックロックがビットコイン現物ETFを米SECに申請したことを皮切りに、各社のETF申請が相次ぎました。

ETF承認への期待感が高まりビットコインの価格は一時的に高騰しましたが、同年10月には大手ニュースメディアによる誤報や、2024年1月の米SECのX（旧Twitter）アカウントがハッキングされたことによる偽情報の投稿により、市場は乱高下を繰り返しました。

2024年1月10日には、米SECがブラックロックをはじめとする11本のビットコイン現物ETFを承認しました。

同年4月20日には4回目のビットコイン半減期を迎え、マイニング報酬は6.25BTCから3.125BTCまで減少しました。

これらの要因からビットコインの価格は急上昇し、2024年5月には1,070万円台まで到達しました。

ビットコインの価格が上昇する要因

ビットコインの価格変動の歴史から、価格が上昇する要因をピックアップして紹介します。

ビットコインは過去に、有事の際の防衛資産として需要が拡大しました。大企業や機関投資家の参入、ビットコインの用途の拡大、金融緩和や利下げという要因もビットコイン価格の上昇を後押しすると考えられています。

以下で、ビットコイン価格が上昇する要因を詳しく解説します。

有事の防衛資産

ビットコインは、戦争や金融危機などの有事の際に防衛資産として需要が高まり、価格が上昇する傾向にあります。これは、ビットコインが中央集権的な管理から独立しており、国家の影響を受けにくいという特性によるものです。

例えば、2013年のキプロスショックの際にはビットコインの価格が大きく上昇しました。

キプロス危機とは？

キプロスショック（Cyprus Financial Crisis）とは、2013年に発生したキプロスの金融危機である。この金融危機によりビットコインへの注目が集まりビットコインの価格が急上昇した。

 

キプロスの国内銀行は、リーマンショックやギリシャ危機によるギリシャ国債の不良債権化によって業績が悪化した。これに対してEUはキプロスに金融支援を行ったが、その条件として銀行預金への課税を求めた。また、預金引き出し制限や海外送金規制などの資本規制も行われた。（一部抜粋）

引用：みずほ証券：キプロスショック

これは、従来の金融システムへの不信感から、ビットコインを安全資産として求める投資家が増えたためと考えられます。

ただし、戦争や金融危機などの有事の際にはただちに価格が上昇するわけではなく、短期的に価格が下落する点には注意が必要です。

2022年2月24日にロシアがウクライナに侵攻を開始した報道があった際には、前日の終値である約430万円から390万円台まで価格が下落しています。

その後、対ロシア経済制裁の懸念が広がり、ビットコインに資金が流入したことでやや価格は回復し、3月2日には520万円台まで価格が上昇しています。

有事の際のビットコイン需要の高まりは、その価値の保存性と独立性が評価された結果といえます。今後も、世界情勢の不安定化に伴い、ビットコインが有事の防衛資産として注目される場面が増えるかもしれません。

大企業、機関投資家の参入

大企業や機関投資家のビットコイン市場への参入は、価格上昇の重要な要因の一つです。これらの大口投資家が市場に参加することで、ビットコインの需要が高まり、価格を押し上げる効果があります。

特に、2024年1月の米SECによるビットコイン現物ETFの承認は、機関投資家の参入を大きく促進する出来事として注目されています。ETFが承認されれば、機関投資家にとってビットコインへの投資が容易になり、大量の資金流入が期待できるでしょう。

ただし、機関投資家の参入は、短期的には価格の乱高下を招く恐れもあります。大口の取引が市場を大きく動かす可能性があるためです。

長期的に見れば、機関投資家の参入は暗号資産市場の成熟と拡大に寄与するでしょう。ビットコインとイーサリアムのETF承認は、その流れを決定づける重要な一歩になるといえます。

用途の拡大

ビットコインの用途拡大は、実需を高め、価格上昇につながるでしょう。決済手段としてのビットコインの利用が進めば、需要の拡大が見込まれます。

2021年、PayPalがビットコインでの決済を開始したことは、ビットコインの実用性を大きく向上させる出来事となりました。PayPalウォレットにビットコインを入金すれば、PayPalに対応するオンライン店舗で、クレジットカードやデビットカードと同じように利用できるようになったのです。

ビットコインの用途は決済だけにとどまりません。送金手段としての活用や、スマートコントラクトを介した各種サービスへの応用など、多岐にわたる可能性を秘めています。

さらに、2023年1月にはビットコインチェーン上でNFT（非代替性トークン）を発行できる新技術、Ordinals（オーディナルズ）が誕生しました。これまで送金しかできなかったビットコインの用途の幅が広がり、Magic EdenなどのNFTマーケットプレイスでビットコインNFTが次々とリリースされています。

今後も企業がビットコイン決済に対応する、新しい技術が誕生するといった用途拡大があれば、実需の高まりが期待できるでしょう。

金融緩和（利下げ）

金融緩和や利下げは、ビットコイン価格の上昇を後押しする要因の一つです。金利が低下すれば、投資家はより高い利回りを求めてリスク資産に資金を移動させる傾向があります。

2020年には新型コロナウイルス感染症拡大の影響を受け、主要国の中央銀行が積極的な金融緩和策を実施しました。これにより、市場には大量の資金が供給され、リスク資産への投資が増加し、ビットコイン価格の上昇を後押ししました。

2024年5月時点では、アメリカのインフレ率上昇が続いているため、政策金利の引き下げが検討されています。

金融政策の動向は、今後もビットコイン価格の変動要因の一つになると予想されるため、連邦準備制度理事会（FRB）の動向を注視する必要があるでしょう。

ビットコインの価格が下落する要因

ビットコインの価格変動の歴史から、価格が下落する要因をピックアップして紹介します。

ビットコインは過去、各国政府による規制強化が、価格下落に影響を与えました。他にも仮想通貨取引所の信用下落や、仮想通貨市場全体の信用不安は、価格下落の要因になると考えられています。

以下で、ビットコイン価格が下落する要因を詳しく解説します。

規制強化

ビットコインの価格下落を招く大きな要因の一つが、各国政府による規制強化です。ビットコインは当初、規制の対象外で自由に取引できる通貨として注目を集めました。

しかし、マネーロンダリングや脱税などの問題が指摘されるようになると、各国政府は規制を強化する動きを見せ始めました。

2013年、中国人民銀行が金融機関にビットコインでの取引を禁止する通達を出したことは、ビットコイン価格に大きな影響を与えました。

中国は当時、世界最大のビットコイン取引市場を有していたため、この規制強化が価格下落を招いたのです。

他にも、各国の税務当局がビットコイン取引への課税を明確化したり、取引所への規制を強化したりするなど、規制環境の変化がビットコインの需要を減退させ、価格下落につながるケースが見られました。

こうした規制強化は、ビットコインの健全な発展にとって必要な側面もあります。一方で、規制の不確実性がビットコイン価格の変動要因になるとも考えられます。

取引所の信用低下

ビットコイン取引所の信用低下も、価格下落の要因となり得ます。Mt.Gox事件は、その典型例です。かつて世界最大のビットコイン取引所であったMt.Goxは、2014年にハッキング被害を受け、当時約470億円相当のビットコインが流出しました。この事件により、ビットコイン価格は大きく下落し、ビットコイン市場全体の信頼が揺らぎました。

2022年11月には、海外暗号資産取引所FTXの破綻が市場を揺るがせました。FTXは顧客資産の不正流用疑惑から資産の出金が相次ぎ、破綻に至りました。この事件は、暗号資産取引所のあり方に対する信頼を大きく損ねました。

取引所は、ビットコイン市場のインフラとして重要な役割を担っています。取引所の信用低下は、ビットコインの需要減退と価格下落を招くといえます。

特に、大手取引所の破綻は市場心理を冷え込ませ、価格の大幅な下落につながりかねません。

仮想通貨市場全体の信用不安

ビットコインの価格は、仮想通貨市場全体にまん延する信用不安の影響を受けます。テラ（LUNA）とUST（テラUSD）の崩壊は、その一例です。テラは、アルゴリズムによってUSTの価値を1ドルに維持することを目指したステーブルコインプロジェクトでした。

しかし、2022年5月、USTの価値が大きく下落し、投資家によるテラとUSDTの売りによりエコシステム全体が崩壊しました。

テラの崩壊は、アルゴリズム型ステーブルコインの設計の脆弱性を露呈するとともに、仮想通貨市場全体の信用を大きく毀損しました。この事件の影響は、ビットコインを含む他の仮想通貨の価格にも波及しました。

仮想通貨市場は、ビットコインを中心に相互に連関しています。個々のプロジェクトの失敗は、市場全体の信用を損ね、ビットコインの価格下落を招く可能性があります。

仮想通貨市場の健全な発展のためには、各プロジェクトが適切なリスク管理と透明性の確保に努めることが重要です。投資家も、個々のプロジェクトのリスクを慎重に評価し、分散投資を心がける必要があります。

【2024年最新】ビットコイン価格の変動が予想される要因・イベント

今後、ビットコイン価格の変動が予想される要因やイベントについて紹介します。

ビットコイン価格は、2024年11月のアメリカ大統領選挙の影響を大きく受けると考えられています。また、消費者物価指数（CPI）などの統計情報の発表や、各国のビットコインETFの承認もビットコインの価格変動の要因となるでしょう。

アメリカ大統領選挙

2024年11月のアメリカ大統領選挙は、ビットコイン価格に大きな影響を与える可能性があります。特に、トランプ氏は、仮想通貨を支持する発言を繰り返しており、その政策姿勢はビットコイン市場にとってポジティブに働くと考えられます。

2024年5月21日には、暗号資産による政治献金の受け入れを開始したと発表しました。また、トランプ氏が保有する暗号資産ウォレットは、一時1,000万ドル（約15億円）相当に上ったことも確認されています。

暗号資産を支持するトランプ氏の再選がなされた場合、価格の上昇が期待できるでしょう。

ただし、選挙結果の不確実性はボラティリティを高める要因にもなり得ます。投資家は政治的イベントを注視し、適切なリスク管理を行う必要があります。

統計情報

消費者物価指数（CPI）などの統計情報の発表も、ビットコイン価格の変動要因となります。特に、米国のCPIは市場からの注目度が高く、その結果によって価格が大きく動くケースが見られます。

2024年5月15日の米国CPIは市場予想をわずかに下回る結果となり、ビットコインの価格は発表から数分間で1%以上上昇しました。これは、アメリカのインフレ率の低下から金融緩和への期待が高まったためです。

逆に、CPIの結果が市場予想を上回れば、金融引き締めへの警戒感が高まり、価格の下落につながる可能性があります。

ビットコイン価格は、マクロ経済の影響を大きく受けます。投資家は、CPIをはじめとする主要な経済指標の動向を注視し、適切なポジションを取ることが求められます。

各国のETF承認

ビットコインETF（上場投資信託）の承認は、機関投資家の参入を促し、価格上昇の大きな要因となります。2024年1月、アメリカで初めてビットコイン現物ETFが承認された際は、ビットコイン価格が大きく上昇しました。

2024年4月には、香港の金融当局がビットコインとイーサリアムの現物ETFを承認したように、各国でビットコインETFの導入が進んでいます。今後、主要国でビットコインETFが次々と承認されれば、機関投資家からの大規模な資金流入が期待できるでしょう。

ビットコインETFの普及は、ビットコイン市場の成熟と拡大を示す重要な指標です。ETFの動向は、今後のビットコイン価格を予想する上で欠かせない要因となるでしょう。

おすすめの仮想通貨(ビットコイン)取引所ランキング

国内の暗号資産（仮想通貨）取引所の中から、ビットコインを取引するのにおすすめの9社を厳選し、ランキング形式で紹介します。

9社の中でも、NET MONEY編集部が特におすすめするのはCoincheck、GMOコイン、BitTradeの3社です。

ビットコインを購入したいと考えている人は、ぜひ参考にしてください。

第1位：Coincheck(コインチェック)

＼初めての仮想通貨ならCoincheck！／

Coincheckの提供するアプリは、暗号資産の取引経験がない人でも直感的な操作がしやすいデザインで評判です。

実際にCoincheckのアプリは2023年の暗号資産取引アプリのダウンロード数が国内No.1であるのに加えて、計ダウンロード数は600万ダウンロードを突破しています。

以下の画像はCoincheckのアプリのチャート画面ですが、銘柄の値動きが一目でわかります。投資経験があまりない人でも現在の価格が過去と比べて上昇しているのか下落しているのか判断できるので、購入する際の判断がしやすくなるでしょう。

また、現在の取引ランキングや暗号資産関連のニュース、Coincheckで取引しているトレーダーの相場予想といった情報を確認できます。

現在投資している銘柄が上昇あるいは下落している背景を知りたい場合や他の投資家の考えを参考に取引ができます。

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Coincheckでは、暗号資産の購入やレバレッジ取引はもちろん、その他に幅広いサービスを利用できます。

Coincheckのアカウントに登録していれば、手続きなしですぐにレンディングを始められます。
仮に0.01BTC（3万6,485円相当：2023年5月12日時点）を年率3％で365日貸し出した場合、1年後に0.0103BTC（97,921円相当：2024年5月12日時点）の収益を得ることが可能です。

貸暗号資産(レンディング)とは

お客さまが保有されている暗号資産（仮想通貨）を一定期間SBI VCトレードに貸し出していただくことで、銘柄や数量、貸出期間に応じた利用料（賃借料）を受け取ることができるサービスです。 しばらく売却する予定がない暗号資産（仮想通貨）をお持ちのお客さまにおすすめのサービスです。 貸暗号資産は「レンディング」と呼ばれるケースもあります。

引用：SBI VCトレード

最大年率は5.0％でCoincheckで取り扱いのある全ての暗号資産でレンディングができます。

また、CoincheckでんきやCoincheckガスのサービスは、電気料金およびガス料金をビットコインで支払って割引を受けたり、利用料金の一部をビットコインで受け取ることができるサービスです。

サービス	ビットコインでの支払い時の割引額	ビットコインで受け取る場合
Coincheckでんき	最大7％	最大7％
Coincheckガス	最大3％	最大3％

電気やガスをCoincheckに切り替えればお得に利用できるでしょう。

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長期的に暗号資産で資産形成を考えている人には、Coincheckつみたてをおすすめします。Coincheckつみたてとは、毎日もしくは月1回暗号資産の積立ができるサービスのことです。積立投資では、銀行引落で暗号資産を購入するため、投資初心者でいつ購入するのがベストか判断するのが苦手な人でも簡単に分散投資ができます。

そして、全てご自身の判断で毎日もしくは毎月購入する場合と比べると手間がかかりません。

Coincheckで積立可能な暗号資産は業界最多の26種類です。

Coincheckで
積立可能な暗号資産
(26種類)

• ビットコイン
• イーサリアム
• リスク※
• エックスアールピー
• ライトコイン
• ビットコインキャッシュ
• モナコイン
• ステラルーメン
• クアンタム
• ネム
• ベーシックアテンショントークン
• アイオーエスティー
• エンジンコイン※
• サンド
• ポルカドット
• チリーズ
• チェーンリンク
• メイカー
• ポリゴン
• アクシーインフィニティ
• エイプコイン
• イミュータブル
• ラップドビットコイン
• シバイヌ
• アバランチ

※一時停止中

Coincheckのアプリでは、ミッションをクリアすればビットコインを無料でもらうことができるCoincheckリワードを利用できます。

例えば、ゲームの無料お試しをすると、390円相当のBTCが受け取れます。Coincheckリワードへの参加手順は以下の通りです。

以下のようにボタンを押して条件を満たせばビットコインをもらうことができます。

掲載しているミッションは毎日更新されるので、いつでもビットコインを獲得できます。

＼初めての仮想通貨ならCoincheck！／

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第2位：GMOコイン

GMOコインでは、仮想通貨で入金や出金時の送金手数料が無料です。

よって、NFTゲームのアイテムやCoincheckでは取り扱いのない暗号資産の購入、暗号資産で買物の決済をするといった目的で送金をする際に手数料がかかりません。

GMOコインは、送金時の手数料が不安な人におすすめの取引所です。

GMOコインは、口座開設にかかる時間が最短10分です。暗号資産の相場はときにめまぐるしいスピードで値動きが発生します。GMOコインならスピーディーに口座開設ができるので、取引したいと思ったらすぐに取引を始められるのです。

口座開設をする際は以下の手順に沿って手続きを進めます。

最短10分で取引を始めるためには、本人確認書類の提出をする際にアプリもしくはWebでの提出を選択するようにしましょう。このような手順を踏むことで、郵送物の受け取りなしで取引を始めることができます。

特にアプリなら、手間もかからずすぐに口座開設が可能です。

GMOコインでは、8銘柄のステーキングに対応しています。それぞれの銘柄のステーキング報酬（変動制）は以下の通りです。

銘柄	ステーキング報酬
ポルカドット	5.3％～7.8％
コスモス	6.5％～7.2％
ソラナ	4.1％～5.4％
シンボル	3.2％～4.5％
テゾス	2.1％～4.3％
クアンタム	1.3％～4.2％​​
​アスター	一時停止中
カルダノ	1.5％～3.0％

GMOコインの取引所では、Maker手数料がマイナスのため、注文のたびに報酬を受け取ることができます。

暗号資産	Maker手数料
BTC、ETH、XRP、DAI	約定金額の-0.01％
上記以外の銘柄	約定金額の-0.03％

手数料を抑えたいと考えている人は、Makerで注文をしましょう。

Makerとは

Makerとは、取引所の板にない価格で注文を出すことです。Makerで注文を出す場合、すぐに約定はしません。一方で、Taker注文とは取引所の板に並んでいる価格で注文することです。

GMOコインでは初心者用のノーマルモードと、上級者向けのトレーダーモードが利用できます。

ノーマルモードは販売所での現物取引のみに対応していて、暗号資産の購入や売却のみが可能です。チャート機能や暗号資産の送付、預入などはできないので、あくまでも暗号資産を長期で保有したい人向きのモードです。

以下のように金額を選択して「確認ボタン」を押すだけで注文ができるため、操作は難しくありません。

一方、トレーダーモードでは、取引所での取引、レバレッジ取引、暗号資産FXも可能です。

また、ノーマルモードとは異なり、注文画面で板情報を見ることができるので、現在の相場の方向性を把握しやすくなります。

加えて、チャート画面も充実していて、以下のような特徴があります。

よって、詳細なテクニカル分析がしたい人や相場の急変時にもスピーディーに注文をしたい人は、トレーダーモードを選びましょう。

GMOコインでは500円から暗号資産の積立投資ができます。銘柄も21種類と豊富でさまざまな暗号資産を同時に積み立てることも可能です。

毎日あるいは毎月の自動購入により、一度に購入するよりも値下がりした場合の損失額を抑えやすくなるでしょう。

仮にビットコインを毎月500円ずつ10年積み立てていた場合（2014年5月～2024年1月）6万円の投資額が約390万円の評価額になっていました。

多くのアルトコインを積み立てできるので、将来的な資産形成の一環として暗号資産への取引を検討している人におすすめのサービスです。

第3位：BitTrade(ビットトレード)

BitTradeは国内最大級の39通貨を取り扱っている暗号資産取引所です。

BitTradeの取扱通貨
(39通貨)

• ビットコイン
• イーサリアム
• エックスアールピー
• ドージコイン
• シバイヌ
• ソーラー
• ダイ
• メイカー
• アクシーインフィニティ
• サンドボックス
• ポリゴン
• ビットコインSV
• イオス
• ディープコイン
• アスター
• コスモス
• コスプレトークン
• ジャスミー
• ライトコイン
• フレア
• フォビトークン
• カルダノ
• イーサリアムクラシック
• ポルカドット
• アイオーエスティー
• ステラルーメン
• ビットコインキャッシュ
• トロン
• テゾス
• クアンタム
• ボバネットワーク
• ベーシックアテンショントークン
• シンボル
• ネム
• リスク
• オントロジー
• モナコイン
• パレットトークン

ビットコインやイーサリアムといった有名な暗号資産だけでなく、ボバネットワーク、オントロジー、コスプレトークンなど、マイナーな暗号資産も多く取り扱っています。

マイナーな暗号資産はビットコインやイーサリアム以上に値上がりすることがあるので、価格が安いうちに仕込んでおけば、より大きな利益を狙える可能性があります。

BitTradeでは、販売所、取引所、貸暗号資産の取引がスマホのアプリからできます。加えて、口座開設、チャートでのテクニカル分析、入出金といった機能はアプリで完結します。

トレーダーからは、操作性やレスポンスの良さや、チャートの見やすさなどを評価されていて、トレードツールを使ったことがない人でも使いやすいでしょう。

また、スマホのアプリで日々のトレードを分析したい人にもおすすめです。BitTradeのアプリには収益分析機能が搭載されているため、累積の収益や収益率など日々の収益を分析することができます。

初心者から上級者まで使いやすいアプリといえるでしょう。

BitTradeでは、以下の10通貨の積立投資が可能です。（2024年5月現在）

1,000円～20万円の範囲内なら1円単位で積立ができます。

さらに積立頻度を毎日と毎月だけでなく、毎週や隔週から選べるので、より戦略性が広がるでしょう。

暗号資産の長期投資をしたい人にぴったりのサービスです。

BitTradeでは貸暗号資産により暗号資産の貸し出しをしながら賃借料を受け取ることができます。

単に暗号資産を長期保有するだけの場合、値上がりによる収益しか見込めませんが、レンタルすることで、暗号資産の保有量を増やせます。

例えば、1BTC（979万2,100円相当）を年率3％で20日間貸し出した場合、賃借料として0.0164BTC（1万5,691円相当）を受け取ることができます。

例えば、100BCH分（約693710万円）のビットコインキャッシュを年率5％で4週間預けた場合、0.383561BCH（21万5,246985円相当の収益を得られます。（参照レート：5月12日 1BTC=69,301円）

当然長く保有するほど、受け取れる賃借料が増えるため、投資効率を上げやすいでしょう。

＼スマホアプリで暗号資産投資！／

ビットコインの今後の価格についてよくある質問

ビットコインの今後の価格変動についてよくある質問をまとめたので、初心者はぜひ参考にしてみてください。

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  著者 NETMONEY(ネットマネー)編集部