ビットコインの今後の値動きは？最新の将来価格予想【2025年最新】

2025年1月20日、ビットコインは過去最高の1BTC=10万9,000ドル台を記録しました。トランプ大統領の当選後、仮想通貨市場は活発化し、再び多くの投資家の関心を集めています。

しかし、「ビットコインの価格がまた上がっているけど、これからどうなるの？」「今から投資しても遅くないのか？」と、疑問や不安を感じている方も多いのではないでしょうか。

本記事では、ビットコインの過去の価格推移とその変動要因を振り返りつつ、今後の見通しについて専門家の意見や市場の動向をもとに解説します。また、初心者でも安心して取引を始められるおすすめの取引所についても紹介しますので、ぜひ参考にしてください。

目次

ビットコイン（BTC）とは

ビットコインとは、2009年に誕生した世界初の仮想通貨です。現在、数万種類以上の仮想通貨が存在するとされていますが、ビットコインはその中で時価総額1位を維持しています。

ビットコインには以下のような特徴があります。

ブロックチェーン技術とは、取引記録を複数の参加者間で共有する仕組みです。取引履歴（ブロック）を時系列でチェーンのようにつなげることで成り立っています。

一度チェーンに組み込まれたブロックは改ざんが極めて困難になるため、データの信頼性や透明性が確保されるという仕組みです。実際にビットコインは一度もデータの改ざんが行われたことがありません。

また、ビットコインは複数のコンピューターがネットワーク上でデータを分散管理しているため、特定の管理者や中央機関は存在しません。米ドルや日本円などの法定通貨のように、政府や中央銀行が流通量を調整することもできない仕組みになっています。

さらに、発行枚数に上限があるため、法定通貨のように無制限に発行されることがなく、インフレを防ぎやすい点も特徴です。その希少性から、採掘できる量に限界がある金と並べて「デジタルゴールド」と呼ばれることもあります。

ビットコインの注目度が高まっている理由

近年、ビットコインの注目度が高まっている背景には、2024年11月の米大統領選挙でトランプ氏が当選し、仮想通貨に対して好意的な姿勢を示していることが大きく影響しています。

トランプ氏は大統領就任前から、以下のような発言をしており、仮想通貨市場に対して積極的な姿勢を見せています。

これらの発言は、米国のビットコイン保有や規制緩和を示唆するものであり、投資家の間ではビットコインの需要増加と価値上昇につながると考えられています。実際に、2024年11月の大統領選以降、ビットコインの価格は上昇傾向にあります。

また、大統領就任直前の2025年1月18日にはトランプ氏の名前を冠した独自の仮想通貨「TRUMP（トランプ）」を発行し、時価総額が100億ドルを超えたことも注目を集めました。

トランプ大統領の政策や発言次第で、今後もビットコインの価格は大きく変動する可能性があります。引き続き、トランプ政権の動向が市場に与える影響を注視する必要があるでしょう。

ビットコインの今後の値動きは？最新の将来性予想

以下では、これまでのビットコインの価格推移を振り返りながら、2025年以降の値動きについて予想していきます。

ビットコインのこれまでの価格推移・変動要因を解説

ビットコイン市場は、約1～2年ごとに価格の大幅な上昇と下落を繰り返してきました。以下に、過去の主要な価格変動を振り返ります。

2017年｜当時のビットコイン史上最高値を更新

2017年初め、ビットコインの価格は20～40万円前後で推移していました。しかし、年末にかけて急上昇し、12月には1BTC＝200万円超を記録しました。この背景には、シカゴ・マーカンタイル取引所（CME）がビットコインの先物取引を開始したことで、機関投資家の資金が流入したことが挙げられます。

2018年～2019年｜バブル崩壊後は下落基調

2017年の急騰の反動で、2018年は市場が大きく下落しました。特に、中国政府の仮想通貨規制強化や、SNSプラットフォーム（Facebook、Googleなど）による仮想通貨広告の規制が影響し、1BTC＝約40万円まで下落しました。

2020年｜DeFiブームが牽引して上昇基調

2020年3月は新型コロナウイルスの影響で金融市場が混乱し、ビットコインの価格も一時50万円まで下落しました。しかし、同年後半から分散型金融（DeFi）ブームが発生し、1BTC＝約300万円まで急上昇。これにより、当時の過去最高値を更新しました。

2021年｜好材料が相次ぎ過去最高値を大きく更新

以下のようなポジティブな要因が重なり、2021年11月8日には1BTC＝約776万円という過去最高値を記録しました。

これらの要因により、ビットコインの社会的信用が向上し、価格が大幅に上昇しました。

2022年｜テラショック・FTX破綻などにより市場は低迷

2022年は、仮想通貨市場にとって試練の年となりました。特に市場に大きな影響を及ぼしたのは、5月に発生した「テラショック」です。ステーブルコインであるテラUSD（UST）は、米ドルとの連動が崩れ、価値を維持できなくなりました。これに伴い、裏付け資産であるLUNA（テラ）の価格も暴落しました。

LUNAの発行元企業が保有する大量のビットコインが売られるのではないかとの懸念が広がり、ビットコインの価格も下落しました。

11月には大手仮想通貨取引所であるFTXが破綻し、市場にさらなる衝撃を与えました。これらの出来事により、ビットコインの価格は一時1BTC＝200万円台まで下落しました。

2023年～2024年｜上昇基調の中トランプトレードにより過去最高値を更新

2023年に入ると、米国のシリコンバレー銀行（SVB）やシグネチャーバンクの経営破綻、クレディ・スイスの経営不安などから、投資家の間でリスク回避の傾向が強まり、2023年6月以降は徐々に上昇相場に転じていきました。

2024年1月には、米国でビットコイン現物ETFが承認されたことを受けて、6月には1BTC＝1,000万円を超える価格を記録しました。

さらに2024年後半には、仮想通貨に積極的な姿勢を示すトランプ氏が大統領選に勝利するとの期待が高まり、ビットコインの価格はさらに上昇しました。実際にトランプ氏の当選後、価格は一気に上昇し、1BTC＝1,500万円台を突破しました。

その後も就任式での大統領令署名や仮想通貨への言及などが期待され、2025年1月20日には1BTC＝10万9,000ドル（約1,700万円）台と過去最高値を更新しました。しかし、実際には仮想通貨に関する具体的な発表がなかったため、失望売りが広がり、一時的に価格は下落しています。

2025年1月30日時点では、1BTC＝1,600万円台で推移しています。

ビットコインの今後の値動きはどうなる？

ビットコイン（BTC）は、今後1～2年の間に価格が上昇する可能性が高く、将来性があると考えられます。その主な理由は以下の通りです。

ただし、ビットコインには株式投資における適正株価のようなものは存在しません。上昇相場が継続していても、1日で20～30％以上大きく値下がりするケースもあります。取引所のハッキングや規制強化のようなネガティブなニュースが流れると、短期間で価格が数分の1になってしまう可能性もゼロではありません。

他の金融商品と比べてもリスクは高いため、債券や投資信託など他の商品も組み合わせて分散投資に取り組むことが大切です。

前回の半減期から1年が経過する

2025年7月現在、2024年4月20日に迎えたビットコインの半減期から1年3ヵ月が経過し、7月14日にはドルベースで過去最高値である約12万ドルを記録しました。

過去3回の半減期では、いずれもその後1年から1年半かけて価格が上昇し、過去最高値を更新しています。

今後の値動きとしては、どこまで価格上昇するかを見極めるのが重要となるでしょう。過去3回の半減期後に急上昇した後、毎回下落傾向に転じています。

過去の傾向を踏まえると、今回の価格上昇後も下落傾向に転じる可能性は高いと考えられるでしょう。しかし、価格上昇の天井を見極めるのは非常に困難です。

ビットコインを保有している方は、部分的に利確していくことも一つの手段でしょう。段階的に売却することで、最高値で売り逃すリスクを軽減しつつ、ある程度の利益を確定できます。

もし価格がさらに上昇した場合は残りの保有分で利益を追求できるため、急な価格下落に対する精神的な安定を保ちながら、最終的なリターンを最大化する効果が期待できます。

トランプ大統領による規制緩和が期待されている

トランプ政権による規制緩和が、ビットコイン価格を後押しするとの期待が高まっています。

2025年7月18日、トランプ大統領は米国初となるステーブルコイン（法定通貨の価格と連動した通貨）に特化した法律「GENIUS Act」に署名し、その普及と規制の枠組みを定めました。

これは仮想通貨市場全体の信頼性を高め、機関投資家の参入を促す重要な一歩となる可能性があります。

さらに、州政府が公的な資産としてビットコインを保有・運用する「戦略的ビットコイン準備金」法案が、すでに一部の州で現実のものとなっています。テキサス州やニューハンプシャー州などが公的資産としてビットコインを保有する法案を可決しました。

2025年7月時点では、米国約20州で同法案が提出されています。

この州レベルでの動きは、ビットコインが単なる投機対象ではなく、国家の準備資産として金（ゴールド）と同等の戦略的価値を持つと公的に認められる、その第一歩と見られています。

決済需要が高まる可能性がある

ビットコインは「価値の保存」だけでなく「決済手段」としての需要も高まっています。

需要の高まりは、高速・低コストな決済を可能にするライトニングネットワークの普及が背景にあります。

米国では2025年7月に決済プラットフォーム「スクエア（Square）」、スイスでは2025年4月に大手スーパーSparがビットコイン決済を相次いで導入しました。

日本では2024年2月からフリマアプリ最大手のメルカリがビットコイン決済を開始し、2,200万人を超えるユーザーに開放しました。

このように、ビットコインの日常的な支払いでの実用化が進んでおり、今後の価格を支える要因となり得ます。

機関投資家の参入が増えていく可能性がある

大手企業や金融機関がビットコインに投資する動きが増えれば、需要が拡大し、価格上昇につながる可能性があります。機関投資家の参入は2025年に入り、その動きをさらに加速させています。

企業の動きでは、米国のマイクロストラテジー社は2025年7月29日時点で607,700BTCを保有しており、ビットコイン保有量が最も多い上場企業のトップに位置しています。

また、日本のメタプラネット社も7月28日に130億円分のビットコインを追加購入し、保有量は17,132BTCまで増加しています。

また、政府系ファンドの動きも活発です。アブダビの政府系ファンド「ムバダラ」はブラックロックの現物ETFを追加購入し、保有総額が約750億円に達したことが、2025年5月にSECへ提出された報告書で判明。国家規模の資金が市場参入を本格化させています。

2025年6月には、大手銀行JPMorganがETFをローン担保として利用できるサービスを開始すると発表しました。ビットコインは単に保有されるだけでなく、伝統的な金融サービスにも組み込まれ始めています。

これらの動きは、ビットコインが一部の先進的な企業の投資対象という段階を終え、多くの機関投資家がポートフォリオに組み込む「新たな資産クラス」として定着し始めたことを示しています。

著名人のビットコイン価格予想

ここでは、著名な投資家によるビットコイン価格の将来予想を紹介します。

ロバート・キヨサキ氏｜2030年に100万ドル

『金持ち父さん貧乏父さん』の著者として知られる投資家のロバート・キヨサキ氏は、2025年6月19日のX（旧Twitter）の投稿にて、「2030年までに100万ドルになる可能性が高い」と予測しました。

同氏が強調するのは、「価格」よりも「量」を蓄積するという考え方です。短期的な価格の上下に一喜一憂するのではなく、将来を見据えてどれだけ多くのビットコインを保有できるかに焦点を当てています。

ジェフリー・ケンドリック氏｜2025年末までに20万ドル

スタンダード・チャータード銀行のデジタル資産調査グローバル責任者であるジェフリー・ケンドリック氏は、2025年末までにビットコインの価格が20万ドルまで達する可能性があると予測しました。

また、中間予想として、2025年9月30日までに13万5,000ドルに達するとも予測しています。

予測理由としては、ETF（上場投資信託）への資金流入と企業による仮想通貨購入の拡大を挙げています。

アーサー・ヘイズ氏｜2025年末までに25万ドルまで上昇

海外仮想通貨取引所BitMEXの共同創業者であるアーサー・ヘイズ氏は、2025年7月23日に公開したブログにて、「ビットコインの価格は2025年末までに25万ドルまで上昇する可能性があると予測」しました。

予測理由としては、米政府がインフレ対策として仮想通貨バブルを意図的に作り出していること。また、その市場拡大が米国債の需要に繋がるという、政府と市場の共存関係が成立すると分析しているためです。

マイケル・セイラー氏｜100万ドルまで上昇

ビットコイン保有最大手、ストラテジー社のマイケル・セイラー氏は、2025年6月11日に出演したブルームバーグの番組にて「弱気相場は二度と戻らない」と発言。「ビットコインは100万ドルに到達する」との強気な見通しを改めて示しました。

予測理由として、米政府が仮想通貨を支持する姿勢を見せていることに加え、機関投資家によるビットコインの購入量が、マイニングによる新規供給量を大幅に上回っているという、構造的な需給の不均衡を挙げています。

また、同氏は「2045年までにビットコイン価格は1,300万ドルまで上昇する」とも語っています。

アンソニー・スカラムーチ氏｜2025年末までに最大18万ドル

スカイブリッジ・キャピタルのアンソニー・スカラムーチCEOは、2025年7月8日に公開された番組にて、ビットコインが2025年末までに最大18万ドルに達するとの強気予想をしました。

予測理由として、機関投資家からの資金が、現物ETFを通じて流入し続けていることを挙げています。加えて、2025年7月にステーブルコイン法案が成立したことなど、規制が明確化されることで、さらに機関投資家の資金流入が加速すると分析しています。

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ビットコインに関するよくある質問