三井住友銀行カードローンの返済方法と注意点を解説

三井住友銀行カードローンは、メガバンクの一角である三井住友銀行のカードローンサービスです。多彩な返済方法も魅力の一つとなっています。

この記事では、三井住友銀行カードローンの返済方法を網羅的に紹介したうえで、返済が遅れた場合などの注意点を解説します。他のカードローンも気になる方はおすすめのカードローンをチェックしてみてください。

目次

三井住友銀行カードローン返済方法について解説

・3種類の返済方法がある

三井住友銀行カードローンの返済方法は、以下の3種類が用意されています。

● 銀行やコンビニにあるATMからの返済
● インターネットによる返済
● 口座振替による返済

・4種類の返済日から選べる

借入金の返済日は、4種類の返済日から毎月の指定期日を選べます。指定期日または当日が銀行休業日の場合は翌営業日までに、借入残高に応じた約定返済金額を返済するルールです。

指定できる期日は「5日」「15日」「25日」「月末」の4種類です。

・余裕があれば臨時返済も可能

毎月の指定した約定返済日に限らず、余裕がある場合はいつでも追加で返済できます。いくらからでも臨時で返済できますが、必ず利息以上の入金が必要です。また、指定の約定返済期日前に返済をした場合は、次回の約定返済期日は繰越しになります。

銀行やコンビニなどのATMでの返済

三井住友銀行カードローンは三井住友銀行のATMはもちろん、多くの提携コンビニATMから手数料無料で返済することが可能です。

・三井住友銀行カードローンの返済ができるATM

三井住友銀行カードローンの返済ができるATMの中で、ローン専用カードでの返済が可能なATMは以下のとおりです。

●三井住友銀行本支店ATM
●イーネットATM（ファミリーマートなどに設置）
●ローソン銀行ATM（ローソンなどに設置）
●セブン銀行ATM（セブンイレブンなどに設置）
●ゆうちょATM

・普通預金キャッシュカードで返済する方法

普通預金キャッシュカードでの返済ができるATMは以下のとおりです。

●三井住友銀行本支店ATM
●イーネットATM（ファミリーマートなどに設置）
●ローソン銀行ATM（ローソンなどに設置）
●セブン銀行ATM（セブンイレブンなどに設置）

・返済できないATMに注意

以下のATM・CD機は返済に利用できないので、注意しましょう。

●三井住友銀行大分支店立命館アジア太平洋大学共同出張所のCD機

なお、コンビニにはイーネットATM・ローソン銀行ATM・セブン銀行ATM以外のATMが設置されていることがあります。その場合はサービス内容が異なるので注意しましょう。

振り込みによる返済方法

三井住友銀行の指定された口座に振り込むことによって、返済することができます。インターネットバンキング「SMBCダイレクト」を使って、パソコンやスマートフォンを通じてカードローン口座へ振り込み返済することも可能です。

また、銀行振込で返済する場合の振込手数料は、利用者側の負担となります。インターネットバンキングのほうが手数料を低く抑えられます。

口座振替による返済方法

指定の約定返済期日までに、何かの手違いでカードローン口座へ入金ができなかった場合、カードローンの「返済用預金口座」から借入残高に応じた約定返済金額を自動引き落としで返済に充てることができます。

※返済用預金口座の残高が約定返済金額未満の場合、残高すべてが引き落とされます。引き落としされた金額が利息未満の場合、追加の借り入れができなくなるので注意が必要です。

カードローンの延滞について

カードローンは基本的に返済期日が決められています。期日までに返済できない場合、金額の大小にかかわらず「遅延事故」として履歴が残ります。

その際の対応は、借入先によって違うので、一概には言えません。少なくとも延滞の常習者でなければ、延滞後すぐに電話がかかってくるようなことはないでしょう。とはいえ、そのまま放置することは非常に危険です。

返済が延滞した場合のリスク

ここでは返済が滞った場合に想定される、いくつかのリスクについて触れておきましょう。

・遅延損害金を請求される

返済を遅延させてしまうと、指定された返済日から遅れた日数分だけ「遅延損害金」または「延滞利息」が発生します。

多くのカードローンは遅延損害金利率が年率20％と規定されています。ペナルティなのでカードローンの上限金利よりもさらに高い金利となります。

・ブラックリストに載るおそれがある

カードローンの利用情報は「信用情報機関」に記録されます。返済を遅延したときも、記録として残ります。その情報はすべての金融機関、つまり銀行や消費者金融、クレジット会社などの各社で共有されることになります。

延滞期間が長くなればなるほど、信用情報の評価が下がります。いわゆる借りたくても貸してくれない「ブラックリスト」に上がってくるのです。そうなると、先々の住宅ローンやクレジットカードの申し込みなどの審査に悪い影響を及ぼすおそれがあります。

信用情報というものは、極めて重要な評価基準であると肝に命じておきましょう。

・カードローンが使えなくなる

返済を遅延した場合、一時的にカードローンが利用できなくなることがあります。利用が停止されるタイミングは、借入先によって異なりますが、早ければ返済期日の翌日から数日中に止められてしまうでしょう。

意図的に支払わなかったのではなく、うっかり口座の残高が足りないままだったとしても、引き落としができなければ同じような事態を招きます。自動引き落としでの返済の場合は、口座残高を常に把握し、残高不足による引き落としミスにならないように、気をつけなくてはなりません。

いったん利用停止になったカードローンは、滞っている金額をきちんと返済するまでは、原則としてサービスが利用できなくなります。必要な金額を返済したのち、先方で確認が取れれば、サービスの利用が再開されます。利用再開までの期間はカードローンの借入先によって違いますが、数日かかることもあります。

カードローン延滞後のパターン

万一返済を遅延してしまったとしても、気づいたときに速やかに返済すれば、大きな問題にはなりません。しかし、借入先からのメールや電話をスルーし続けると、さまざまな問題が起こってきます。ミスがあった後の流れについて知っておきましょう。

メールでの確認

まずは、メールやショートメッセージなどで通知が来ます。これは状況の確認程度のものです。失念による場合もあるので、通知が来た場合は速やかに応対あるいは返信をしましょう。

その時点できちんと相談すれば、大きな問題にはならないでしょう。借入先から通知が来たら、迅速に対処することが重要です。

督促の連絡

最初の通知が来てからアクションを起こさず、カードの利用が停止されても遅延の状態が継続すると、いよいよ問題が大きくなります。催促よりも一段階厳しい督促を受けることになるでしょう。直接電話や郵便による督促となることが多いです。

一括返済の請求

督促状が来てもアクションを起こさず、さらに遅延状態を続けると借入金の残高および遅延損害金の一括返済を求められます。一括返済の催促すら放置すると、最終的には裁判所から強制執行され、財産の差し押さえが行われるおそれがあります。

法的な措置に至るのは、あくまで長期間にわたる悪質な行為の結果です。長引けば長引くほど、状況は悪化するので、なるべく速やかに対応するように心掛けましょう。

カードローンを延滞しないコツ

このようにカードローンの遅延には大きなリスクが伴います。とはいえ、延滞を避けるための予防策はあるのでしょうか。ここではカードローンを延滞しないコツについて解説します。

借入残高の掌握

カードローンを延滞してしまう人によく見られる傾向は、自分がいくら借りているのか分からないという場合です。限度額までの借り入れを何度も繰り返し、実際に必要な額面以上のお金を借りてしまうからです。

本来必要である額を超えた余分な借り入れはできるだけしないように心掛け、コンスタントに借入残高をチェックしましょう。毎月の返済状況をきちんと確認することが重要です。

月々返済する額面が厳しいのであれば、月額を見直すことで状況が改善することもあります。現在いくら借りていて、いつまでにどの程度を返さないといけないのか。正確な情報を常に把握しておくことが、延滞を避けるコツです。

あらゆる支出を一旦見直す

すべての支出を一度見直して、できるところから節約することも大事です。収入に変化がなくても、支出を抑えることで浮いてくる金額を返済に回すことができます。

返済が滞りそうなときは、大きい買物や旅行などの不要不急の支出はなるべく避けて、返済を優先しましょう。当たり前のことですが、延滞を避けるためにはしっかりと支出の管理をすることが大切です。

無理のない現実的な返済計画の設定が大切

万一延滞しそうな場合には、できるかぎり早めに金融機関の担当者と相談し、いつまでにいくら返せるのかという具体的な情報を正直に伝えましょう。会社によりますが、一時的な返済額の変更や返済日の延長などの対処方法を提案してくれる場合もあります。

借入先からすると事前の誠実な相談は、むしろありがたいことです。連絡をせず放置しておくと、信頼を損なうおそれがあります。まずは気軽に相談をしてみましょう。

最も大切なのは、自分の経済状態で無理のない返済計画を立てることです。今回紹介した「返済額シミュレーション」を使って、事前にしっかりと計画を立てましょう。

三井住友銀行カードローンに関するQ&A

記事の監修者及びコメントいただいた専門家

• 
  著者 NETMONEY（ネットマネー）編集部