リップル（XRP）とは？特徴や将来性を解説！

XRP（リップル）とは？

XRP（リップル）は仮想通貨（暗号資産）の一つで、高速かつ低コストな国際送金を実現するために開発されました。

XRPの基本情報や開発目的から、過去の歴史と価格変動、独自のコンセンサスアルゴリズム、実際の用途まで、詳しく解説します。

基本情報、開発目的

XRP（リップル）は、国際送金の効率化を目的として、アメリカに拠点を置く「Ripple Inc（リップル社）」が開発した暗号資産です。

XRP Ledgerと呼ばれる独自の分散型台帳技術を採用し、高速かつ低コストな取引を実現しています。ビットコインが送金に約10分かかるのに対し、XRPならわずか3～5秒です。

また、ブリッジ通貨としての役割を果たすことで、為替リスクの低減と送金コスト削減を目指しています。

ブリッジ通貨とは？
2種類の通貨の橋渡し役を担う通貨のこと。法定通貨を一度XRPに交換することで、送金の高速化と低コスト化が実現可能。

歴史と価格変動

XRPは2012年に発行され、2013年から取引が開始されました。2017年までは0.8円前後で価格が推移していましたが、2017年3月にSBIがリップル社との技術提携を発表した影響もあり、同年5月には約40円まで価格が高騰しました。

2018年1月にはアメリカに拠点を置くCoinbase（コインベース）への上場が噂になったこともあり、一時期価格が約340円まで上昇しました。

しかし、その後の価格は下落傾向となり、2020年3月には10円台まで下がっています。

2021年には暗号資産バブルの影響もあり、再び価格が上昇。同年4月には1XRP=約190円まで回復しました。

その後価格は下落傾向となったものの、2020年から続いていた米国証券取引委員会（SEC）との裁判でリップル社が一部勝訴したことで、2023年7月には約110円まで上昇しました。

2024年6月時点では約80円前後で推移しています。

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コンセンサスアルゴリズムの仕組み

XRPはProof of Consensus（PoC）と呼ばれるコンセンサスアルゴリズムを採用しています。

XRPに関する取引データの処理はリップル社のサーバーで実施し、リップル社が選出したバリデーターと呼ばれる承認者によって取引の正当性を確認するのが特徴です。

ビットコインが採用するProof of Work（PoW）では、不特定多数の一般人や法人による競争で取引を承認するマイニングが必要になります。取引記録の改ざんが難しいという利点があるものの、処理速度の遅さや送金コストの高さがデメリットです。

一方、XRPの承認処理は競争を必要としないため、低コストかつスピーディな送金が実現できます。

XRP（リップル）の用途

XRPは主に国際送金において利用されています。リップル社はブラジルやスペイン、日本などの世界各国の銀行と提携しており、提携銀行がリップルネットワークを利用することで、送金コストの削減と送金速度の向上を実現しています。

日本ではSBIレミットが、一部の国際送金サービスでXRPをブリッジ通貨として活用している状況です。

ブリッジ通貨とは、異なる2つの法定通貨を交換する際に使用される通貨です。XRPをブリッジ通貨として使用する場合は、国際送金時に法定通貨を一度XRPに交換した上で送金し、送金先でXRPを法定通貨に換金します。

3～5秒で送金処理が完了するXRPを活用することで、国際送金に要する時間を短縮できるメリットがあります。また、一般的な国際送金では2,500円ほどの手数料が必要となりますが、SBIレミットでは460円～という低価格な手数料を実現しています。

XRPはAmazonなどのオンラインストアでの決済手段としても利用されています。AmazonギフトカードをXRPで購入し、ショッピングすることが可能です。

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XRP（リップル）の特徴をわかりやすく解説！

XRPは、ビットコイン（BTC）と異なり、中央集権的な通貨であるといわれることがあります。その他にも、発行枚数に上限を設けている、国際送金に特化しているという特徴をもっています。

XRPを知る上では、リップル社が図っているリップルネットワークの拡大も重要なポイントです。

以下で特徴を詳しく説明します。

中央集権的な通貨である

XRP（リップル）はビットコイン（BTC）とは異なり、中央集権的な通貨です。ビットコインの場合、取引時に不特定多数のマイナーと呼ばれる人や企業の承認を必要とします。

一方、XRP専用の分散型台帳管理システム「XRP Ledger」では、リップル社が指定したバリデーターが取引を承認するため、中央集権的なシステムと言えます。

発行枚数に上限が設けられている

XRPの発行枚数には上限があり、総発行枚数の約1,000億XRPが2005年にすべて発行済みの状態です。

ビットコインがマイニングを通じて徐々に発行枚数を増やしていくのに対し、XRPは国際送金のシステムで利用されるたびに消滅します。徐々に枚数が減ることで希少性が高まり、価格が安定する仕組みです。

なお、リップル社は大量のXRPが一度に市場へ流出しないよう、2017年に約550億XRPをロックアップしています。ロックアップ分から毎月10億枚を徐々に市場へ放出する取り組みによって、価格の安定性を高めています。

国際送金に特化した通貨である

XRPは国際送金に特化した通貨として設計されています。リップルネット（RippleNet）と呼ばれる国際送金プラットフォームにより、従来の国際送金に比べて送金スピードが速く、送金コストが安いという利点があります。

一般的な国際送金の際に用いられるSWIFTは、複数の銀行がリレー方式で送金情報を伝達する仕組みのため、着金まで1週間以上かかることもあります。また、送金に関わる銀行それぞれが手数料を徴収することから、送金コストが高額になりがちです。

一方、XRPではIOU取引と呼ばれるシステムを採用することで、SWIFTのもつ課題を解決しています。

IOU取引とは？
IOU取引とは借用書や約束手形のような機能であり、直接通貨を口座に送るのではなくまずは送金したという「借り」を作り、後に必要に応じて回収を行うシステムです。
※IOUはI Owe U(you)の略で、「あなたに借りがある」という意味です。

引用元：株式会社ビットポイントジャパン｜リップル(XRP)とは？特徴・仕組み・歴史

また、他の仮想通貨と比べても、XRPは送金速度とコストの面で優位性を持ちます。たとえば国内取引所のCoincheckでは、イーサリアム（ETH）の送金手数料が0.005ETH（約3,000円）であるのに対し、XRPであればわずか0.15XRP（約12円）です。（2024年6月9日時点）

送金速度はわずか3～5秒。ビットコインの約10分、イーサリアムの約15秒と比較しても圧倒的な送金速度を誇ります。XRPを活用すれば、高速かつ低コストでの国際送金が可能です。

世界中の金融機関と提携をしている

リップル社は世界の金融機関と提携を結び、リップルネットワークの拡大を図っています。日本においても、以下の金融機関がリップル社との提携を発表しています。

リップル社は、金融機関向けに「xCurrent」「ODL（旧xRapid）」「xVia」の3つのプロダクトを提供しています。

xCurrentは、リアルタイムでの国際送金を可能にするシステムです。取引前に決済内容や決済後の着金を確認できます。

ODL（旧xRapid）は、XRPをブリッジ通貨とすることで、送金速度の高速化と低コスト化を実現する仕組みです。送金先が事前に資金を用意する必要がなくなるメリットもあります。

そしてxViaは、API（外部ソフトウェアと接続する仕組み）を通じてリップルネットを簡単に利用できる仕組みです。xViaを活用することで、請求書などの情報を含んだ送金が可能となります。

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XRP（リップル）の将来性が期待される3つの理由とは？

XRP（リップル）の価格が今後、上昇すると期待できる3つの理由について紹介します。

リップルは高速で低コストな送金手段としての魅力があり、今後、需要拡大の可能性があるでしょう。

また、リップルが新規発行されないことや、今後リップル社が株式市場へ上場する可能性があることも価格の上昇が期待できる理由です。

以下でそれぞれ詳しく解説します。

送金手段としての普及

リップルはもともと国際送金を効率化するために開発されたこともあり高速で低コストの送金手段として魅力があります。

ビットコインの送金スピードが数十分かかるのに対し、リップルは数秒で完了します。

リップルはビットコインのように不特定多数が計算問題を解き合う必要がありません。そのためリップルを活用すると、金融機関や企業は従来の国際送金システムよりも迅速かつ安価に送金を行えます。

最近では、リップルネットワークに参加する企業や金融機関が増加中です。その中には大手の銀行や決済プロバイダーも含まれ、日本のSBIホールディングスやスペインのサンタンデール銀行などがリップルの技術を採用しています。

今後もさらに多くの企業がリップルネットワークに参加する見込みがあり、リップルの需要が増加し、価格上昇が期待されるでしょう。

特に、新興市場での採用が進むことで、リップルの普及はさらに加速するでしょう。

リップル社の株式市場への上場

リップル社は2024年5月現在では、株式市場に上場していませんが、株式市場への上場を視野に入れているとされています。

リップル社が上場すれば、企業の透明性や信頼性を高められます。

上場はかなり前向きに進んでいるというわけでもありません。裁判がまだ完全に終わっていないため、その点を嫌気していると見られます。

ガーリングハウスCEOは「IPOの優先順位は高くなく、選択肢の1つに過ぎない」と話しており、すぐに上場するつもりはなく、リップル社の上場が実現するのはまだ先のことになるでしょう。

とはいえ上場が実現すれば、リップル社はより多くの資本を市場から調達でき、事業拡大や技術開発に一層注力できます。

リップルの需要が増加し、価格上昇につながることが期待されます。

新規で発行されることがない

リップルの総発行量は1,000億枚と定められています。

2005年にすべてが発行されているため、これ以上の新規発行は行われません。リップル社は定期的にトークンのバーン（焼却）を行っており、市場に流通するリップルの総量を減少させる取り組みも行っています。

バーンとはすでに発行されている暗号資産の枚数を減らす行為です。英語で「焼却」を意味します。

仮想通貨をバーンすると、供給が減少し希少性が高まるため、長期的には価格上昇したり安定したりする要因となります。

リップルは新規で発行されることがないため、供給が急激に上昇することもなく今後の価格上昇も期待できるでしょう。

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XRP（リップル）の価格推移をテクニカル分析で予想！

リップルの過去の価格動向について解説し今後の見通しについて、テクニカル分析を用いて予想します。

今が買い時か、売り時かと疑問に思っている人はぜひ参考にしてください。

過去から現在までの価格動向

リップル（XRP）は、2012年に発行され、当初は数円程度でした。

2017年末から2018年初頭にかけての仮想通貨ブームの中で、2018年1月には最高値の約372円を記録しました（参照：CoinMarketCap）。

仮想通貨市場全体の高騰とリップル社の技術が銀行間送金に利用されるという期待が大きな要因です。

しかしその後、仮想通貨市場の調整により価格は大幅に下落し、2018年末には約33円程度まで下がりました。市場全体の冷え込みと、リップルが米証券取引委員会（SEC）から未登録証券として訴えられたことが大きな影響を与えました。

2024年はビットコインETFの承認もあり、仮想通貨市場が好転。3月には100円を超えました。

現在、2024年5月の時点で、リップルの価格は85円前後で推移しています。

短期のテクニカル分析による今後の予測

4月中旬までサポートラインとして機能していた真ん中のラインが、現在ではレジスタンスラインとして機能しています。

現在のチャートの推移としては、上昇トレンドラインに沿って上昇しているように見えます。

価格がこのトレンドラインを維持する限り、短期的な上昇トレンドが続く可能性はあるでしょう。

現在の上昇トレンドラインに近づいたとき（約0.275ドル付近）は、リスクを限定しつつ買いのタイミングと考えられます。

価格がレジスタンスライン（約0.31ドル）付近に達した場合や、このレベルを突破した後の短期的な上昇を狙ったタイミングが売り時と考えられます。

長期のテクニカル分析による今後の予測

チャートを見ると、リップル（XRP）は下降トレンド内で取引されています。

下降トレンドライン（上の青線）は、価格が過去数年間にわたって下落傾向にあることを示しています。変動要因としてはSECとの訴訟の結果や他の規制当局の動きが、リップルの価格に大きな影響を与える可能性もあるでしょう。

チャートの下の青線（サポートライン）は、価格が約0.20ドル付近でサポートされる可能性を示唆しています。このレベルを割ると、さらに大きな下落が予想されます。

一方で下降トレンドラインを上抜けする場合、価格は再び上昇し、約0.40ドル以上に達する可能性があります。

価格がサポートライン付近（約0.20ドル）に近づいたときは、長期的な反発を期待して買いのタイミングと考えられます。

また価格が下降トレンドラインに接近または突破した際には、短期的な利益確定のための売りのタイミングとなる可能性があります。

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【どうなる？】リップル（XRP）の訴訟について

リップルの価格に大きな影響力を持っている裁判の経緯や今後の見通し、その結果による価格予想について解説します。

裁判のこれまでの経緯

リップル（XRP）は米国証券取引委員会（SEC）から未登録証券として訴訟を起こされました。

2020年12月に提起され、SECはリップル社が証券登録を行わずにリップルを販売したと主張しています。

その後、2023年7月13日には、米国ニューヨーク南地区連邦地方裁判所は、個人向けに販売されるリップルは「有価証券ではない」と判決を下しました。この判決は市場にポジティブな影響を与え、一時的にリップルの価格が上昇しました。

しかし、裁判全体が解決されるまでの間、法的リスクが継続しているため、価格は不安定な動きを続けています。裁判の進展や判決の結果によって、リップルの価格は大きく変動する状況にあります。

裁判の今後の見通し

現在の焦点は、リップルが証券として分類されるかどうかという点にあります。暗号通貨全体にとっても重要な前例となるため、裁判の行方が注目されているのです。

法律的な論点としてはリップルが投資契約とみなされるかどうかが争点となっており、これに基づいて裁判が進行しています。

勝訴・敗訴の見通しについては、専門家の意見が分かれています。一部の法律専門家はリップル社の主張に根拠があるとし、勝訴の可能性が高いと考えています。一方でSECの主張も強力であり、敗訴のリスクも否定できません。

いち早くニュースをキャッチするためには、暗号通貨関連のニュースサイトやリップル社の公式発表、またはSECのプレスリリースを定期的にチェックしましょう。

勝訴した場合・敗訴した場合の価格予想

もしリップル社が勝訴した場合、リップルの価格は大幅に上昇する可能性があります。

法的リスクが解消されることで、投資家の信頼が回復し、新規投資が増加するでしょう。専門家の予測では勝訴が確定すれば、リップルの価格は一気に2倍から3倍に跳ね上がる可能性があるとしています。

一方リップル社が敗訴した場合、リップルの価格は大きく下落するリスクがあります。

証券として分類されることにより、リップル社は追加の規制や罰金を科される可能性が高くなります。そのため市場の信頼が失われ、投資家がリップルを売却する動きが加速するでしょう。

専門家の予測では、敗訴が確定した場合、リップルの価格は50%から70%程度下落する可能性があります。規制の影響で仮想通貨取引所からの上場廃止が進むことも、価格下落を助長する要因となります。

このように、裁判の結果によってリップルの価格は大きく変動する可能性があります。投資家は最新の情報を常にチェックしましょう。

XRP（リップル）を購入するのにおすすめの仮想通貨取引所

リップルの購入を前提に仮想通貨取引所を選ぶなら以下の2つの条件を満たしているとよいでしょう。

上記2つの条件を満たす仮想通貨取引所の中でも、NET MONEY編集部がおすすめするのはGMOコイン、BitTrade、bitbankの3社です。

1位：GMOコイン

GMOコインでは、仮想通貨で入金や出金時の送金手数料が無料です。

よって、NFTゲームのアイテムやCoincheckでは取り扱いのない暗号資産の購入、暗号資産で買物の決済をするといった目的で送金をする際に手数料がかかりません。

GMOコインは、送金時の手数料が不安な人におすすめの取引所です。

GMOコインは、口座開設にかかる時間が最短10分です。暗号資産の相場はときにめまぐるしいスピードで値動きが発生します。GMOコインならスピーディーに口座開設ができるので、取引したいと思ったらすぐに取引を始められるのです。

口座開設をする際は以下の手順に沿って手続きを進めます。

最短10分で取引を始めるためには、本人確認書類の提出をする際にアプリもしくはWebでの提出を選択するようにしましょう。このような手順を踏むことで、郵送物の受け取りなしで取引を始めることができます。

特にアプリなら、手間もかからずすぐに口座開設が可能です。

GMOコインでは、8銘柄のステーキングに対応しています。それぞれの銘柄のステーキング報酬（変動制）は以下の通りです。

銘柄	ステーキング報酬
ポルカドット	5.3％～7.8％
コスモス	6.5％～7.2％
ソラナ	4.1％～5.4％
シンボル	3.2％～4.5％
テゾス	2.1％～4.3％
クアンタム	1.3％～4.2％​​
​アスター	一時停止中
カルダノ	1.5％～3.0％

GMOコインの取引所では、Maker手数料がマイナスのため、注文のたびに報酬を受け取ることができます。

暗号資産	Maker手数料
BTC、ETH、XRP、DAI	約定金額の-0.01％
上記以外の銘柄	約定金額の-0.03％

手数料を抑えたいと考えている人は、Makerで注文をしましょう。

Makerとは

Makerとは、取引所の板にない価格で注文を出すことです。Makerで注文を出す場合、すぐに約定はしません。一方で、Taker注文とは取引所の板に並んでいる価格で注文することです。

＼手数料で選ぶならGMOコイン！／

GMOコインでは初心者用のノーマルモードと、上級者向けのトレーダーモードが利用できます。

ノーマルモードは販売所での現物取引のみに対応していて、暗号資産の購入や売却のみが可能です。チャート機能や暗号資産の送付、預入などはできないので、あくまでも暗号資産を長期で保有したい人向きのモードです。

以下のように金額を選択して「確認ボタン」を押すだけで注文ができるため、操作は難しくありません。

一方、トレーダーモードでは、取引所での取引、レバレッジ取引、暗号資産FXも可能です。

また、ノーマルモードとは異なり、注文画面で板情報を見ることができるので、現在の相場の方向性を把握しやすくなります。

加えて、チャート画面も充実していて、以下のような特徴があります。

よって、詳細なテクニカル分析がしたい人や相場の急変時にもスピーディーに注文をしたい人は、トレーダーモードを選びましょう。

GMOコインでは500円から暗号資産の積立投資ができます。銘柄も21種類と豊富でさまざまな暗号資産を同時に積み立てることも可能です。

毎日あるいは毎月の自動購入により、一度に購入するよりも値下がりした場合の損失額を抑えやすくなるでしょう。

仮にビットコインを毎月500円ずつ10年積み立てていた場合（2014年5月～2024年1月）6万円の投資額が約390万円の評価額になっていました。

多くのアルトコインを積み立てできるので、将来的な資産形成の一環として暗号資産への取引を検討している人におすすめのサービスです。

2位：BitTrade

BitTradeは国内最大級の39通貨を取り扱っている暗号資産取引所です。

BitTradeの取扱通貨
(39通貨)

• ビットコイン
• イーサリアム
• エックスアールピー
• ドージコイン
• シバイヌ
• ソーラー
• ダイ
• メイカー
• アクシーインフィニティ
• サンドボックス
• ポリゴン
• ビットコインSV
• イオス
• ディープコイン
• アスター
• コスモス
• コスプレトークン
• ジャスミー
• ライトコイン
• フレア
• フォビトークン
• カルダノ
• イーサリアムクラシック
• ポルカドット
• アイオーエスティー
• ステラルーメン
• ビットコインキャッシュ
• トロン
• テゾス
• クアンタム
• ボバネットワーク
• ベーシックアテンショントークン
• シンボル
• ネム
• リスク
• オントロジー
• モナコイン
• パレットトークン

ビットコインやイーサリアムといった有名な暗号資産だけでなく、ボバネットワーク、オントロジー、コスプレトークンなど、マイナーな暗号資産も多く取り扱っています。

マイナーな暗号資産はビットコインやイーサリアム以上に値上がりすることがあるので、価格が安いうちに仕込んでおけば、より大きな利益を狙える可能性があります。

＼豊富なアルトコインへ投資できる！／

BitTradeでは、販売所、取引所、貸暗号資産の取引がスマホのアプリからできます。加えて、口座開設、チャートでのテクニカル分析、入出金といった機能はアプリで完結します。

トレーダーからは、操作性やレスポンスの良さや、チャートの見やすさなどを評価されていて、トレードツールを使ったことがない人でも使いやすいでしょう。

また、スマホのアプリで日々のトレードを分析したい人にもおすすめです。BitTradeのアプリには収益分析機能が搭載されているため、累積の収益や収益率など日々の収益を分析することができます。

初心者から上級者まで使いやすいアプリといえるでしょう。

BitTradeでは、以下の10通貨の積立投資が可能です。（2024年5月現在）

1,000円～20万円の範囲内なら1円単位で積立ができます。

さらに積立頻度を毎日と毎月だけでなく、毎週や隔週から選べるので、より戦略性が広がるでしょう。

暗号資産の長期投資をしたい人にぴったりのサービスです。

BitTradeでは貸暗号資産により暗号資産の貸し出しをしながら賃借料を受け取ることができます。

単に暗号資産を長期保有するだけの場合、値上がりによる収益しか見込めませんが、レンタルすることで、暗号資産の保有量を増やせます。

例えば、1BTC（979万2,100円相当）を年率3％で20日間貸し出した場合、賃借料として0.0164BTC（1万5,691円相当）を受け取ることができます。

例えば、100BCH分（約693710万円）のビットコインキャッシュを年率5％で4週間預けた場合、0.383561BCH（21万5,246985円相当の収益を得られます。（参照レート：5月12日 1BTC=69,301円）

当然長く保有するほど、受け取れる賃借料が増えるため、投資効率を上げやすいでしょう。

＼スマホアプリで暗号資産投資！／

3位：bitbank

リップルを取引するのにおすすめな仮想通貨取引所の第3位はbitbankです。

bitbankでは、取引所手数料がMaker注文で-0.02%、Taker注文で0.12%です。Maket注文がマイナス手数料のため、取引が成立するたびに手数料を受け取れます。

貸暗号資産でリップルを募集しており、期間は1年間、年率は0.5%～1.5%です。2024年5月の募集では、1,000 XRP以上100,000 XRP未満の貸出で年率0.5%、100,000 XRP以上1,875,000 XRP以下で年率1.5%となっています。

bitbankは少額からの取引が可能で、リップルの最小発注数量は0.0001 XRPです。これは、日本円で約0.008円相当になります（参照レート：5月28日、1XRP=82.87円）。まずはお試しでリップルを購入してみたい人におすすめです。

XRP（リップル）についてよくある質問

XRP（リップル）についてよくある質問とその回答を紹介します。

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  著者 NETMONEY（ネットマネー）編集部