
2025年1月20日、ビットコインは過去最高の1BTC=10万9,000ドル台を記録しました。トランプ大統領の当選後、仮想通貨市場は活発化し、再び多くの投資家の関心を集めています。
しかし、「ビットコインの価格がまた上がっているけど、これからどうなるの?」「今から投資しても遅くないのか?」と、疑問や不安を感じている方も多いのではないでしょうか。
本記事では、ビットコインの過去の価格推移とその変動要因を振り返りつつ、今後の見通しについて専門家の意見や市場の動向をもとに解説します。また、初心者でも安心して取引を始められるおすすめの取引所についても紹介しますので、ぜひ参考にしてください。
ビットコイン(BTC)とは
ビットコインとは、2009年に誕生した世界初の仮想通貨です。現在、数万種類以上の仮想通貨が存在するとされていますが、ビットコインはその中で時価総額1位を維持しています。
名称 | ビットコイン(BTC) |
---|---|
発表年 | 2008年 |
開発者 | サトシ・ナカモト |
発行上限 | 2,100万枚 |
時価総額 | 約320兆円 |
価格(1BTC) | 16,122,467円 |
マイニング(採掘) | PoW(Proof of Work) |
ビットコインには以下のような特徴があります。
- ブロックチェーン技術(分散型台帳技術)を用いている
- 特定の管理者が存在しない
- 発行枚数の上限がある
ブロックチェーン技術とは、取引記録を複数の参加者間で共有する仕組みです。取引履歴(ブロック)を時系列でチェーンのようにつなげることで成り立っています。

一度チェーンに組み込まれたブロックは改ざんが極めて困難になるため、データの信頼性や透明性が確保されるという仕組みです。実際にビットコインは一度もデータの改ざんが行われたことがありません。
また、ビットコインは複数のコンピューターがネットワーク上でデータを分散管理しているため、特定の管理者や中央機関は存在しません。米ドルや日本円などの法定通貨のように、政府や中央銀行が流通量を調整することもできない仕組みになっています。
さらに、発行枚数に上限があるため、法定通貨のように無制限に発行されることがなく、インフレを防ぎやすい点も特徴です。その希少性から、採掘できる量に限界がある金と並べて「デジタルゴールド」と呼ばれることもあります。
ビットコインの注目度が高まっている理由
近年、ビットコインの注目度が高まっている背景には、2024年11月の米大統領選挙でトランプ氏が当選し、仮想通貨に対して好意的な姿勢を示していることが大きく影響しています。
トランプ氏は大統領就任前から、以下のような発言をしており、仮想通貨市場に対して積極的な姿勢を見せています。
- アメリカをビットコイン大国にする
- 保有しているビットコインを戦略的備蓄に充当する
- 仮想通貨に対して否定的な、米証券取引委員会(SEC)のゲンスラー委員長を解任する
これらの発言は、米国のビットコイン保有や規制緩和を示唆するものであり、投資家の間ではビットコインの需要増加と価値上昇につながると考えられています。実際に、2024年11月の大統領選以降、ビットコインの価格は上昇傾向にあります。
また、大統領就任直前の2025年1月18日にはトランプ氏の名前を冠した独自の仮想通貨「TRUMP(トランプ)」を発行し、時価総額が100億ドルを超えたことも注目を集めました。
トランプ大統領の政策や発言次第で、今後もビットコインの価格は大きく変動する可能性があります。引き続き、トランプ政権の動向が市場に与える影響を注視する必要があるでしょう。
ビットコインの今後の値動きは?最新の将来性予想
以下では、これまでのビットコインの価格推移を振り返りながら、2025年以降の値動きについて予想していきます。
ビットコインのこれまでの価格推移・変動要因を解説
ビットコイン市場は、約1~2年ごとに価格の大幅な上昇と下落を繰り返してきました。以下に、過去の主要な価格変動を振り返ります。
2017年|当時のビットコイン史上最高値を更新

2017年初め、ビットコインの価格は20~40万円前後で推移していました。しかし、年末にかけて急上昇し、12月には1BTC=200万円超を記録しました。この背景には、シカゴ・マーカンタイル取引所(CME)がビットコインの先物取引を開始したことで、機関投資家の資金が流入したことが挙げられます。
2018年~2019年|バブル崩壊後は下落基調

2017年の急騰の反動で、2018年は市場が大きく下落しました。特に、中国政府の仮想通貨規制強化や、SNSプラットフォーム(Facebook、Googleなど)による仮想通貨広告の規制が影響し、1BTC=約40万円まで下落しました。
2020年|DeFiブームが牽引して上昇基調

2020年3月は新型コロナウイルスの影響で金融市場が混乱し、ビットコインの価格も一時50万円まで下落しました。しかし、同年後半から分散型金融(DeFi)ブームが発生し、1BTC=約300万円まで急上昇。これにより、当時の過去最高値を更新しました。

2021年|好材料が相次ぎ過去最高値を大きく更新

以下のようなポジティブな要因が重なり、2021年11月8日には1BTC=約776万円という過去最高値を記録しました。
- テスラ社が15億ドル分のビットコイン購入
- NFT(非代替性トークン)ブーム
- コインベース(Coinbase)のナスダック(NASDAQ)上場
- アメリカでビットコインの先物ETFが承認
これらの要因により、ビットコインの社会的信用が向上し、価格が大幅に上昇しました。
2022年|テラショック・FTX破綻などにより市場は低迷

2022年は、仮想通貨市場にとって試練の年となりました。特に市場に大きな影響を及ぼしたのは、5月に発生した「テラショック」です。ステーブルコインであるテラUSD(UST)は、米ドルとの連動が崩れ、価値を維持できなくなりました。これに伴い、裏付け資産であるLUNA(テラ)の価格も暴落しました。
LUNAの発行元企業が保有する大量のビットコインが売られるのではないかとの懸念が広がり、ビットコインの価格も下落しました。
11月には大手仮想通貨取引所であるFTXが破綻し、市場にさらなる衝撃を与えました。これらの出来事により、ビットコインの価格は一時1BTC=200万円台まで下落しました。
2023年~2024年|上昇基調の中トランプトレードにより過去最高値を更新

2023年に入ると、米国のシリコンバレー銀行(SVB)やシグネチャーバンクの経営破綻、クレディ・スイスの経営不安などから、投資家の間でリスク回避の傾向が強まり、2023年6月以降は徐々に上昇相場に転じていきました。
2024年1月には、米国でビットコイン現物ETFが承認されたことを受けて、6月には1BTC=1,000万円を超える価格を記録しました。

さらに2024年後半には、仮想通貨に積極的な姿勢を示すトランプ氏が大統領選に勝利するとの期待が高まり、ビットコインの価格はさらに上昇しました。実際にトランプ氏の当選後、価格は一気に上昇し、1BTC=1,500万円台を突破しました。
その後も就任式での大統領令署名や仮想通貨への言及などが期待され、2025年1月20日には1BTC=10万9,000ドル(約1,700万円)台と過去最高値を更新しました。しかし、実際には仮想通貨に関する具体的な発表がなかったため、失望売りが広がり、一時的に価格は下落しています。
2025年1月30日時点では、1BTC=1,600万円台で推移しています。
ビットコインの今後の値動きはどうなる?
ビットコイン(BTC)は、今後1~2年の間に価格が上昇する可能性が高く、将来性があると考えられます。その主な理由は以下の通りです。
- 前回の半減期から1年が経過する
- トランプ大統領による規制緩和が期待されている
- 決済需要が高まる可能性がある
- 機関投資家の参入が増えていく可能性がある
ただし、ビットコインには株式投資における適正株価のようなものは存在しません。上昇相場が継続していても、1日で20~30%以上大きく値下がりするケースもあります。取引所のハッキングや規制強化のようなネガティブなニュースが流れると、短期間で価格が数分の1になってしまう可能性もゼロではありません。
他の金融商品と比べてもリスクは圧倒的に高いため、債券や投資信託など他の商品も組み合わせて分散投資に取り組むことが大切です。
前回の半減期から1年が経過する
2025年は、2024年4月20日に迎えたビットコインの半減期から1年が経過するため、価格が上昇する可能性があります。

半減期を迎えると、マイナー(ビットコインのブロックを生成する個人または団体)が受け取る報酬が半減されます。2012年のマイニング報酬は25BTCでしたが、2024年の半減期以降の報酬は3.125BTCです。市場へのビットコイン供給量が減少することで、需要と供給のバランスが変動し、価格が上昇する傾向が見られます。
過去3回の半減期では、いずれもその後1年から1年半かけて価格が上昇し、過去最高値を更新しています。
半減期 | 半減期時点での価格(1BTCあたり) | 1年半後までの最高値(1BTCあたり) |
---|---|---|
2012年11月28日 | 約1,000円 | 約11万円 |
2016年7月9日 | 約6万円 | 約230万円 |
2020年5月11日 | 約100万円 | 約770万円 |
過去のパターンを踏まえると、2025年4月から9月までの間に過去最高値を更新する可能性が高いと考えられます。
トランプ大統領による規制緩和が期待されている
仮想通貨に対して友好的な姿勢を示すトランプ大統領が規制緩和を進めることで、ビットコインの価格上昇につながる可能性があります。
トランプ大統領は、2024年7月にビットコイン業界のイベント「ビットコイン2024」で米国を仮想通貨市場の中心地にすると発言し、ビットコインの戦略備蓄を掲げています。

もし、世界一の経済大国である米国がビットコインを大量に購入すれば、需要が急増し、価格の大幅な上昇が見込まれるでしょう。
1月23日に署名した大統領令では、財務長官や米証券取引委員会(SEC)委員長など関係閣僚で構成する作業部会をホワイトハウス内に設置し、約6カ月以内に仮想通貨の規制枠組みを提案することが命じられました。ビットコインの購入計画については言及されなかったものの、今後政策が具体化すれば、価格は急上昇する可能性があります。
決済需要が高まる可能性がある
ビットコインの決済手段としての普及が進むことで、需要が高まり、価格上昇につながる可能性があります。過去には、テスラが一時的にビットコイン決済を導入したことで、価格が大きく上昇した例があります。
また、エルサルバドル(2021年)や中央アフリカ共和国(2022年)のようにビットコインを法定通貨として採用する国もあります。
もっとも、国際通貨基金(IMF)が価格変動の大きさなどを理由に、ビットコインの法定通貨化に慎重な姿勢を示していることもあり、今後もビットコインが法定通貨として広く採用されるかどうかは不透明です。
しかし、民間企業による決済手段としての採用が進めば、価格上昇要因となる可能性は十分にあります。
機関投資家の参入が増えていく可能性がある
大手企業や金融機関がビットコインに投資する動きが増えれば、需要が拡大し、価格上昇につながる可能性があります。
現在、マイクロストラテジーやテスラなど米国の大手企業を中心に、ビットコインを保有する動きが拡大しています。日本でも東証スタンダード上場企業の「メタプラネット」がビットコインを購入しており、日本企業も追随する可能性があるでしょう。

また、2025年1月31日にはチェコの中央銀行が外貨準備の一部をビットコインで保有する検討を開始したとの報道があり、約1兆円規模のビットコイン購入が行われる可能性が指摘されています。
ビットコイン技術企業River(リバー)によれば、2024年8月時点で流通しているビットコインの約3%が企業によって保有されています。2024年8月時点の企業による保有額は約68万BTCですが、2026年には約79~94万BTCまで増加する可能性があるとのことです。
とくに、機関投資家の参入促進につながると考えられているのが、ビットコイン現物ETFです。
ビットコイン現物ETFは、先物ETFに比べて限月やロールオーバーのコストを気にせずに済む点や、直接保有するリスクを回避できるため、機関投資家に好まれる傾向があります。
ビットコイン現物ETFの代表格であるブラックロック社の「iShares Bitcoin Trust ETF」は、2025年1月31日時点で純資産総額が590億ドルに達しています。
例えば、米国の大手銀行もビットコイン現物ETFの保有を拡大しており、2024年3月末時点の約3.1億ドルから、2024年9月末には約9.6億ドルへと増加しています。今後も機関投資家によるビットコインETFの購入は拡大する可能性があるでしょう。
著名人のビットコイン価格予想
ここでは、著名な投資家によるビットコイン価格の将来予想を紹介します。
ロバート・キヨサキ氏|2025年に25万ドル
『金持ち父さん貧乏父さん』の著者として知られる投資家のロバート・キヨサキ氏は、2025年1月16日のX(旧Twitter)での投稿において、今年中に25万ドルに達する可能性があると述べています。
(日本語訳)
ビットコインは10万ドルを超え、今年は25万ドルを予測。さらに購入
また、2025年1月27日の投稿では、2025年2月に株式市場が暴落し、ビットコインに資金が流れ込むと予想しています。
(日本語訳)
RICH DADs PROPHECY-2013 で、私は史上最悪の株式市場の暴落が来ると警告しました。その暴落は 2025 年 2 月に起こります。良いニュースです。暴落するとすべてがセールになります。車や家が今セール中です。さらに良いニュースは、何十億ドルものお金が株式市場や債券市場から出て、ビットコインに殺到することです。ビットコインはどんどん急成長します。できるうちに乗りましょう。偽物から抜け出して、暗号通貨、金や銀に投資しましょう。1 Satoshi でもあなたは金持ちになり、その間に何百万人もの人がすべてを失います。RICH DADS PROPHECY が現実になるので気をつけてください。
ロバート・キヨサキ氏は、2024年7月23日にもXで「トランプ氏が大統領選挙で再選された場合、2025年8月までに1BTCが10万5,000ドル(約1,600万円)に達する可能性がある」と述べていたことがあり、見事予想を的中させています。そのため、ビットコインの今後の見通しを考える上では、ある程度参考になるかもしれません。
(日本語訳)
トランプが再び大統領になると、なぜ金、銀、ビットコインの価格が上昇するのか。トランプ氏はドル安を望んでおり、アメリカは輸入よりも輸出を増やすだろう。ドル安になれば雇用は戻り、資産価格は上昇するだろう。(中略)ドル安になると輸出が増加し、雇用が創出され、新しい工場が開設され、金、銀、ビットコイン、株、不動産の価格が上昇します。私は、2025年8月までに、金は1オンスあたり2,400ドルから3,300ドルに、銀は1オンスあたり29.00ドルから79.00ドルに、ビットコインは1コインあたり67,400ドルから105,000ドルに上昇すると予測しています。
マイケル・セイラー氏|2045年までに1,300万ドル
マイクロストラテジー社の共同創業者であるマイケル・セイラー氏は、2024年12月に公開されたインタビューで「2045年までにビットコイン価格は1,300万ドル(約19.5億円)まで上昇する」と語りました。
セイラー氏は、ビットコインを長期資産として考え、4~10年の間に使わない余剰資金を仮想通貨に投資すべきだと主張しています。
アーサー・ヘイズ氏|2025年末までに25万ドルまで上昇
暗号資産(仮想通貨)取引所BitMEXの創業者で元CEOのアーサー・ヘイズ氏は、2025年1月27日のXでの投稿で、ビットコイン(BTC)の価格は7万ドルから7万5,000ドル(約1,160万円)まで下落する可能性があると述べています。
(日本語訳)
私の3部作エッセイシリーズの順序を逆にします。明日の朝にThe Uglyが発表されます。私は、 $BTCの7万ドルから7万5千ドルの調整、小規模な金融危機、そして年末までに25万ドルに達する紙幣発行の再開を予想しています。
米国債の金利上昇などによって一時的に金融危機が起こるものの、その後は金融緩和政策によって通貨の供給量が増え、2025年末までには1BTC=25万ドルまで上昇すると予測しています。
ラリー・フィンク氏|最大70万ドルまで上昇
米資産運用大手ブラックロックのラリー・フィンクCEOは、2025年1月23日にブルームバーグのインタビューで、ビットコインの価格が50万ドル(約7,820万円)から70万ドル(約1億円)まで上昇する可能性があると発言しました。
ラリー・フィンク氏は、世界中の機関投資家がビットコインをポートフォリオに組み入れた場合、価格は最大70万ドル(約1億円)まで上昇する可能性があると予想しています。
アンソニー・スカラムーチ氏|2025年後半に24万ドル
ヘッジファンド運営会社スカイブリッジ・キャピタル創業者のアンソニー・スカラムーチ氏は、2024年2月のポッドキャストにて「4月にビットコインが6万ドルをつけた場合、2025年後半には24万ドル(約3,700万円)まで上昇する」との予想を語りました。
価格上昇の理由として、前回の半減期後にビットコイン価格が4倍になった事実を挙げています。
実際に、2024年4月にビットコインは6万ドルを超え7万ドル以上の高値を記録しました。スカラムーチ氏の予測が正しければ、2025年後半には24万ドルまで上昇する可能性があるでしょう。
ビットコインが買えるおすすめの仮想通貨取引所
ビットコインを購入できるおすすめの仮想通貨取引所は以下の通りです。
3社は手数料が安いだけでなく、様々な暗号資産サービスに対応しています。手数料や対応サービスには以下のような違いがあるため、自分の取引スタイルにあった取引所を選びましょう。
GMOコイン | bitbank | BITPOINT | |
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販売所手数料 (BTC) |
無料 | 無料 | 無料 |
取引所手数料 (BTC) |
メイカー:-0.01% テイカー:0.05% |
メイカー:-0.02% テイカー:0.12% |
無料 |
最低取引単位 (BTC) |
0.00001BTC | 0.00000001 BTC | 0.00000001BTC |
入金手数料 (日本円) |
無料(※1) | 無料(※2) | 無料(※1) |
出金手数料 (日本円) |
無料(※3) | 3万円未満:550円 3万円以上:770円 |
月1回無料 (月2回目以降は330円/回) |
送金手数料 (BTC) |
無料 | 0.0006 BTC | 無料 |
レバレッジ取引 | ◯ | ◯ | × |
積立投資 | ◯ | × | ◯ |
貸暗号資産 | ◯ | ◯ | ◯ |
公式サイト |
※2:指定口座への振込手数料は別途発生
※3:大口出金の場合は400円
GMOコインは手数料が安く、現物取引以外の取引方法も充実しており、レバレッジ取引をしたい中級~上級者にも、まずは積立から始めたいという初心者にも合っています。
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- 追証がある
- 取引規制(売り・買い)がある
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ビットコインに関するよくある質問
- ビットコインの将来性はない?
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現在の市場動向や経済環境を踏まえると、2025年以降もビットコインの価格が上昇する可能性は十分にあると考えられます。ビットコインに将来性があると考える理由は以下の通りです。
ビットコインに将来性があると考える理由- 前回の半減期から1年が経過する
- トランプ大統領による規制緩和が期待されている
- 企業の決済や法定通貨への採用などで決済需要が高まる可能性がある
- ビットコイン現物ETFの登場で機関投資家の参入が増えている
2025年以降の価格上昇を予測する著名な投資家も多く、長期的な成長に期待できるでしょう。
- ビットコインはいつ買うべき?
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ビットコインは発行枚数が2,100万枚と決まっており、その希少性の高さから長期的な価格上昇を予想する専門家も少なくないため、少額で積立程度に買っていくのがよいかもしれません。
ただし、確実に値上がりするという保証はなく、購入した後に一気に値下がりするリスクもあります。
買い時に悩んだ時は、毎月コツコツと積立投資をしてリスク分散するのも一つの手です。積立投資なら、価格が高いときは少なく、安いときは多く買えるため、平均購入単価を下げる効果に期待できます。毎月自動的に一定額を購入できるため、買い時を気にする必要がありません。
ビットコインの積立投資を検討している人には、GMOコインまたはBITPOINTでの口座開設がおすすめです。
- ビットコインが今後暴落する可能性はある?
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過去にも短期間で数十%価格が急落したケースがあり、今後もさまざまな要因によって暴落が起こる可能性はあります。暴落を引き起こす要因としては以下のようなものが考えられます。
ビットコインの暴落につながる要因- 51%攻撃のリスク
- クジラ(大口投資家)による大量売却
ビットコインの意思決定には多数決方式が採用されています。そのため、ブロック生成者(マイナー)の51%がハッキングされると、過去の取引の改ざんやマイニング(ビットコインのブロック生成)報酬の独占が可能です。このような事態になればビットコインの信頼が損なわれ、価格が暴落してしまう可能性があります。
51%攻撃とは?
ビットコインはブロックチェーン技術を採用した、非中央集権型の通貨です。ブロックチェーンの取引承認作業は多数決方式が採用されており、この非中央集権の仕組みにはいくつか問題があります。その内の1つが51%攻撃です。多数決方式で承認作業を行っていると、仮にそれが間違った取引であっても、51%の人が正しいと認めてしまえば正しい取引として承認されてしまいます。これを作為的に行うのが51%攻撃です。実際に51%攻撃を成功させるには膨大な設備や資金が必要であり、コストが利益を上回るため、現実的に発生する可能性は低いと考えられています。ただし、将来的な技術革新により、リスクが高まる可能性は否定できません。
また、大口投資家がビットコインを大量に市場に放出すると、価格が一時的に暴落します。急激な価格変動は一般投資家によるパニック売りを引き起こし、価格のさらなる下落を招く可能性があるでしょう。
詳細はこちら
早稲田大学教育学部卒業後、総合保険代理店に入社。個人を対象とした家計相談やライフプランニング、企業向けのリスクコンサルティングをトータルで10年以上経験。 現在は金融分野専門ライター・編集者として複数メディアで活動しており、大手証券会社・保険会社や大手金融メディアでの豊富な執筆実績をもつ。 暗号資産や投資信託、国内株式などによる資産運用も積極的に行っている。
<保有資格>
・2級ファイナンシャル・プランニング技能士
<ポートフォリオ>
・荒木和音(アラキカズネ)のポートフォリオ
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