仮想通貨で「一攫千金を掴んだ」という話は、もはや珍しいものではありません。数万円で購入した仮想通貨が何千万円にまで膨れ上がったという例も過去には存在します。2024年11月以降、ビットコインをはじめとする主要な仮想通貨が再び値上がりを見せている中で「やっぱり仮想通貨って儲かるのでは？」と感じ、興味を持ち始めた方も多いでしょう。
一方で「今から始めても本当に儲かるのか？」「タイミング的にもう遅いのでは？」と不安を抱えており、投資に踏み出せていない人も少なくないはずです。
結論から言うと、今からでも仮想通貨で儲けることは十分に可能です。ただし、仮想通貨は値動きが激しいため、適切なリスク管理をしなければ大きな損失を出す可能性もあることを理解しておきましょう。
この記事では、仮想通貨で儲ける具体的な方法や、運用のポイントを初心者向けにわかりやすく解説します。
「仮想通貨（ビットコイン）＝儲かる」は本当？儲ける仕組みを解説
仮想通貨は、やり方次第で儲かる可能性のある投資対象です。仮想通貨とは、インターネット上で取引できるデジタル通貨のことで、正式名称を「暗号資産」といいます。ビットコイン（BTC）やイーサリアム（ETH）、リップル（XRP）などさまざまな種類のコインがあり、「仮想通貨取引所」を通して売買が可能です。
仮想通貨で儲ける方法には、主に以下の4つがあります。
- 仮想通貨の売買で儲ける方法
- 貸暗号資産（レンディング）で儲ける方法
- ステーキング報酬で儲ける方法
- エアドロップで儲ける方法
最もオーソドックスで儲けている人が多いと言われているのが、仮想通貨の売買をして利益を狙う方法です。仮想通貨の場合、数百円～数千円といった少額で投資をスタートできます。数時間～数日といった短期間で利益を狙う方法もあるので、初心者の方もこの機会にチャレンジしてみましょう。
仮想通貨の売買で儲ける方法
仮想通貨取引の中でも「価格が安い時に買い、高い時に売る」ことで儲ける方法は、初心者でもイメージしやすいでしょう。
例えば、ある仮想通貨が1枚100円の時に購入し、200円になったタイミングで売却すれば、100円分の利益が出ます。この取引方法は「現物取引」と呼ばれており、仮想通貨取引所によっては、最低100円程度から始めることが可能です。
仮想通貨は値動きが大きい傾向にあり、数時間で価格が10%以上変動することも珍しくありません。そのため、長期的に保有して大きく値上がりするのを待つだけでなく、数分～数時間の短期間で売買を繰り返し、利益を積み重ねて儲けを狙う方法もあります。
また、現物取引だけではなく「レバレッジ取引」に対応している仮想通貨取引所もあります。レバレッジ取引とは「てこの原理」を活用したもので、手持ちの資金が少なくても大きな金額の取引ができる仕組みのことです。
仮想通貨取引では、最大2倍のレバレッジをかけた取引ができます。例えば、手元資金が1万円で2倍のレバレッジをかけた場合は2万円分の取引ができるということです。
値上がり幅によっては、現物取引よりも早く・大きく儲けられる可能性があるものの、短期間で一気に損失が拡大するリスクもあるため、初心者には現物取引で売買に慣れてからのチャレンジをおすすめします。
貸暗号資産（レンディング）で儲ける方法
保有している仮想通貨を一定期間、取引所に貸し出し、貸借料を得る「レンディング（貸暗号資産）」と呼ばれる儲け方もあります。
レンディングでは、自分が保有する仮想通貨を取引所に貸し出し、満期を迎えると取引所から元本と貸借料が返還されます。銀行の定期預金に似たサービスと考えても良いでしょう。
レンディングには以下のようなメリットがあり、効率よく資産を増やせる可能性があります。
- 銀行預金よりも利回りが高くなりやすい
- ほったらかしにしていても仮想通貨を増やせる
例えばGMOコインの貸暗号資産サービスで、ビットコイン（BTC）とイーサリアム（ETH）を1ヶ月貸し出した場合に得られる貸借料は以下のとおりです。
| ビットコイン（BTC） | イーサリアム（ETH） | |
|---|---|---|
| 年率 | 1.3% | 1.0% |
| 貸出数量 | 0.1BTC | 1ETH |
| 貸借料 | 0.00010684BTC | 0.00082191ETH |
| 円換算した貸借料 | 約1,246円 | 約179円 |
※貸暗号資産ベーシックを利用した場合のシミュレーション
ただし、レンディング中は仮想通貨がロックされるため、自由に売買ができなくなります。貸出期間中に相場が下落した場合、満期を迎えて貸借料を受け取ったとしても、トータルで損失が出てしまうリスクがあります。
対応通貨や貸出期間、金利は取引所によって異なるため、利用前に必ず確認しましょう。
ステーキング報酬で儲ける方法
仮想通貨を保有するだけで得られる「ステーキング報酬」で儲ける方法もあります。
ステーキングとは、仮想通貨を専用の場所に一定期間預ける対価として、仮想通貨がもらえる仕組みです。仮想通貨の世界では、システムを安定して動かすために、多くの人が貢献しています。ステーキングも貢献活動の一つであり、見返りとして報酬がもらえるというわけです。
貸暗号資産とは異なり、ステーキング中は自由に売却ができます。ただし、ステーキングの報酬が発生する銘柄は限定的です。また、銘柄や取引所、預け入れるタイミングなどによって得られるリターンは大きく異なるため、募集条件を確認してから申し込みましょう。
エアドロップで儲ける方法
仮想通貨が無料で配布される「エアドロップ」に参加することで、儲けることも可能です。
エアドロップとは、仮想通貨の発行元や取引所が利用者の増加や宣伝を目的として、条件を満たしたユーザーに対し、無料で仮想通貨を配布するイベントを指します。
エアドロップに参加すると、自己資金を使わずに仮想通貨を入手できるため、ノーリスクで投資を始められるのがメリットです。エアドロップで受け取った通貨が将来値上がりすれば、大きな利益を得られる可能性もあります。
例えば、2023年1月19日にCoincheckでは、2020年12月12日時点でのリップル（XRP）保有者に対して、暗号資産フレア（FLR）のエアドロップが実施されました。
エアドロップが行われる頻度は決して多くないため、定期的に取引所の公式サイトや仮想通貨関連のニュースサイトをチェックしておきましょう。
仮想通貨（ビットコイン）がやめとけと言われる理由：リスク3つ
仮想通貨への投資はやめたほうがいいと言われることもあります。その理由は以下の3点です。
事前にそのリスクを確認し、理解したうえで投資を行いましょう。
仮想通貨取引業者を謳った詐欺業者に騙される
仮想通貨投資を始める際は、必ず金融庁の登録を受けた仮想通貨取引所（暗号資産交換業者）を利用しましょう。登録を受けていない業者は、仮想通貨取引所を謳った詐欺業者の可能性があります。
仮想通貨取引でトラブルが発生した場合、登録を受けた取引所なら一般社団法人日本暗号資産取引業協会（JVCEA）に相談が可能です。しかし、無登録の取引所では金融庁や財務局の監督がなく、利用者保護を図ることが難しいです。
なお、金融庁は登録を受けていない業者について以下のような説明をしています。
日本の居住者を相手に、株取引やＦＸ取引、暗号資産取引などの金融商品取引業・暗号資産交換業を行う者は、日本の法令に基づき、登録を受ける必要があります。
引用元：金融庁|無登録業者との取引は要注意！！～ 無登録業者との取引は高リスク ～
登録にあたっては、虚偽表示や誇大広告の禁止や投資者等から預かった資産の分別管理、トラブル時の対応窓口の設置、システムの安全稼働のための管理など、投資者等の保護のための態勢を整備することが求められます。
登録を受けていない「無登録業者」は、投資者等の保護のための態勢が確保されているか当局では確認できず、登録を受けている業者と同等の態勢が整っていない可能性が高いと考えられます。
また、預けた資金を出金しようとしたときに、これまで出金ができていたにもかかわらず、出金の拒否や法外な出金手数料を請求されたりするほか、これまで連絡が取れていたのに急に連絡が取れなくなるなどといったトラブルに遭ったという声が多く寄せられています。
セキュリティやトラブル時の対応といった観点から、仮想通貨取引には必ず、金融庁の登録を受けた仮想通貨取引所（暗号資産交換業者）を利用しましょう。
仮想通貨の価格が暴落する
仮想通貨は大きな値上がりが期待できる一方で、急激に価格が下落するケースもあります。
例えばビットコインの場合、2021年11月には当時の最高値である1BTC＝700万円台を記録しました。しかし、わずか2ヶ月後の2022年1月には300万円台、2022年6月には約3分の1となる200万円台まで価格が暴落しています。
また、2025年3月には、トランプ大統領の仮想通貨政策に関する不透明感が強まったことなどから、わずか1週間で約200万円価格が下落しています。
このように、仮想通貨市場では短期間で価格が半分以下になることも珍しくありません。
仮想通貨の暴落リスクに備えるには、以下3つのポイントを意識しましょう。
- 余剰資金で投資する
- 少額から始める
- レバレッジ取引をしない
投資全般に言えることですが、当面使う予定がなく、万が一失っても生活に影響が出ないお金で投資しましょう。
相場の動きに慣れていない初心者ほど、少額から始めるのがおすすめです。いきなり高額を投じると、想定外の値動きに対応できず、慌てて売却してしまうなどの失敗に繋がる恐れがあります。余剰資金かつ少額で投資をすれば、価格が急落しても精神的に余裕を持てるでしょう。
また、少ない元手で大きな利益を狙える「レバレッジ取引」も、取引に慣れるまでは避けた方が無難です。大きな利益を狙える可能性もありますが、暴落時は資金を一瞬で失うリスクがあり、投資を続けられなくなるケースもあります。
仮想通貨で得た利益に多くの税金がかかってしまう
仮想通貨で得た利益は課税対象です。税金について理解しないまま投資を行うと、想定以上に多くの税金を払わなければならないことに後から遅れて気づくリスクがあります。
仮想通貨投資で課税される利益には、主に以下の4つがあります。
- 仮想通貨を売却して得た売買差益
- 仮想通貨を他の仮想通貨に交換した際の利益
- 仮想通貨を購入したときの評価額と取得額の差額
- 売買以外で得た仮想通貨の利益
仮想通貨から得られる利益は雑所得として扱われ、他の所得と合わせて総合課税の対象となります。所得税は累進課税で最大45%、住民税10%を加えると合計で最大55%の税率が適用されます。
所得金額と所得税の税率は以下の表の通りです。
| 課税される所得金額 | 税率 | 控除額 |
|---|---|---|
| 1,000円 から 1,949,000円まで | 5% | 0円 |
| 1,950,000円 から 3,299,000円まで | 10% | 97,500円 |
| 3,300,000円 から 6,949,000円まで | 20% | 427,500円 |
| 6,950,000円 から 8,999,000円まで | 23% | 636,000円 |
| 9,000,000円 から 17,999,000円まで | 33% | 1,536,000円 |
| 18,000,000円 から 39,999,000円まで | 40% | 2,796,000円 |
| 40,000,000円 以上 | 45% | 4,796,000円 |
仮想通貨（ビットコイン）におすすめの取引所3選
ビットコインを購入できるおすすめの仮想通貨取引所は以下の通りです。
3社は手数料が安いだけでなく、様々な暗号資産サービスに対応しています。手数料や対応サービスには以下のような違いがあるため、自分の取引スタイルにあった取引所を選びましょう。
| GMOコイン | bitbank | BITPOINT | |
|---|---|---|---|
 |
 |
 |
|
| 販売所手数料 （BTC） |
無料 | 無料 | 無料 |
| 取引所手数料 （BTC） |
メイカー：-0.01％ テイカー：0.05％ |
メイカー：-0.02% テイカー：0.12％ |
無料 |
| 最低取引単位 （BTC） |
0.00001BTC | 0.00000001 BTC | 0.00000001BTC |
| 入金手数料 （日本円） |
無料（※1） | 無料（※2） | 無料（※1） |
| 出金手数料 （日本円） |
無料（※3） | 3万円未満：550円 3万円以上：770円 |
月1回無料 （月2回目以降は330円/回） |
| 送金手数料 （BTC） |
無料 | 0.0006 BTC | 無料 |
| レバレッジ取引 | ◯ | ◯ | × |
| 積立投資 | ◯ | × | ◯ |
| 貸暗号資産 | ◯ | ◯ | ◯ |
| 公式サイト |
※2：指定口座への振込手数料は別途発生
※3：大口出金の場合は400円
GMOコインは手数料が安く、現物取引以外の取引方法も充実しており、レバレッジ取引をしたい中級～上級者にも、まずは積立から始めたいという初心者にも合っています。
bitbankはアプリの評価が高く、最低取引単位が小さいため、ごく少額から取引ができるのが強みです。BITPOINTは取引所・販売所を問わず、手数料無料のため、コストを気にせず取引したい人に向いているでしょう。
GMOコイン
- 東証プライム市場上場のGMOコインが運営しているので安心できる
- 入出金・送金・取引手数料が無料
- 口座開設が早い
- スプレッドが広い
- 追証がある
- 取引規制（売り・買い）がある
GMOコインは2016年10月に設立された仮想通貨取引所です。東証プライム市場上場のGMOグループが運営しており、信頼性の高い取引所として累計口座数は約70万口座に達しています（2024年12月時点）。
- 貸暗号資産は2種類のコースから選べる
- 毎月500円から積立ができる
- スマホアプリは2つのモードをスタイルに合わせて選べる
ビットコインの長期保有を考えている人におすすめなのが貸暗号資産サービスです。
仮想通貨を貸し付けるだけで貸借料を得られるサービスのこと。銀行と比較してリスクは高いものの、年利5%～20%以上のリターンを得られる可能性もある。
GMOコインでは、以下の2種類からコースを選べます。
- 「貸暗号資産ベーシック」：貸出期間最短1ヶ月、最大年率10%
- 「貸暗号資産プレミアム」：貸出期間最短1週間、年率15％以上を狙える
相場が不安定なときは短期間、安定しているときは長期間貸し出すといった柔軟な運用が可能です。
またGMOコインでは、500円から積立投資が可能です。積立頻度を「毎月」または「毎日」から選択できるので、自分の投資スタイルに合わせた運用ができます。
GMOコインのスマホアプリは、初心者でも直感的に操作できる「ノーマルモード」とテクニカル指標や描画ツールが使える「トレーダーモード」を自由に切り替えられるため、幅広いユーザーにおすすめです。
＼ビットコインを買うなら！／
bitbank
- チャートが見やすい
- 取引所で取引できる通貨が多い
- セキュリティ評価 国内No.1
- レバレッジ取引ができない
- レンディングサービスの年率が低い
- 出金手数料が高い
bitbankは2014年5月に設立された仮想通貨取引所です。国内最大級の取扱銘柄数を誇り、2025年1月末時点では41銘柄（取引所の取扱銘柄）を取引できます。
- 第三者機関によるセキュリティ格付けで国内No.1
- TradingViewのチャートが使える
- スマホアプリの評価が高い
bitbankは仮想通貨取引所のセキュリティに関するランキングを公表している「CER.live」において、国内No.1の取引所と評価されています。実際に創業以来10年間、ハッキングなどの事故は起きていません。また、国内の暗号資産取引所として初めて、情報セキュリティ管理の国際規格である「ISO27001」を取得しています。
また、取引ツールにはPC版・スマホアプリ版ともに、高性能チャートのTradingViewを採用しています。100種類を超えるテクニカル指標を使用できるため、初心者から上級者まで快適に取引できるでしょう。
スマホアプリでは、販売所と取引所両方の取引ができます。無駄のないスッキリした画面レイアウトが特徴で、スマホから手軽にビットコインの取引をしたい人におすすめです。
＼取扱銘柄数も多い！／
BITPOINT
- ステーキング報酬の年率が国内No.1
- 取引所手数料がMaker,Takerともに無料
- 2種類の積立投資が可能
- 取扱通貨数が少ない
- スプレッドが広い
- 問い合わせの返信が遅いことがある
BITPOINT（ビットポイント）は、2016年3月に設立された仮想通貨取引所で、SBIグループの一員です。
- 現物取引の手数料が無料
- 積立投資の方法が2種類から選べる
BITPOINTは、販売所・取引所を問わず、現物取引の手数料が無料です。取引所手数料が無料の業者はほとんどないため、短期売買中心のトレーダーでもコストを抑えやすいメリットがあります。
また「パックつみたて」と「個別つみたて」の2種類の積立方法があり、自分の投資スタイルに合わせて選択できる点も魅力です。
- パックつみたて：ビットコインを含む複数の仮想通貨を組み合わせて積立できる
- 個別つみたて：ビットコインなど特定の仮想通貨を積立できる
積立投資の手数料も無料なので、長期的にコストを抑えながら資産を増やしたい人に向いています。
＼現物取引の手数料が無料！／
仮想通貨（ビットコイン）での儲け方・儲けるコツ
仮想通貨で儲けるためのコツは以下の3つです。
正しい知識と戦略をもって取り組めば、着実に利益を狙うことも可能です。
長期目線で仮想通貨を保有する
短期の値動きに振り回されず、長期的な成長に期待して保有を続けることが、仮想通貨で利益を狙うためのコツです。
仮想通貨は短期的にみると価格が大きく下落することもありますが、長期的に見ると上昇傾向にある銘柄も少なくありません。
例えばビットコインの場合、2018年以降に30～40%以上の価格下落を何度も経験していますが、2025年1月には市場最高値となる1BTC＝1,600万円台を記録しています。
短期の変動に一喜一憂せず、腰を据えて保有する姿勢が重要です。
毎月少しずつ買う
一度に多くの金額をまとめて投資するのではなく、コツコツと少額を積み立てていくのも、仮想通貨で儲けるためのコツの一つです。
仮想通貨投資では、なるべく安い価格で買い、価格が上昇したタイミングで売ることで多くの利益を得られます。しかし実際には、いつが「安値」でいつが「高値」かを完璧に見極めるのは極めて難しく、タイミングを間違えると逆に損をしてしまうリスクもあります。
そこで有効なのが「毎月一定額を積み立てる」という戦略です。これにより、高値のときには購入量が自然と少なくなり、逆に安値のときには多く買えます。結果的に平均購入価格が低く抑えられるため、利益が出やすくなるという仕組みです。
一括投資に比べると買うタイミングを悩まずに済むため、心理的な負担も軽くなり、無理なく続けられるメリットもあります。
利益確定とリスク管理を怠らない
あらかじめ売却ルールを決めておくことで、利益を守るだけでなく、損失も最小限に抑えやすくなるでしょう。
価格が上がっていると「まだまだ上がるかも」と思い、売るタイミングを逃してしまいがちです。同じように、価格が下がっているときも「そのうち戻るはず」と期待して持ち続けた結果、さらに損失が拡大するケースは少なくありません。
目の前の値動きに惑わされないよう、事前に、「～%上がったら(下がったら)売る」と自分なりのルールを決めておきましょう。あらかじめ基準を決めておけば、利益を確保しつつ、大きな損失を防げるようになるかもしれません。
自分でタイミングを見て決済をするのは難しいと感じる場合には、逆指値注文（ストップロス）の活用がおすすめです。設定した価格に達した時に自動で注文が処理されるため、急な暴落にも冷静に対処しやすくなります。
仮想通貨（ビットコイン）の価格は今後どうなる？
ビットコイン（BTC）は、今後1～2年の間に価格が上昇する可能性が高く、将来性があると考えられます。その主な理由は以下の通りです。
ただし、ビットコインには株式投資における適正株価のようなものは存在しません。上昇相場が継続していても、1日で20～30％以上大きく値下がりするケースもあります。取引所のハッキングや規制強化のようなネガティブなニュースが流れると、短期間で価格が数分の1になってしまう可能性もゼロではありません。
他の金融商品と比べてもリスクは圧倒的に高いため、債券や投資信託など他の商品も組み合わせて分散投資に取り組むことが大切です。
前回の半減期から1年が経過する
2025年は、2024年4月20日に迎えたビットコインの半減期から1年が経過するため、価格が上昇する可能性があります。
半減期を迎えると、マイナー（ビットコインのブロックを生成する個人または団体）が受け取る報酬が半減されます。2012年のマイニング報酬は25BTCでしたが、2024年の半減期以降の報酬は3.125BTCです。市場へのビットコイン供給量が減少することで、需要と供給のバランスが変動し、価格が上昇する傾向が見られます。
過去3回の半減期では、いずれもその後1年から1年半かけて価格が上昇し、過去最高値を更新しています。
| 半減期 | 半減期時点での価格（1BTCあたり） | 1年半後までの最高値（1BTCあたり） |
|---|---|---|
| 2012年11月28日 | 約1,000円 | 約11万円 |
| 2016年7月9日 | 約6万円 | 約230万円 |
| 2020年5月11日 | 約100万円 | 約770万円 |
過去のパターンを踏まえると、2025年4月から9月までの間に過去最高値を更新する可能性が高いと考えられます。
トランプ大統領による規制緩和が期待されている
仮想通貨に対して友好的な姿勢を示すトランプ大統領が規制緩和を進めることで、ビットコインの価格上昇につながる可能性があります。
トランプ大統領は、2024年7月にビットコイン業界のイベント「ビットコイン2024」で米国を仮想通貨市場の中心地にすると発言し、ビットコインの戦略備蓄を掲げています。
もし、世界一の経済大国である米国がビットコインを大量に購入すれば、需要が急増し、価格の大幅な上昇が見込まれるでしょう。
1月23日に署名した大統領令では、財務長官や米証券取引委員会（SEC）委員長など関係閣僚で構成する作業部会をホワイトハウス内に設置し、約6カ月以内に仮想通貨の規制枠組みを提案することが命じられました。ビットコインの購入計画については言及されなかったものの、今後政策が具体化すれば、価格は急上昇する可能性があります。
決済需要が高まる可能性がある
ビットコインの決済手段としての普及が進むことで、需要が高まり、価格上昇につながる可能性があります。過去には、テスラが一時的にビットコイン決済を導入したことで、価格が大きく上昇した例があります。
また、エルサルバドル（2021年）や中央アフリカ共和国（2022年）のようにビットコインを法定通貨として採用する国もあります。
もっとも、国際通貨基金（IMF）が価格変動の大きさなどを理由に、ビットコインの法定通貨化に慎重な姿勢を示していることもあり、今後もビットコインが法定通貨として広く採用されるかどうかは不透明です。
しかし、民間企業による決済手段としての採用が進めば、価格上昇要因となる可能性は十分にあります。
機関投資家の参入が増えていく可能性がある
大手企業や金融機関がビットコインに投資する動きが増えれば、需要が拡大し、価格上昇につながる可能性があります。
現在、マイクロストラテジーやテスラなど米国の大手企業を中心に、ビットコインを保有する動きが拡大しています。日本でも東証スタンダード上場企業の「メタプラネット」がビットコインを購入しており、日本企業も追随する可能性があるでしょう。
また、2025年1月31日にはチェコの中央銀行が外貨準備の一部をビットコインで保有する検討を開始したとの報道があり、約1兆円規模のビットコイン購入が行われる可能性が指摘されています。
ビットコイン技術企業River（リバー）によれば、2024年8月時点で流通しているビットコインの約3％が企業によって保有されています。2024年8月時点の企業による保有額は約68万BTCですが、2026年には約79～94万BTCまで増加する可能性があるとのことです。
とくに、機関投資家の参入促進につながると考えられているのが、ビットコイン現物ETFです。
ビットコイン現物ETFは、先物ETFに比べて限月やロールオーバーのコストを気にせずに済む点や、直接保有するリスクを回避できるため、機関投資家に好まれる傾向があります。
ビットコイン現物ETFの代表格であるブラックロック社の「iShares Bitcoin Trust ETF」は、2025年1月31日時点で純資産総額が590億ドルに達しています。
例えば、米国の大手銀行もビットコイン現物ETFの保有を拡大しており、2024年3月末時点の約3.1億ドルから、2024年9月末には約9.6億ドルへと増加しています。今後も機関投資家によるビットコインETFの購入は拡大する可能性があるでしょう。
仮想通貨に関するよくある質問
例えば、1BTC＝1,000万円の時に1万円分ビットコインを購入し、1BTC＝2,000万円になった時に売却すれば、利益は1万円です。利益を再び投資に回せば、より大きな利益を狙うこともできます。
過去には、ビットコインがまだ一般にあまり知られていなかったこともあり、小さな資金が流入するだけで大きな価格変動が起こりやすい状況にありました。そのため、数万円の投資が数百万円の利益につながる「ぼろ儲け」をした人も少なくありませんでした。
しかし、現在ではビットコインは多くの人に認知され、企業や機関投資家も参入するなど市場が成熟しつつあります。長期的に見れば上昇の余地はあるものの「数万円が数千万円に」といった急激な上昇は起こりにくくなっているのです。
実際に2017年のビットコインバブルでは、1年間で1BTC＝10万円台から200万円台まで約20倍に上昇しました。一方で2024年には、1年間で500万円台から1600万円台へと成長したものの、上昇幅は約3倍にとどまっています。このように、価格上昇のスピードと倍率は徐々に落ち着いてきているのが現状です。
短期間での「ぼろ儲け」を狙って大金を一度に投じる、レバレッジをかけた取引を繰り返すなど、無理な投資をすると価格が急落した際に大きな損失を被る可能性があります。これからビットコインに投資するなら、堅実にコツコツと資産を増やしていく意識が重要です。
