【2025年】仮想通貨おすすめ銘柄ランキング！今後の将来性やこれから伸びる草コインを解説

本記事では、日本最大級のマネー雑誌『NET MONEY』のweb編集部が、これから投資を始める初心者に向けて、将来性のあるおすすめの仮想通貨を厳選し、ランキング形式で紹介します。

仮想通貨の将来性は、以下の5つのポイントで判断しています。

将来性のある仮想通貨は、今後の価格の値上がりに期待できます。逆に、実用性がなく、開発がストップしている可能性がある通貨は投資家から注目されず、購入後に大きく価格が下落してしまうリスクがあります。

本記事で紹介するおすすめ銘柄の将来性を参考に、これから投資する銘柄を選んでみてください。

目次

【2025年5月最新】仮想通貨おすすめ銘柄ランキング！将来性について解説

ここからは今後の将来性が期待される仮想通貨のおすすめ銘柄10選をランキング形式で紹介します。

1位 ビットコイン（BTC）

ビットコインは、2008年にサトシ・ナカモトという匿名の人物またはグループによって提唱された仮想通貨です。中央集権的な管理者が存在せず、P2P（Peer-to-Peer）ネットワークを利用し、ユーザー間で直接取引できる仕組みによって成り立っています。

取引の記録はブロックチェーンという分散型台帳に記録され、改ざんが困難で透明性の高い特徴を持ちます。

発行上限は2,100万枚とプログラムで定められており、希少性が価値の裏付けの一つとなっています。

ビットコインの将来性は政府レベルでの認知が進んでいる点にあります。米国ではトランプ大統領が「国家的なBTC準備金を創設する」構想に関する大統領令に署名しました。

また、2025年5月7日に、ニューハンプシャー州でビットコインを「戦略的準備資産」と位置づける法案が成立。州の公的資金の5％以内で購入・保有を認めています。

2025年5月現在、全米20州以上で「戦略的ビットコイン準備金」法案が提出されており、ビットコインが金（ゴールド）と並ぶ「安全資産」として公的部門に組み入れられる流れが加速しています。

2位 イーサリアム（ETH）

イーサリアムは、スマートコントラクト機能を備えた代表的なアルトコインです。分散型アプリケーション（dApps）の開発プラットフォームとして広く利用されており、DeFi（分散型金融）やNFT（非代替性トークン）の発展に欠かせない存在となっています。

イーサリアムの将来性は、創設者ヴィタリック・ブテリン氏が提案する技術改善によりさらに高まります。2025年4月20日に公表された、RISC-Ⅴ（リスクファイブ）と呼ばれる命令形式への移行により、処理速度が最大で100倍向上する可能性があります。

この技術革新によって、取引スピードの向上やガス代（手数料）の削減が期待できます。2025年5月7日に予定されている「ペクトラ」アップグレードも含め、イーサリアムは常に進化し続けます。

3位 リップル（XRP）

リップル（XRP）は、国際送金の効率化を目的に開発されたアルトコインです。従来の国際送金では時間とコストがかかる課題がありますが、リップルのネットワークを利用することで、低コストかつ高速な送金が可能となります。

リップル社は、約4年に渡って米証券取引委員会（SEC）と裁判を続けてきました。2025年3月25日にリップル社はSECに対して追加上訴を行わない方針を明らかにし、実質的に裁判が終結しました。

今後は法的な不確実性から解放されることから、多くの金融機関との新たな提携や実用化の拡大が見込まれます。

2025年3月27日には、アフリカの決済企業Chipper Cashとパートナーシップを締結しました。Chipper Cashのユーザー数は500万人を超えるため、リップルのさらなる普及が期待されています。

4位 ソラナ（SOL）

ソラナは、高速かつ低コストなトランザクションを実現するブロックチェーンプロジェクトです。スマートコントラクト機能を備えており、DeFiやNFTのプラットフォームとして人気を博しています。

近年、ソラナの注目度が一気に高まったのは、ドナルド・トランプ大統領が公式ミームコイン「TRUMP」をソラナチェーン上で発行したことがきっかけです。

2025年1月18日の発行直後に価格が急騰し、一時は1TRUMP＝73ドルを超え、時価総額ランキングでも上位に食い込みました。SOLもこの関連性から恩恵を受け、同時期に293ドルという過去最高値を記録しています

また、2025年4月14日にはカナダでソラナの現物ETFが上場しました。機関投資家からの資金流入が期待でき、今後米国でも承認されれば、さらなる価格上昇につながるでしょう。

5位 バイナンスコイン（BNB）

バイナンスコイン（BNB）は海外大手取引所Binance（バイナンス）が2017年に発行した仮想通貨です。

BNBは様々な使い道があります。Binanceが運営するブロックチェーン「BNBチェーン」での取引手数料（ガス代）の支払い、Binance取引所での手数料の割引、新しい仮想通貨プロジェクトへの参加権利など、実用的な場面が多くあります。

BNBの特徴は、3ヵ月ごとにBinanceが一部のBNBを「バーン（永久に消去）」することです。BNBの総数が少しずつ減っていくことで、希少価値が高まる仕組みになっています。

2025年5月2日には米投資運用会社VanEckがBNBの現物ETFを申請したことで、機関投資家からの注目も集めています。

6位 レンダー（RENDER）

レンダーは、分散型のGPUレンダリングネットワークを構築することを目的としたブロックチェーンプロジェクトです。

Render Networkでは、GPUを提供するノードがレンダリングタスクを処理し、その対価としてRENDERを受け取ります。

これにより、CGアーティストやクリエイターに低コストかつ高速なレンダリングサービスを提供できます。

当初レンダーはイーサリアムチェーンで発行されていましたが、現在はソラナチェーンに移行し、通貨名も「RNDR」から「RENDER」に変更されました。

ChatGPTをはじめとする生成AIの進化が早いことから、AI学習に利用されるGPUの需要は高まり続けています。今後も世界のAI市場規模は高まり続けると予想されるため、GPUリソースを共有できるレンダーの需要も高まることが考えられるでしょう。

RenderNetworkはGPUメーカーのNVIDIAとも提携しており、信頼性の高さも評価されています。

7位 チェーンリンク（LINK）

チェーンリンク（LINK）は、ブロックチェーン上のスマートコントラクトと外部データを結ぶ分散型オラクルネットワークです。スマートコントラクトが外部情報にアクセスできるようにする「橋渡し役」として機能します。

複数のオラクルが協力してデータを検証するため、単一の中央管理者に依存せず、情報の信頼性が高まります。

チェーンリンクの将来性として特に注目されるのは、現実資産（RWA）のトークン化です。金、株式、不動産などの資産をブロックチェーン上でデジタル管理できるこの市場は、2030年までに最大16兆ドル規模になると予測されています。

チェーンリンクはこの分野で不可欠な役割を担い、伝統的金融とブロックチェーンの間の通信を支援しています。

仮想通貨情報サイトCoinMarketCapのRWAカテゴリでは、チェーンリンクが時価総額順でトップに位置しています（2025年4月30日時点）。

RWAトークン化の普及がすすめば、チェーンリンクの需要の高まりも期待できるでしょう。

8位 ポリゴン（POL）

ポリゴンは、イーサリアムのL2ソリューションとして開発されたブロックチェーンです。基軸通貨としてPOLが使用されます。イーサリアムのスケーラビリティ問題を解決し、高速かつ低コストなトランザクションを実現することを目的としています。

以前の通貨名は「MATIC」と呼ばれていましたが、2024年9月4日のアップデートにより名称が「POL」に変更されました。

POLへアップデートされたことにより、発行上限が廃止され、毎年少しずつ新しいコインが増加するようになりました。これにより、ユーザーはステーキングでより多くの報酬を得られるようになります。

また、複数のブロックチェーンをつなぐ技術も開発されています。異なるチェーン間の取引がより速く、安く、簡単になるため、利用者が増加すればポリゴンの価値も上がる可能性があるでしょう。

9位 アバランチ（AVAX）

アバランチ（AVAX）は、高速かつ低コストなトランザクションを実現するブロックチェーンプロジェクトです。カスタマイズ性の高さが特徴で、アバランチを基盤とした独自のブロックチェーンを手軽に構築できる強みがあります。

アバランチはAmazon Web Services（AWS）やJPモルガン、Mastercardなどの大手企業と提携しており、その技術力やセキュリティの高さが評価されています。

2025年4月には、三井住友FGと提携してステーブルコインを共同開発することが発表されました。

26年度を目処にした発行が検討されており、実際に発行されればよりアバランチへの注目度が高まる可能性が考えられます。

10位 コスモス（ATOM）

コスモスは、異なるブロックチェーンを相互接続するためのエコシステムを構築することを目的としたプロジェクトです。DPoSと呼ばれる独自のコンセンサスアルゴリズムを採用し、高速かつ安全なトランザクションを実現しています。

コスモスの将来性は、最近のアップデートやコミュニティの提案によりさらに高まっています。特に2025年4月に発表された「Eureka」アップグレードによって、イーサリアムとの相互接続が可能になりました。

将来的にソラナやアービトラム（Arbitrum）などのネットワークにも拡張予定です。ユーザーはワンクリックで資産を異なるチェーン間で移動できるようになります。

さらに、これまでATOMをステーキングして得られる報酬から10%が手数料として徴収されていましたが、2%に下げられる提案がコミュニティで提案されています。

保有者はより高いステーキング報酬が得られるようになるため、提案が正式に採用されれば、ATOMを保有するユーザーが増加することが考えられます。

これから伸びる仮想通貨のおすすめ草コイン人気銘柄3選！

草コインは知名度が低く、時価総額が大きくない銘柄を指します。草コインは何かのきっかけで大きな話題となり、市場価格が高騰することがあります。ここでは、これから伸びると予想される人気の草コイン銘柄3選を紹介します。

スイ（SUI）

スイ（SUI）はMeta（旧Facebook）の元開発者たちが立ち上げた「Mysten Labs」が開発するブロックチェーンプロジェクトです。Metaのプロジェクトで開発されたMove言語を改良したSui Moveによるスマートコントラクトを採用し、高速な取引処理と低い手数料を実現しています。

2024年4月には、TikTokの親会社であるバイトダンスのエンタープライズテクノロジー部門であるバイトプラスが、Suiを運営するMysten Labsとの戦略的パートナーシップを結びました。

Suiブロックチェーン上でWeb3ゲームとSocialFi機能を強化し、Sui上に複数のサービスを提供するとしています。

トンコイン（TON）

トン（TON）は元々、メッセージアプリTelegramが開発していたプロジェクトです。2021年5月に開発がコミュニティへ移行し、独立したブロックチェーンとなりました。

TONの強みの一つは、世界で10億人以上のユーザーを持つTelegramとつながっている点です。Telegramのチャット内でTON対応の仮想通貨ウォレットが使えるため、アプリ内で簡単に通貨を送受信できます。

最近の進展としては、Telegram内で動くミニアプリを利用したゲームが普及している点が挙げられます。

ゲームをプレイすることで仮想通貨が得られるタップ・トゥ・アーンゲーム（タップして稼ぐ）ミニアプリが登場したことで、多くのユーザーから注目を集めています。

トロン（TRON）

トロン（TRX）は2017年にJustin https://zuu.co.jp/media/cryptocurrency/best-currencySun（ジャスティン・サン）氏によって作られたブロックチェーンプロジェクトです。特別なアルゴリズムであるDPoSを使うことで、1秒間に2,000件以上の取引を処理できる高速さと、安い手数料を実現しています。

トロンの強みの一つは、世界でもっとも使われているステーブルコインであるUSDT（テザー）の多くがトロンネットワーク上で動いていることです。

2025年5月8日時点でトロン上のUSDT供給量は約728億ドルに到達し、イーサリアム上の残高を上回ってチェーン別シェア首位となりました。

また、2025年4月18日には、米国でTRXの現物ETFが申請されました。このETFはステーキング機能を持ち、価格上昇による売却益だけでなく、保有することで追加報酬が得られることから注目を集めています。

将来性の高い仮想通貨を選ぶポイント

将来性の高い仮想通貨を選ぶ上で、重要なポイントを5つにまとめて解説します。

1つのポイントだけでなく、複数のポイントとプロジェクトの実力や方向性、トレンドを総合的に評価することにより、1万種類以上ある通貨の中から、将来性のある通貨を絞り込めるでしょう。

◼︎将来性の高い仮想通貨を選ぶポイント

資金調達できるか（VCや個人投資家の支持があるか）

仮想通貨の価格が伸びるためには、VC（ベンチャーキャピタル）や個人投資家からの資金調達が重要です。資金調達しやすい銘柄は、プロジェクトの継続性や成長性が高く、今後の発展が期待できるためです。資金調達により、技術開発が継続できたり、優秀な人材が確保できるといったメリットがあります。

例えば、アバランチを手掛けるAva Labsは、2022年4月までに過去7度の資金調達ラウンドで合計約360億円を調達しています。アバランチを支援するVCの中には著名なY Combinator、Andreessen Horowitz（a16z）が含まれています。

資金調達後は仮想通貨市場全体の下落とともにアバランチの価格も下落していますが、2023年1月にはアマゾンAWSやカナダのECプラットフォーム「Shopify」と提携するなど、地道に開発活動をつづけたことで価格は回復傾向に転じました。

安定的に資金調達ができるプロジェクトは将来性が高いといえるでしょう。

スケーラビリティがあるか（低コストでスムーズな取引ができるか）

スケーラビリティがある仮想通貨を選ぶことも将来性の高い通貨を選ぶ上で重要です。

スケーラビリティがあると、処理速度が高速かつネットワーク手数料が安価になるため、開発基盤に採用するプロジェクトが増加し、ユーザーも低コストで利用できるようになります。

ユーザーが低コストで利用できるようになると、通貨やNFTの取引が活発化することが期待できます。プラットフォームの利便性が高まるとユーザーが増加し、通貨の価格が上昇する可能性が高くなります。

ユーザビリティに優れているか（使える場所が多いか）

ユーザビリティが高い（使える場所、用途が多い）銘柄は、通貨を利用するユーザーが増加することで需要が高まり、価格上昇が期待できます。

例えば、ビットコインは一部の国で公的に支払手段として認められるなど、利便性が高まっています。リップルは使える場所こそ少ないですが、国際送金コストを極めて低く抑えられることから、ビジネス面での利用拡大に注目です。ユーザビリティは仮想通貨の将来性を示す1つの目安と言えます。

エコロジーに配慮しているか（消費電力に配慮しているか）

世界中で環境問題が注目される中、エコロジーに配慮したネットワークや銘柄に今後、注目が集まる可能性があるでしょう。

近年、仮想通貨の環境負荷（特に消費電力）が問題視されています。ビットコインマイニングに採用されるコンセンサスアルゴリズム※であるPoW（Proof of Work）では、大量の電力を消費します。2023年にはマイニングによる電力使用量はアメリカ全体の需要の0.6％～2.3％を占める事になり、二酸化炭素排出量が問題となっています。

実際、環境負荷への配慮から、イーサリアムやカルダノ、ソラナなどが電力消費量が少ないコンセンサスアルゴリズム「PoS」を採用しており、このような取り組みは他の通貨にも広がる可能性があります。

2021年には環境へ負荷を与えることが理由のひとつとして、中国がビットコインのマイニングを禁止し、価格が大きく下落しました。

このことから、エコロジーに配慮するPoSを採用するプロジェクトの需要が高まると考えられるでしょう。

ビジネス活用できるか（実用性があるか）

仮想通貨のビジネス利用といった観点は、将来性を計る上で重要なポイントです。ビジネスでの実用が進めば需要が高まり、市場価値の向上が期待できます。

主に以下の銘柄がビジネスで活用されています。

■ビジネス活用される仮想通貨銘柄

ホワイトリストに入っているか

将来性の高い仮想通貨銘柄を選ぶポイントとして、ホワイトリストに登録されていることが挙げられます。

ホワイトリストとは、金融庁に登録された暗号資産交換業者が取り扱う仮想通貨の通称のことです。仕組みや用途が明確で、資金流出のリスクが低いと判断されたものに限られているため、安全性や信頼性が高いといえるでしょう。

以下は金融庁が発表する暗号資産の適切性の判断基準です。特に重要な箇所は編集部が赤字にしています。

取り扱う暗号資産の適切性の判断基準
当局は、登録の申請の審査や暗号資産交換業者が取り扱う暗号資産の適切性の判断に当たっては、取り扱う暗号資産の仕組み（発行者、管理者その他の関係者や当該暗号資産と密接に関連するプロジェクトの内容等を含む。）、 想定される用途、流通状況及び当該暗号資産に使用される技術のほか、当該暗号資産を取り扱うにあたっての社内態勢の確保の状況等を踏まえ、テロ資金供与やマネー・ローンダリング等に利用されるリスク、 システムリスク等をはじめとする、当該暗号資産の取り扱いにより生じ得るリスクの内容について、申請者や暗号資産交換業者から詳細な説明を求めることとするほか、利用者からの苦情や、協会の意見等の外部情報も踏まえ、 利用者保護及び業務の適正かつ確実な遂行の確保の観点から、暗号資産交換業者が取り扱うことが適切かを判断するものとする。

引用元：金融庁|取り扱う暗号資産の適切性の判断基準

なお、本記事で紹介している仮想通貨はすべてホワイトリストに登録されています。

仮想通貨時価総額ランキング

2025年5月12日時点での仮想通貨時価総額ランキングトップ10は以下の通りです。

時価総額ランキング3位まではビットコイン、イーサリアム、テザーがランクインしており、ランキングの変動はほとんどありません。

テザー（USDT）とは？
米ドルに価値が連動するよう設計された仮想通貨です。主に海外取引所で決済用通貨として利用されています。

4位から10位については変動することがあり、特に注目されている通貨が上位にランクインする傾向にあります。2025年5月12日時点では2023年から急上昇したソラナなどが上位にランクインしています。

時価総額を基準に選ぶ方法

仮想通貨の選び方として、時価総額を基準とする方法があります。時価総額とは、通貨の市場規模や価値を意味する指標のことで、以下のように算出可能です。

時価総額の算出方法
時価総額＝総発行枚数×通貨1枚の価格

仮想通貨1枚の価格は、市場でその通貨を購入したいと考える人が多いほど高くなります。そのため、時価総額が高いということはその通貨の需要が高く、信頼されているという意味になるのです。

また、総発行枚数が多いほど、通貨1枚の価格は低くなる傾向があります。そのため、通貨の価格が低くても時価総額が高いものも多数存在します。

例えば、リップル（XRP）は2025年5月時点で時価総額ランキング4位に位置しているものの、総発行枚数が1,000億枚あるため、1枚あたりの価格は約81.78円と低めです。総発行枚数2,100万枚、1枚あたりの価格が一千万円を超えるビットコインと比べると、違いは明らかです（※）。

したがって、アルトコインを選ぶ際は通貨1枚の価格ではなく、時価総額を基準に選ぶことが重要になります。

時価総額で選ぶメリット

時価総額が高い通貨の特徴として、短期的に見てボラティリティ（価格変動率）が低い点が挙げられます。時価総額が低い通貨は流動性が低く、大きな額の取引があると価格が乱高下してしまいます。

価格が大きく変動するということは、それだけ市場の混乱を招きやすいということです。大きく下落した際は、パニック売りによって暴落を引き起こす可能性が高まります。

一方で、時価総額の高い通貨は流動性が高いため、ある程度大きな額での取引があっても短期的な価格変動は小さなものにとどまります。

時価総額の低い通貨と比較して緩やかに価格が推移するため、トレンドを見極めやすいという点がメリットと言えるでしょう。

時価総額が高いからと言って将来性があるとは限らない

ただし、時価総額が高いからと言って、将来性が約束されているわけではありません。例として、2022年4月に当時の時価総額ランキング3位に位置していたテラ（TerraUSD）は、同年5月にエコシステムが崩壊し、ほぼ無価値となりました。

テラ（TerraUSD）とは？
米ドルの価格に連動する仮想通貨です。米ドルの裏付けを持たず、独自のアルゴリズムによって米ドルの価格と連動していました。

このように、時価総額が高い通貨であっても、ハッキングやシステムの不具合などにより暴落する可能性があります。時価総額が高いからといって通貨を盲信せず、分散投資などを通じてリスクを回避できる体制を整えておきましょう。

仮想通貨の今後

仮想通貨市場はビットコインの価格変動に大きく影響するため、仮想通貨の今後を占う上ではビットコインに焦点を当てる必要があります。

今後も盛り上がることが期待できる要因としては、米国でビットコインが「戦略的準備資産」として認められたことや、2024年の半減期から価格上昇が期待できる時期に入ってきたことが挙げられます。

今後伸び悩みそうな要因としては、仮想通貨に対する規制強化が挙げられます。それぞれ詳しく解説します。

仮想通貨全体が今後も盛り上がることが期待できる理由

2025年5月現在、もっとも注目されているのが、2025年5月7日に、ニューハンプシャー州でビットコインを「戦略的準備資産」と位置づける法案が成立したことです。

これはビットコインと金が同じ安全資産として扱われる可能性を示唆しており、仮想通貨の社会的信用が大きく高まるきっかけとなる可能性があります。

ビットコインの信用が高まることで、現物ETFに大口投資家や機関投資家からの巨額の資金が流入する可能性が高まると考えられます。

また、2024年4月に半減期を迎えてから2025年4月で1年が経過しました。これまでの傾向だと、半減期の1年から1年半の間に価格上昇期に入っています。

ただし、今回の半減期では約8ヵ月後の2025年1月に過去最高値を記録しており、これまでの傾向とはやや違う動きをしている可能性があります。

それでもこれまでと同様、価格上昇期に入るとすれば、前回高値の約1,580万円を超え、2,000万円を目指す可能性も考えられるでしょう。

仮想通貨全体が今後伸び悩みそうな理由

仮想通貨全体が今後伸び悩む可能性がある要因として、各国の規制強化が挙げられます。

米国がビットコインを戦略的準備資産として評価する一方で、2025年3月には英国の金融規制当局がクレジットカードやローンによる仮想通貨購入を制限する方針を発表しました。

また、欧州連合（EU）の新たな暗号資産規制「MiCA」も仮想通貨市場の大きな逆風になる可能性があります。

この規制では、1日100万件を超える決済や2億ユーロ以上の取引があるステーブルコインの使用を制限します。テザー（USDT）やUSDCのような主要な米ドル建てステーブルコインはEU市場での活動が困難になる可能性があるため、欧州での仮想通貨の利便性と流動性が低下するおそれがあります。

このような、世界各国の不均一な規制により、地域間の格差が生じ、仮想通貨市場全体の成長に影響を与える可能性があります。

【やめとけ？】仮想通貨の注意点/リスクを解説！

仮想通貨取引は価格変動が激しいことから「やめとけ」といわれることがあります。仮想通貨取引が「やめとけ」といわれる5つの理由について、仮想通貨取引のリスクと対策方法を解説します。

仮想通貨取引所の倒産リスク/詐欺リスクが存在する

仮想通貨取引所には、倒産や詐欺のリスクが存在します。

2022年には世界第2位の取引規模を誇るアメリカの取引所「FTX」が倒産しました。取引所が倒産すると資産が引き出せなくなる可能性があります。取引所を選択する際には、信頼性やセキュリティ対策には特に注目しましょう。

詐欺リスクを回避するには、金融庁の暗号資産交換業者登録一覧に登録されている取引所を利用するとよいでしょう。日本国内の暗号資産交換業者は、金融庁・財務省への登録が義務付けられています。登録がないということは詐欺サイトの可能性が高くなるため、利用を避けましょう。

なお、本記事で紹介している取引所はすべて暗号資産交換業者に登録されているので安心してください。

価格変動が激しい（ボラティリティが高い）

仮想通貨は価格変動が激しい（ボラティリティが高い）という特徴があり「やめとけ」といわれる要因となっています。価格が数倍、数十倍になる銘柄も珍しくない一方で、下落幅も大きく、大きな損失を被る可能性があるためです。

対策としては、余剰資金の範囲内で投資をすることや、ある値段まで下がったら自動的に売る「ストップロス注文」を活用することが挙げられます。

技術の理解が難しい

仮想通貨は「ブロックチェーン」という高度な技術を基盤としており、仕組みを理解するのが難しいという欠点があります。

ブロックチェーン技術について詳しく理解しなくても仮想通貨取引はできますが、万一の事態が発生した場合、要因を理解するのに苦労したり、対策がわからなくなったりする可能性があります。

仮想通貨取引をするなら最低限、ブロックチェーン技術の特徴については勉強し、送金ミスなどで資産が失われても資産を回収するのは難しい点や、悪意あるスマートコントラクト（コンピューターの自動処理）によって意図しない送金を引き起こされる可能性があるといったリスクは理解しておくのがおすすめです。その上で、セキュリティ対策が整った取引所を選び、万が一失われても生活に影響のない金額で投資するようにしましょう。

一次情報の多くが英語

仮想通貨に関する一次情報の多くは英語で提供されており、日本で正しい情報を得ることは難しいです。

誤った情報にだまされないためには、信頼性の高い情報源を見つけることや、信頼性の高い日本語の媒体を利用することが大切です。特に通貨のアップデートやプロジェクトのハッキングなど重要な情報は、大手金融メディアや金融庁が発表する情報を複数確認するようにしましょう。

課税の仕組みが複雑で税率も高い

仮想通貨の取引で得た利益には税金がかかり、株や投資信託よりも最大税率が高くなります。課税所得の計算方法が複雑で、計算を誤ると追徴課税される可能性があります。

株式や投資信託など、その他の金融商品の取引で得た利益には一律で約20%の税金がかかるのに対し、2024年5月時点では、仮想通貨取引の利益は雑所得に該当し、税率は課税所得によって5％～45％の間で変動します。税率は住民税や復興特別所得税を合わせると最大約55％となります。

課税所得を計算するのも大変で、以下のようなタイミングで発生する損益を記録しなくてはいけません。

税金の申告方法や記録の管理は、必要に応じて仮想通貨の税金知識が豊富な税理士や国税局電話相談センターからアドバイスを受けましょう。正確な税務処理を行うことで、後々のトラブルを避けられます。

最大55%の税金を課せられないように、保有している仮想通貨を一度に現金化しないという対策も有効です。仮想通貨に対する税金は、保有しているだけでは課せられません。毎年、必要な分だけ現金化していくことで、一度に大きな金額の税金を支払わなくても済むようになります。

【初心者必見！】仮想通貨取引所11社を徹底比較

国内の暗号資産（仮想通貨）取引所の中から、初心者が仮想通貨を取引するのにおすすめの11社を厳選し、ランキング形式で紹介します。

11社の中でも、NET MONEY編集部が特におすすめするのはGMOコイン、Coincheck、BitTradeの3社です。

仮想通貨を購入したいと考えている人は、ぜひ参考にしてください。

総合おすすめ
ランキング 手数料比較
ランキング

第1位：GMOコイン

GMOコインは、取引アプリも機能が充実しており、初心者から上級者まで、さまざまな取引スタイルに対応できるのが最大の強みです。

GMOインターネットグループが運営する国内の主要な仮想通貨取引所の一角で、ビットコインをはじめとする26種類が取引できます。また、8通貨ペアでの仮想通貨FXも利用可能となっています。

・安い手数料も魅力

手数料が安いこともGMOコインの大きな魅力です。即時入金や出金、送付の各種手数料がかからず、気軽に利用できます。貸暗号資産やステーキングといった金融サービスも充実しています。

貸暗号資産プレミアムで設定されているリターンは年率15.0%以上です。ステーキングサービスでは、「これから伸びる仮想通貨のおすすめ草コイン人気銘柄3選！」で紹介したポルカドット（DOT）も利用可能です。また、スマートフォンアプリやWebTraderなど高機能な取引ツールも無料で使用できます。

・金融グループ企業ならではのセキュリティ体制

セキュリティ面では、マルチシグ（※）方式やコールドウォレット管理などを導入しています。GMOグループの金融サービス実績も背景にあり、堅牢な運用体制が整備されています。

アカウント作成などのプロセスも簡単で、最短10分で口座開設が可能です。豊富な取引スタイルと手数料無料、高機能ツール、堅牢なセキュリティを兼ね備えた点が、多くのユーザーから支持されています。

第2位：Coincheck

Coincheckは、初心者にも使いやすいトレード機能のある仮想通貨取引所で、アプリのダウンロード数は国内でNo.1を獲得するなど幅広いユーザーから高い支持を受けています。（※対象：国内の暗号資産取引アプリ、データ協力：AppTweak）

・セキュリティ対策も万全

Coincheckはマネックスグループ株式会社のグループ会社です。セキュリティ面でも万全の対策を施しており、2段階認証の導入やコールドウォレット（※）の資産管理など、ユーザーの資産を守るための取り組みをしています。過去にハッキング被害も受けましたが、顧客資産の全額補塡と再発防止策を講じるなど、信頼回復に努めてきました。

・提供サービス、機能が充実

提供サービスは取引所だけにとどまりません。ビットコインの積立投資や決済、NFTマーケットプレイス、IEO（取引所を介した新規仮想通貨公開）などの機能も充実しています。

NFT（Non-Fungible Token）を簡単に説明すると、ブロックチェーン技術を用いてデジタルデータを世界にひとつのものだと証明する技術です。

NFTマーケットプレイスは、仮想通貨や現金を使ってNFTを購入できるプラットフォームです。Coincheckでは口座開設するだけで利用でき、取引の際にネットワーク手数料（ガス代）が無料な点がメリットです。

Coincheckは電力、ガス事業にも参入しており、総合的なWebサービスプラットフォームを目指し、事業を展開しています。

「これから伸びる仮想通貨のおすすめ草コイン人気銘柄3選！」で紹介したザ・サンドボックス（SAND）も購入可能です。また、ザ・サンドボックスのメタバースで使用されるNFTも独自マーケットプレイスで入手できます。

メタバース銘柄が気になる方は、ぜひCoincheckをチェックしてみましょう。

第3位：BITPOINT

BITPOINTは、2016年に設立された暗号資産取引所です。各種手数料が無料で、ステーキング報酬の年率が高い点が特徴です。

BITPOINTを選ぶポイントは以下のとおりです。

BITPOINTはステーキング報酬の年率No.1かつ、手数料無料で利用できます。そのため、暗号資産を長期で保有したい人におすすめです。

BITPOINTでステーキング報酬を受け取れる対象銘柄は、以下の7種類です。

さらに、BITPOINTのステーキング報酬は、他社より1.0～4.0％ほど高くなっています。他社を利用するより、多くの報酬を受け取ることが可能です。

・銘柄別ステーキング報酬を比較

仮にコスモスの年率が17.0%のケースで1000ATOM（約56万円相当額）をステーキングした場合、1年間で183.89ATOM（約10万3,000円相当額）の報酬を受け取れます（※）。

BITPOINTでは、取引所でMaker、Takerともに手数料無料で利用できます。

短期で頻繁に取引したい人や指値、成行にかかわらず手数料を気にせず取引したい人におすすめです。

とくに、Takerでの注文については、手数料が徴収されるほかの取引所よりもお得に利用できます。

・Maker、Taker手数料を比較

スピーディーに利益や損失を確定させたい場面で、手数料を気にすることなく取引できることは、BITPOINTのメリットといえます。

仮想通貨に関してよくある質問

仮想通貨に関してよくある質問をまとめたので、初心者の方はぜひ参考にしてみてください。

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  著者 NETMONEY（ネットマネー）編集部