【2024年】リップル(XRP)の今後は？価格推移や将来性を予想！

リップル（XRP）は2024年6月時点で時価総額7位の仮想通貨です。送金手段としての将来性からリップルへの投資を検討する人も多いでしょう。

リップル投資を始めるにあたって、今後価格が上昇するのか、下落する可能性はないのか、投資家としては気になるところです。

本記事ではテクニカル分析の結果やAI・著名人の予測からリップル価格の今後を徹底解説します。リップル価格の上昇が期待できる理由と上昇を妨げる要因についても説明します。

リップルを購入しようか迷っている人は参考にしてください。

リップル(XRP)とは？

リップルの基本情報

リップルは国際送金の効率化を目的に開発されたコインで、国際送金におけるブリッジ通貨として利用されています。

ブリッジ通貨の仕組みは？
国内送金の際に法定通貨を一度リップルに交換し、送金先でリップルを法定通貨に交換することで異なる通貨の橋渡しをします。

リップルネットワークを利用すると、従来の国際送金に比べて低コストかつ高速な送金が可能です。そのため、リップルは国際送金の仕組みを革新させる存在として将来性が期待されています。

すでにリップルの利便性は認められており、コロンビア中央銀行やカタール国立銀行など、世界中の金融機関で実用化が進んでいます。日本国内では、SBIレミット株式会社が一部の国際送金におけるブリッジ通貨としてXRPを採用している状況です。

さらに、2023年8月にはAmazonがリップル社と戦略的提携を結び、XRPを自社の決済システムに統合することを発表しました。

今後も世界各国の金融機関との提携が進めば、長期的な成長が期待できるでしょう。

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リップル(XRP)の今後の価格推移を予想！

まずリップルの過去の価格動向について解説し、次に今後の価格についてテクニカル分析およびAI予測を用いて予想します。

AI予測は、アメリカの価格予測サイトである「CoinPriceForecast」と「DigitalCoinPrice」のデータを用いました。

リップルの買い時と売り時を見極めたいと思っている人は、ぜひ参考にしてください。

過去から現在までの価格動向

リップルは仮想通貨バブルの影響もあり、2018年1月に一時372円まで値を付けましたが、米国証券取引委員会（SEC）との法的論争の影響もあり、現在は低迷しています。

現在に至るまでの価格推移を、時系列で確認してみましょう。

2017年末から2018年初頭にかけての仮想通貨ブームの中で、リップルは2018年1月に最高値の約372円を記録しました（参照：CoinMarketCap）。仮想通貨市場全体の高騰に加えて、リップル社の技術が銀行間送金に利用されるという期待が高騰の要因と考えられます。

しかしその後、仮想通貨市場の調整により価格は大幅に下落し、2018年末には約33円まで落ち込みました。市場全体の冷え込みと、米国証券取引委員会（SEC）がリップルを未登録有価証券として訴えたことが大きな影響を与えました。

2024年はビットコインETFがSECに承認されたこともあり、仮想通貨市場が好転。3月には一時100円に達しました。現在、2024年7月の時点で、リップルの価格は70円前後で推移しています。

テクニカル分析による今後の予測①短期的には0.53ドルを上抜ければ買い時か

2024年4月から7月までの日足チャート推移を見ると、緩やかな下落トレンドにあります。チャネルの上限と下限に沿って価格が推移しており、トレンド転換を示唆するレジスタンスライン（約0.53ドル）の上抜けを待つ状態にあると考えられるでしょう。

短期的なトレードにおいては、サポートライン（約0.45ドル）付近に近づいたときが、リスクを限定しながら買いのタイミングと考えられます。

また、価格がレジスタンスライン（約0.53ドル）に近づくと反落する傾向が高いため、この付近が売りのタイミングと言えるでしょう。

サポートラインを下抜けた場合は大きな下落が予想されるため、その際は投資を控えるのが賢明です。

一方、レジスタンスラインを上抜けした場合は上昇トレンドへの転換が示唆されます。その場合、前回高値の0.57ドル付近を目指す動きが予想されます。

テクニカル分析による今後の予測②長期

2021年1月から2024年6月までの長期で見ると、2021年のビットコインバブルの際に一時約1.9ドルの高値を付け、以降は下落傾向にあります。

2021年4月から下降トレンドが続き、2022年2月からは水平線のレジスタンスライン（約0.93ドル）付近とサポートライン（約0.30ドル）付近が強力なことがわかります。

2022年9月に2021年4月から続くレジスタンスラインを上抜けし、同年9月には約0.93ドルまで上昇。その後、再度下落しています。

2024年4月にもレジスタンスラインを上抜けしていることから、再び約0.93ドルまで上昇する可能性があります。

約0.30ドル付近に近づいた場合は、長期的な反発を期待した買いのタイミングと考えられるでしょう。

ただし、0.30ドルを下抜けする場合は、さらに大きな下落が予想されるため注意が必要です。

AIによる予測①CoinPriceForecast-裁判の影響で2024年は下落か

2024年6月30日時点でリップルの価格は、1XRP=0.52ドルです（参照：CoinMarketCap）。

仮想通貨の価格予測サイトであるCoinPriceForecastは、2024年の年末には6月30日時点の約4.2%増となる1XRP=0.49ドルに値上がりすると予測しています。2024年の年末には6月30日現在の約92%となる1XRP=0.49ドルに値下がりすると予測しています。

◼︎CoinPriceForecastによる2030年までのリップル価格予測

CoinPriceForecastは、時系列データ、メディアのニュース、規制当局の活動、ハードフォークなどのイベント、取引所での取引量や流動性を組み合わせて価格を予測しています。

データをもとに中立的な判断をしているものと考えられるため、現実的な価格予測だと言えるでしょう。

AIによる予測②DigitalCoinPrice-6年で約10倍になる可能性

2024年6月30日時点でリップルの価格は、1XRP=0.52ドルです（参照：CoinMarketCap）。

仮想通貨の価格予測サイトであるDigitalCoinPriceでは、2024年の最高価格が1XRP=1.05ドルまで値上がりすると予測しています。

2030年には最高で5.01ドルまで達すると予測しており、実現すれば2024年7月3日時点の約0.47ドルから10倍を超える値上がりとなります。

◼︎DigitalCoinPriceによる2030年までのリップル価格予測

DigitalCoinPriceはテクニカル分析をベースに、リップル（XRP）の価格に対して強気な姿勢を示している専門家の発言も加味した上で予測を立てているものと考えられます。

実際に2025年のリップル価格の予想では、「ベンチャーキャピタリストであるティム・ドレイパーは、XRPが2025年末または2025年初頭までに1.24ドルに達するという予測を堅持している」とコメントしています。

他の価格予測サイトであるCoinPriceForecastよりも値上がりの幅が大きくなった理由としては、活用している分析データの違いが考えられます。

ただし、AIの価格予想は日々変動するため、投資を検討する際は最新情報を事前にチェックしておきましょう。

リップル(XRP)の将来性【価格上昇】が期待できる理由

リップルの価格が今後、上昇すると期待できる4つの理由について紹介します。

送金手段としての普及

リップルは国際送金を効率化するために開発されたコインです。送金手段として今後も多くの企業がリップルネットワークに参加する見込みがあり、これによるリップルの需要増加および価格上昇が期待できるでしょう。

ビットコインの送金が約10分かかるのに対し、リップルの場合は数秒で完了します。

最近では、リップルネットワークに参加する企業や金融機関が増加中です。その中には大手の銀行や決済プロバイダーも含まれ、日本のSBIホールディングスやスペインのサンタンデール銀行などがリップルの技術を採用しています。

特に新興市場での導入が進むことで、リップルの普及はさらに加速するでしょう。

希少性を保つ仕組みがある

リップルは新規で発行されることがなく、流通総量を調整する取り組み（バーン）を実施しているため、希少性が損なわれにくい通貨です。

リップルの総発行量は1,000億枚と定められています。2005年にすべて発行済みであるため、これ以上の新規発行は行われません。

また、リップルは国際送金で利用されるたびに少しずつバーン（燃焼）される仕組みを持ち、市場に流通するリップルの総量を減少させる取り組みも実施しています。仮想通貨をバーンすると供給が減り希少性が高まるため、長期的な価格の上昇や安定化が期待できます。

裁判に勝訴する

リップル社は2020年12月に米国証券取引委員会（SEC）から未登録証券として訴訟を受けており、それが長期にわたりリップルの価格に影響を及ぼしています。今後リップル社に対する法的リスクが解消されれば、市場はポジティブに反応する可能性があります。

実際、過去に裁判の結果を受け、2023年7月7日に1XRP=0.4637ドルであったリップルの価格は、2023年7月18日には1XRP=0.7391ドルへと、約59%上昇しました（参照：CoinMarketCap）。

詳しくはページ下部で解説します。

リップル社の株式市場への上場

リップル社が株式市場へ上場するタイミングで、リップル（XRP）の価格が上昇する可能性があります。

2021年4月に米仮想通貨取引所のCoinbaseがNASDAQに上場した際には、仮想通貨市場全体が上昇傾向を見せました。例えば、ビットコインの価格は上場発表のあった4月1日の約5万8,500ドルから、4月15日には一時6万4,895ドルの高値を付けています。

リップル社の上場が実現すれば、企業の透明性や信頼性を高められます。より多くの資本を市場から調達できるようになるため、事業拡大や技術開発に一層注力できるでしょう。

2024年7月時点で、リップル社はまだ株式市場に上場していないものの、将来的に株式市場への上場を目指すことは十分考えられます。

ただし、最近では上場に消極的な姿勢を見せています。例えば、2024年1月にリップル社のガーリングハウスCEOが「IPOの優先順位は高くなく、選択肢の1つに過ぎない」とコメントしています。

SECとの裁判が長期化しているため、その点を懸念しているものと考えられます。リップル社の上場が実現するのはまだ先のことになるでしょう。

裁判の決着がつき、リップル社が株式上場すれば、Coinbase上場のときと同様に価格の上昇が期待できます。

リップル(XRP)の価格が下落する・上昇しない可能性・リスク

リップルの今後の価格上昇を妨げる可能性のある課題や下落リスクについて紹介します。

裁判の長期化や敗訴

リップル（XRP）は、米国証券取引委員会（SEC）との訴訟問題を抱えています。裁判が長期化または敗訴すると、価格が下落する可能性があるため注視が必要です。

裁判が長期化した場合、法的な不確実性を嫌う投資家がリスク回避を図るために、リップルの売却を進めることが懸念されます。

また、裁判に敗訴すると、リップルは証券とみなされ規制の対象となるため、流動性が低下し、新規投資も減少します。その結果、価格上昇が抑えられる可能性があります。

大量のリップル（XRP）をリップル社が保有しているリスク

リップル（XRP）はリップル社が大量に保有しているため、仮にリップル社が倒産あるいはXRPを大量に売却した際に価格が暴落するリスクがあります。

リップル社は当初、発行されたリップルの1,000億枚のうち60%超（630億枚）を保有していました。そのうち550億枚は、2017年に市場供給量の急激な変動を避ける目的でロックアップされ、毎月10億枚が徐々に市場へ供給されている状態です。

このように、リップル社の保有する多くのリップルは自由に動かせない状態ですが、市場に流通しているリップルを最も保有しているのもリップル社です（2024年3月時点）。そのため、資金調達や事業運営のためにリップル社がリップル（XRP）を売却する際、市場価格に大きな影響を与えることが懸念されるでしょう。

ほかにも、リップル社の財政状況や経営戦略によって、リップルの供給量が不安定になる可能性も考えられます。

2018年の最高値を更新できていない

リップル（XRP）は2018年1月に最高値を記録しましたが、それ以来、2018年の最高値を上回る価格上昇はありません。

これに対して、ビットコインは2024年3月に最高値を更新。イーサリアムも円建てで同年同月に過去最高値を上回りました（2024年7月12日時点）。

リップルは他の主要暗号通貨と比較して、市場の信頼性や成長性において劣り、今後の仮想通貨市場のバブルに乗り遅れる可能性もあると評価されています。

リップルが再び最高値を更新するためには、裁判の勝訴に加え、技術的な進展や市場の需要拡大が必要となるでしょう。

リップル(XRP)の価格が下落する・上昇しない可能性・リスク

リップルの今後の価格上昇を妨げる可能性のある課題や下落リスクについて紹介します。

裁判の長期化や敗訴

リップル（XRP）は、米国証券取引委員会（SEC）との訴訟問題を抱えています。裁判が長期化または敗訴すると、価格が下落する可能性があるため注視が必要です。

裁判が長期化した場合、法的な不確実性を嫌う投資家がリスク回避を図るために、リップルの売却を進めることが懸念されます。

また、裁判に敗訴すると、リップルは証券とみなされ規制の対象となるため、流動性が低下し、新規投資も減少します。その結果、価格上昇が抑えられる可能性があります。

大量のリップル（XRP）をリップル社が保有しているリスク

リップル（XRP）はリップル社が大量に保有しているため、仮にリップル社が倒産あるいはXRPを大量に売却した際に価格が暴落するリスクがあります。

リップル社は当初、発行されたリップルの1,000億枚のうち60%超（630億枚）を保有していました。そのうち550億枚は、2017年に市場供給量の急激な変動を避ける目的でロックアップされ、毎月10億枚が徐々に市場へ供給されている状態です。

このように、リップル社の保有する多くのリップルは自由に動かせない状態ですが、市場に流通しているリップルを最も保有しているのもリップル社です（2024年3月時点）。そのため、資金調達や事業運営のためにリップル社がリップル（XRP）を売却する際、市場価格に大きな影響を与えることが懸念されるでしょう。

ほかにも、リップル社の財政状況や経営戦略によって、リップルの供給量が不安定になる可能性も考えられます。

2018年の最高値を更新できていない

リップル（XRP）は2018年1月に最高値を記録しましたが、それ以来、2018年の最高値を上回る価格上昇はありません。

これに対して、ビットコインは2024年3月に最高値を更新。イーサリアムも円建てで同年同月に過去最高値を上回りました（2024年7月12日時点）。

リップルは他の主要暗号通貨と比較して、市場の信頼性や成長性において劣り、今後の仮想通貨市場のバブルに乗り遅れる可能性もあると評価されています。

リップルが再び最高値を更新するためには、裁判の勝訴に加え、技術的な進展や市場の需要拡大が必要となるでしょう。

リップル(XRP)の価格に影響を与える裁判について解説！【今後どうなる？】

リップルの価格に大きく影響を及ぼす裁判の経緯や今後の見通し、その結果による価格予想について解説します。

裁判のこれまでの経緯

リップル社の裁判の歴史と結果は以下の通りです。これまでの歴史をみると、勝訴したタイミングで価格が上昇する傾向があります。

リップル（XRP）は米国証券取引委員会（SEC）から未登録証券として訴訟を起こされました。

2020年12月に提起され、SECはリップル社が証券登録を行わずにリップルを販売したと主張しています。

2023年7月13日には、米国ニューヨーク南地区連邦地方裁判所が、「個人向けに販売されるリップルは有価証券ではない」との判決を下しました。この判決は市場にポジティブな影響を与え、一時的にリップルの価格は70%以上高騰しました。

2023年9月、SECは「リップル社が実施しているXRPの一般投資家向けのプログラム販売等が『投資契約』に該当するかどうか」を論争とする意向を示しました。SECはリップル社が証券法に違反していると主張し、中間控訴の申し入れを行いました。

しかし、同年10月には米判事が「SECが控訴動議の法的要件を満たしていない」と指摘し、SECによる中間控訴の申し立てを棄却しました。

リップル社が優位に見えたものの、2024年3月にはSECがリップル社に対して、機関投資家へXRPを販売したことに対して約20億ドル（約3,200億円）の罰金および罰則を支払うことを要求しています。

2024年6月時点でも裁判収束の見通しが立たず、法的リスクが継続していることから価格は不安定な動きを続けています。裁判の進展や判決の結果によって、リップルの価格は今後大きく変動する可能性があるでしょう。

裁判の今後の見通し

2024年7月時点での焦点は、リップル社が機関投資家向けにリップルを販売したことに対する罰金額についてです。SECがリップル社の異議を認め、和解することになれば長く続いた裁判は収束を迎える可能性があります。

2023年7月、仮想通貨取引所を通じて個人向けに販売されるリップルは「有価証券ではない」との判決が下っています。一方で機関投資家向けの販売は「未登録の投資契約であり証券法に違反する」と判断されています。

SECはこの違反に対して約20億ドル（約3,200億円）という巨額の罰金を求めており、リップル社はこの主張に異議を唱えている状況です。

リップル社は2024年7月に新たな裁判資料を提出し、巨額な罰金を減額するよう求めています。

リップルの支持者である弁護士のフレッド・リスポリ氏は、「判決は7月31日に出る」と予測しています。

勝訴した場合・敗訴した場合の価格予想

リップル社が勝訴した場合、法的リスクが解消されることで価格の大幅な上昇が考えられます。

勝訴が確定すれば2023年7月に一部勝訴した際のように、リップルの価格が1日で70%以上高騰する可能性もゼロではありません。

一方でリップル社が敗訴した場合、勝訴による価格上昇を期待していた投資家の売りが進み、リップルの価格が大きく下落するリスクが懸念されます。

証券として分類されることにより、リップル社は追加の規制や罰金を科される可能性が高くなります。そうすると市場からの信頼を失い、投資家によるリップル売却の動きが加速してしまうでしょう。

敗訴が確定した場合は、2020年12月23日にSECがリップル社を提訴した時のように、価格が1日で40%以上下落する可能性があります。

加えて、規制の影響で仮想通貨取引所からの上場廃止が進むと、さらなる価格下落が懸念されます。

リップル(XRP)を購入するのにおすすめの仮想通貨取引所

リップルの購入を前提に仮想通貨取引所を選ぶなら以下の2つの条件を満たしているとよいでしょう。

上記2つの条件を満たす仮想通貨取引所の中でも、NET MONEY編集部がおすすめするのはGMOコイン、BitTrade、bitbankの3社です。

1位：GMOコイン

GMOコインでは、仮想通貨で入金や出金時の送金手数料が無料です。

よって、NFTゲームのアイテムやCoincheckでは取り扱いのない暗号資産の購入、暗号資産で買物の決済をするといった目的で送金をする際に手数料がかかりません。

GMOコインは、送金時の手数料が不安な人におすすめの取引所です。

GMOコインは、口座開設にかかる時間が最短10分です。暗号資産の相場はときにめまぐるしいスピードで値動きが発生します。GMOコインならスピーディーに口座開設ができるので、取引したいと思ったらすぐに取引を始められるのです。

GMOコインでは、8銘柄のステーキングに対応しています。それぞれの銘柄のステーキング報酬（変動制）は以下の通りです。

銘柄	ステーキング報酬
ポルカドット	5.3％～7.8％
コスモス	6.5％～7.2％
ソラナ	4.1％～5.4％
シンボル	3.2％～4.5％
テゾス	2.1％～4.3％
クアンタム	1.3％～4.2％​​
​アスター	一時停止中
カルダノ	1.5％～3.0％

GMOコインの取引所では、Maker手数料がマイナスのため、注文のたびに報酬を受け取ることができます。

暗号資産	Maker手数料
BTC、ETH、XRP、DAI	約定金額の-0.01％
上記以外の銘柄	約定金額の-0.03％

手数料を抑えたいと考えている人は、Makerで注文をしましょう。

Makerとは

Makerとは、取引所の板にない価格で注文を出すことです。Makerで注文を出す場合、すぐに約定はしません。一方で、Taker注文とは取引所の板に並んでいる価格で注文することです。

GMOコインでは初心者用のノーマルモードと、上級者向けのトレーダーモードが利用できます。

ノーマルモードは販売所での現物取引のみに対応していて、暗号資産の購入や売却のみが可能です。チャート機能や暗号資産の送付、預入などはできないので、あくまでも暗号資産を長期で保有したい人向きのモードです。

以下のように金額を選択して「確認ボタン」を押すだけで注文ができるため、操作は難しくありません。

一方、トレーダーモードでは、取引所での取引、レバレッジ取引、暗号資産FXも可能です。

また、ノーマルモードとは異なり、注文画面で板情報を見ることができるので、現在の相場の方向性を把握しやすくなります。

加えて、チャート画面も充実していて、以下のような特徴があります。

よって、詳細なテクニカル分析がしたい人や相場の急変時にもスピーディーに注文をしたい人は、トレーダーモードを選びましょう。

GMOコインでは500円から暗号資産の積立投資ができます。銘柄も21種類と豊富でさまざまな暗号資産を同時に積み立てることも可能です。

毎日あるいは毎月の自動購入により、一度に購入するよりも値下がりした場合の損失額を抑えやすくなるでしょう。

仮にビットコインを毎月500円ずつ10年積み立てていた場合（2014年5月～2024年1月）6万円の投資額が約390万円の評価額になっていました。

多くのアルトコインを積み立てできるので、将来的な資産形成の一環として暗号資産への取引を検討している人におすすめのサービスです。

2位：BitTrade

BitTradeは国内最大級の39通貨を取り扱っている暗号資産取引所です。

ビットコインやイーサリアムといった有名な暗号資産だけでなく、ボバネットワーク、オントロジー、コスプレトークンなど、マイナーな暗号資産も多く取り扱っています。

マイナーな暗号資産はビットコインやイーサリアム以上に値上がりすることがあるので、価格が安いうちに仕込んでおけば、より大きな利益を狙える可能性があります。

BitTradeは、操作性やレスポンスの良さや、チャートの見やすさなどが評価されています。初心者から上級者まで使いやすいアプリといえるでしょう。

初心者にとって必要な販売所、取引所、貸暗号資産の取引がスマホのアプリ1つで完結するため、初心者にとっても使いやすいでしょう。。、トレードツールを使ったことがない人でも使いやすいでしょう。

また、スマホのアプリで日々のトレードを分析したい人にもおすすめです。BitTradeのアプリには収益分析機能が搭載されているため、累積の収益や収益率など日々の収益を分析することができます。加えて、口座開設、チャートでのテクニカル分析、入出金といった機能はアプリで完結します。

BitTradeでは、以下の10通貨の積立投資が可能です。（2024年5月現在）

1,000円～20万円の範囲内なら1円単位で積立ができます。

さらに積立頻度を毎日と毎月だけでなく、毎週や隔週から選べるので、より戦略性が広がるでしょう。

暗号資産の長期投資をしたい人にぴったりのサービスです。

BitTradeでは貸暗号資産ができるため、暗号資産を保有して得る値上がり収益に加えて賃貸料を受け取ることができます。

貸暗号資産とは、保有している暗号資産の貸し出しをしながら賃借料を受け取るサービスのことです。

通常、暗号資産は値上がりした場合のみ収益となりますが、BitTradeの貸暗号資産では保有しているだけで利益を得られます。

たとえば、1BTC（979万2,100円相当）を年率3％で20日間貸し出した場合、賃借料として0.0164BTC（1万5,691円相当）を受け取ることができます。

当然長く保有するほど、受け取れる賃借料が増えるため、投資効率を上げやすいでしょう。

＼スマホアプリで暗号資産投資！／

3位：bitbank

リップルを取引するのにおすすめな仮想通貨取引所の第3位はbitbankです。

bitbankでは、取引所手数料がMaker注文で-0.02%、Taker注文で0.12%です。Maket注文がマイナス手数料のため、取引が成立するたびに手数料を受け取れます。

貸暗号資産でリップルを募集しており、期間は1年間、年率は0.5%～1.5%です。2024年5月の募集では、1,000 XRP以上100,000 XRP未満の貸出で年率0.5%、100,000 XRP以上1,875,000 XRP以下で年率1.5%となっています。

bitbankは少額からの取引が可能で、リップルの最小発注数量は0.0001 XRPです。これは、日本円で約0.008円相当になります（参照レート：5月28日、1XRP=82.87円）。まずはお試しでリップルを購入してみたい人におすすめです。

リップルの今後についてよくある質問

リップルの今後についてよくある質問をまとめたので、ぜひ参考にしてみてください。

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  著者 NETMONEY(ネットマネー)編集部