ビットコインの採掘・マイニングとは？ビットコインがもらえる？

世界的に取引量が増加している暗号資産(仮想通貨)、それに関連して「採掘(マイニング)」というキーワードも頻繁に耳にするようになっています。暗号資産(仮想通貨)との関連が深いこの「採掘(マイニング)」とは、一体何を意味するのでしょうか。

この記事では、「マイニングとは何か」「マイニングに必要なこと」の説明に加え、「通常の仮想通貨投資に向いている人」についても解説しています。マイニングではなく通常の仮想通貨取引を開始するには取引所での口座開設が必要になりますので、記事内の「取引所おすすめランキング」を参考にしてください。

採掘・マイニングとは？

結論から言えば、暗号資産(仮想通貨)業界における「採掘」とは、ビットコインに代表される暗号資産(仮想通貨)の売買取引などを記録する作業にコンピューターを使って貢献し、その対価として新たに発行される暗号資産(仮想通貨)を得ることを指します。

では具体的に、暗号資産(仮想通貨)の売買取引を記録する作業に貢献するとは、どういった行為を指すのでしょうか。そして一体誰が採掘をしており、採掘をするためには何が必要なのでしょうか。マイニングはビジネスになるのでしょうか。

こうした疑問について最近の採掘(マイニング)の潮流にも触れながら説明していきます。

採掘・マイニング作業とは何を指すのか？

株や債券などと違い、暗号資産(仮想通貨)には、中央銀行のような中央集権的な管理者が存在しません。

そこで疑問としてあがるのが、不正が起きないように誰が暗号資産(仮想通貨)の健全性を保ち、取引情報を記録しているのかという点です。これに貢献しているのが「採掘(マイニング)」という作業。採掘作業を行っている個人や法人を「採掘者(マイナー)」と呼びます。

要するに「マイニング」とはマイナーが、暗号資産(仮想通貨)の売買取引を記録する作業のことです。もう少し具体的にこの採掘・マイニング作業について掘り下げて説明します。

全世界における暗号資産(仮想通貨)の取引記録はインターネット上の「ブロックチェーン」という台帳に記録されます。

このブロックチェーンにおいて、取引記録は一定の規則にしたがって鎖(チェーン)のようにつなぎ合わされ、情報が更新されていきます。採掘・マイニングとは、この取引記録を採掘者・マイナーが「承認」し、鎖の末尾につないでいく作業を指します。

一見簡単そうに見えますが、採掘者・マイナーが取引記録を承認するためには、コンピューターの演算機能を使って難解な数学のパズルを解かなければなりません。

そして、最初にこのパズルを解いた採掘者・マイナーのみに「承認権」が与えられ、実際にその権利を行使して承認作業を完了させることで暗号資産(仮想通貨)を得ることができる仕組みになっているのです。

つまり、１件の取引に対し、１人の採掘者・マイナーしか報酬を得ることはできません。この状況で発生する事態、それが「誰よりも早くこのパズルを解く」という競争です。

　

採掘・マイニングで報酬を得るために必要なこと・費用

採掘・マイニングで報酬を得るためには、難解なパズルをいち早く解くという競争に勝たなければなりません。そして、パズルを解くためにはコンピューターが必要になります。つまり、この競争に勝って報酬を得るためには、高性能なコンピューターが必要になるのです。しかも大量に、です。

ビットコインが発行され始めたころは、まだ採掘・マイニングの存在はあまり知られていませんでした。また、採掘者・マイナーの数も世界的にまだ多くなかったため、個人や家庭で所有しているコンピューターを使っても、この競争に勝つことがある程度可能でした。

しかし2021年現在、暗号資産(仮想通貨)の価格高騰も相まって、既に多くの企業がこの採掘・マイニング事業に参入しています。そして、多額の設備投資によりハイスペックのパソコンを多数揃えていることから、個人のパソコンではこの「競争」に勝つことはほぼ不可能な状況となっています。

また、マイニングを開始するには自分で用意したパソコンを改造しなければなりません。

パソコンの改造は始めるまでには少々難易度が高く、パソコンやデバイスに詳しくないとハードルが高いかもしれません。

PCその他含めて費用は大体10～30万円と言われています。

採掘・マイニングで報酬を得るためには、この競争に勝ち抜くための先行投資が必要になってくるのです。

一般的な10万円のパソコンと電気料金で、1BTC＝約6500,000の計算で1日の収益が約300円
1日300円の収益で10万円のデバイス代を回収するのに約1年ほどかかる計算になります。

性能の高いパソコンや付属品をを買うと収益が上がる可能性もありますが、その分初期費用を回収するまでに時間がかかります。

パソコンの定期的なメンテナンス、初期費用を含めて検討してみましょう。

また、初期費用など含めて、通常の仮想通貨投資の方が向いている方もいるかもしれません。

通常の仮想通貨投資に向いている人は、

・初期投資なしで始めたい人

・投資をすぐに始めてみたい人

・パソコン等ガジェットを自作する自信のない人

読んでみてこれらに当てはまった人は、通常の仮想通貨取引に向いていると思うので検討してみてください。

ビットコイン投資におすすめの取引所をランキング形式にしてまとめたので、どの取引所がいいか比較してみましょう。

取引所おすすめランキング

もしランキングを読んで迷ってる方がいたらランキング1位の「Coincheck」をおすすめします。

Coincheckは、取り扱っている暗号資産（仮想通貨）の銘柄数が国内最多で、スマホ用アプリの使いやすさ、操作性にも定評があり、初心者の方でも気軽にスマホでチャートを見ることが可能です。

初めのうちは、チャートを見る機会を増やした方が取引に慣れていきやすく、取引を本格にするにつれて頻繁にチャートを見る必要があるので、アプリの使いやすさは重視すべきだといえます。

最低取引金額も低く、少額から取引を始めやすいので、初心者の方におすすめです。そのため、とりあえず仮想通貨取引を始めてみたい人、取引操作に不安がある初心者の人は、Coincheckを選ぶとよいでしょう。

取り扱い通貨数23種と豊富！「Coincheck(コインチェック)」

コインチェックは31種類の暗号資産(仮想通貨)を取り扱っており、ビットコインやイーサリアム、リップルなどの有名なものに加え、知名度の低いアルトコインも数多く取り扱っています。また、アプリダウンロード数No. 1という実績を持つことや、マネックスグループの傘下に入りガバナンス体制やコンプライアンス体制を強化し続けていることなどから、信頼できる取引所であると言えます。

コインチェックが向いている人

コインチェックが向いている人はいろいろな通貨の購入を考えている人です。取扱い通貨数は23種類で、マイナーなアルトコインまで揃っているので上級者も満足できるでしょう。

コインチェックが向いていない人

コインチェックが向いていない人はレバレッジ取引をしたい人です。コインチェックでは現在、レバレッジ取引に対応していないため、現物取引のみとなっています。

取り扱う暗号資産の種類がビットコインを含めて33種類「DMM Bitcoin」

どの取引所でもビットコインは容易に買うことができますが、将来的に別の暗号資産(仮想通貨)を取引する可能性があるならば、取り扱う暗号資産の種類が多い取引所を選ぶといいでしょう。

また、DMM Bitcoinでは、フォームとLINEによる問い合わせを、土日祝を含めて365日受け付けています。操作方法や取引に不慣れな暗号資産初心者にとっては、うれしいサービスといえるでしょう。

DMM Bitcoinが向いている人

DMM Bicoinが向いている人はアルトコインでレバレッジ取引をしたい人です。31種類の銘柄を取扱い、通貨ペアは全39種類と豊富に用意されています。

DMM Bitcoinが向いていない人

DMM Bitcoinが向いていない人は取引所形式で取引したい人です。DMM Bitcoinは販売所形式の取引所なので、自分が指定した価格で取引をするなど購入方法を選択することはできないです。

「採掘工場」「マイニング工場」とは何か？

マイニングには、「ソロマイニング」「マイニングプール」「クラウドマイニング」の３種類があります。

ソロマイニングは、すべてを1人で行うマイニングで、もちろんすべての報酬を受け取ることができます。これに対し、マイニングプールは、協力関係にある複数のマイナーと行うマイニングを意味します。クラウドマイニングは、遠隔でマイニングを行うためにハードウェアを利用する方法です。

また、「採掘工場」「マイニング工場」という言葉があります。その言葉通り、採掘・マイニングをする工場のことを指しますが、ポイントは「工場」と呼ばれるほどに広い敷地を使って採掘を行っている企業が世界には存在するということです。

マイニング工場には何が置いてあるのか。設備としては、膨大な数のパソコンとパソコンを冷やすためのファンなどの冷却装置、そして非常用電源なども備わっています。

いち早く採掘・マイニングの競争に勝つために、マイニング工場に備えられたコンピューターはフル稼働を続けます。フル稼働を続けるコンピューターが発する熱によりコンピューター自体が壊れることや計算速度の低下を防ぐためには、当然冷却装置が必要になります。

そしてコンピューターを稼働させるためには電力が必要です。この電力の安定供給はマイニング工場にとっては生命線となります。非常時に備えた非常用電源が必要なのはこのためです。また、電力やコンピューターの管理に必要な「人」も必要になります。競争に勝つために、最新コンピューターの導入やスペックアップも常に求められるのです。

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では採掘・マイニング事業はビジネスとして儲かるのか？

マイニング作業にはコストがかかります。初期投資としては、コンピューターや冷却装置、電源関係の設備投資が必要なほか、運転資金としては人件費や電気代がかかってきます。採掘・マイニング作業の特徴として、この電気代が膨大な金額になることが挙げられます。

これらの全てのコストを、暗号資産(仮想通貨)取引の「承認」によって得られる報酬(暗号資産)内で抑えてはじめて、採掘ビジネスによる収益が上がるというわけです。

一方でマイニング事業に参入する企業は急速に増え始めています。ライバルが増えれば増えるほど、ハイスペックなコンピューターを増やして太刀打ちしなければなりません。また、報酬として得た暗号資産(仮想通貨)は高騰の期待もあれば暴落のリスクもあります。相場の値動きによっては、黒字見込みから一転、赤字に転落するというリスクもあります。

このように、マイニングによって利益を出すには莫大のコスト抑えられることが必要になるので、決して簡単に儲かるとは言い切れないでしょう。しかし、ソロマイニングを行うマイナーが一定数存在しているというのも事実であり、黒字運用も不可能ではありません。マイニングを検討している方は、情報収集を入念に行うようにしましょう。

マイニングを開始するならば、仮想通貨を保管するための口座を開設する必要があります。「DMM Bitcoin」なら、マイニングで得た仮想通貨を口座に入金・出金する手数料が無料なのでおすすめです。

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日本国内でも本格化しつつあるマイニング事業への参入

採掘・マイニング事業に参入している日本の企業は既に存在します。DMM.com株式会社やGMOインターネット株式会社、そしてSBIホールディングス株式会社などです。

GMOインターネット株式会社(本社・東京都渋谷区／代表取締役・熊谷正寿)は2017年12月20日、プレスリリースを発表しました。その内容は、同社のヨーロッパ法人を通じて暗号資産(仮想通貨)の採掘・マイニング事業を開始したというものでした。北欧のマイニング工場でマイニング用のコンピューターを稼働させ、報道発表では「今後は、段階的に機器を投入し、事業の拡大を進めてまいります」としています。

しかし、2018年12月にGMOインターネットは暗号資産(仮想通貨)マイニング事業を中止すると発表。暗号資産(仮想通貨)価格の下落を受けて、想定どおりのマイニングによる収益が得られなかったからです。

GMOインターネット <9449> は、インターネットのインフラ事業を中心に事業規模を拡大してきました。現在は、インターネット広告事業やモバイルエンターテイメント事業、ドメイン名登録・レンタルサーバー事業などを手掛けています。

DMM.comやSBIホールディングスは国内でいち早く参入

動画配信サービスなどを手掛けるDMM.comもマイニング事業に参入しています。2017年9月8日の報道発表は、暗号資産(仮想通貨)事業部を社内で発足させ、DMMマイニングファームの運営を開始するというものでした。

同社は報道発表で、将来的には世界のトップ3に入る規模のマイニングファームを目指すことを明言しました。そのほか、一般の人でも気軽にマイニングによる暗号資産(仮想通貨)の報酬獲得ビジネスに参加できる「DMMクラウドマイニング」というサービスも実施するとしています。

しかし、2018年末にはマイニング事業を撤退すると発表。暗号資産(仮想通貨)の相場が変化したことにより、事業の継続が難しくなったためです。

SBIホールディングス <8473> もマイニング事業に対していち早く動いていました。既に採掘・マイニング事業を中核に据えたSBI Cryptoを設立しています。詳細は明らかになっていないものの、既にマイニング事業を開始したことが明らかになっています。

SBIホールディングスは採掘・マイニング事業のほか、暗号資産(仮想通貨)の関連事業に積極的に参入する方針を示しています。例えば、ブロックチェーン技術を活用した送金サービスの確立や暗号資産(仮想通貨)技術を使った資金調達(ICO＝イニシャル・コイン・オファリング)のプラットフォーム運営などです。

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そもそも暗号資産(仮想通貨)・ビットコインとは？

暗号資産(仮想通貨)とは、インターネット上に存在する通貨のことを指します。円やドルのように紙幣や硬貨などは存在しないものの、インターネット上での商品・サービスの購入や送金などに利用でき、暗号資産(仮想通貨)の取引所で売買をすることも可能となっています。ビットコインが暗号資産(仮想通貨)の代表格で、現在1,000～1,500種類あると言われる暗号資産(仮想通貨)の中で、最も多い流通量を誇っています。

増え続けるアルトコインと膨脹するマイニング市場

暗号資産(仮想通貨)という概念が生まれ、ビットコインが誕生し、ビットコイン以外の暗号資産も日に日に増加しつつあります。採掘・マイニング事業はビットコイン以外の暗号資産の誕生とともに、さらにその市場規模を膨脹させています。ビットコイン以外の暗号資産はアルトコインと呼ばれます。アルトコインにおいても、採掘・マイニング作業における報酬は同様に得られます。

一方で、既にレッドオーシャン化しているマイニング市場。事業参入には一定の事業規模と投資が今後も必要になってくるとみられています。(岡本一道、金融・経済ジャーナリスト)

暗号資産(仮想通貨)のマイニングに関するQ&A

　

Q. マイニングとは何か？

A：暗号資産(仮想通貨)は、暗号資産の売買取引情報などをオンライン上で仮想的な台帳(分散型台帳＝ブロックチェーン)に記録している。
この”情報を記録する作業”をユーザーがコンピューターを用いて協力するのが「マイニング」だ。
マイニングを行うことで、報酬として新規発行される暗号資産を得られる。
ただし、マイニングを試みれば必ず報酬を得られるのではなく、最初にブロックチェーンに記録した者に暗号資産が与えられる。

Q. マイニングに必要な物は何か？

A：必ず必要なのがコンピューター(パソコン)だ。
マイニングは先にブロックチェーンに記録した者に報酬が発生するため、他者との競争が生じる。
現在は多くのユーザーがマイニングに参加しており、中には専業でマイニングを行う者もいる。
そのため、個人が一般的に所有している性能のコンピューターでは対抗できず、マイニングで大きな収益を獲得するためには高性能なパソコンが複数台必要だ。

　

Q. マイニングは個人でもできるか？

A：理論上は個人でもマイニングはできる。
しかし、マイニングで報酬を得るには他者との競争に勝つ必要がある。
高性能なコンピューターを数多く揃え、マイニングを専業とする企業や団体もいる。
専門業者に個人が太刀打ちするためには、機材を揃えるなどの先行投資が欠かせない。

　

Q. マイニングで得た暗号資産(仮想通貨)に税金はかかるか？

A：マイニングで得た暗号資産も課税対象だ。
所得税(雑所得)や法人税として課税される。
マイニングで獲得した暗号資産は”取得時点の時価”で評価されため、課税額が収益を上回ることもあり得るので注意が必要だ。
マイニングした暗号資産が値下がりしている場合は、取得した年内に売却することも検討した方がいい。
暗号資産で得た収益は雑所得扱いであるため、損失を翌年以降に繰り越せないためだ。

Q. マイニングの由来は？

A：日本語で「採掘」と翻訳されるマイニングとは英語で「mining」と書く。日本語での意味は「採掘」「採鉱」などで、その意味の通り、何かを掘り起こすその動作を表す。

「まだ発行されていない暗号資産(仮想通貨)を掘り起こす(＝得る)」というイメージから「採掘(マイニング)」を呼ばれるようになった。

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  著者 NETMONEY(ネットマネー)編集部