S&P500の特徴を詳しく紹介！今後の見通しも解説

アメリカの株価指数のひとつに「S&P500」があります。このS&P500とは一体何を示す指数なのか、その特徴とメリット・デメリットに加えて、これまでのチャートの動きと今後の動向予測も解説していきます。

また、S&P500に連動した商品に投資をするときにおすすめ証券会社も2つピックアップして紹介しています。

IG証券なら、S&P500のCFD取引が可能です。CFD取引とは現物をやり取りせず、売買の差額のみをやり取りする「差金決済取引」のことです。 幅広い金融銘柄（株価指数、個別株、商品、債券先物）を一つのプラットフォームで取引できるIG証券なら、初心者でも気軽にCFD取引をスタートできるでしょう。

S&P500の基本情報

S&P500はアメリカの株価指数ですが、どのような特徴を持つのかを説明します。

S&P500はアメリカ株式指数の1つ

S&P500はアメリカの株価指数のうちの1つです。スタンダード・アンド・プアーズ（S&P500）社が1日に1回、その数値を算出し公表していることにより、この名が付いています。

S&P500は500社の銘柄から構成されますが、アメリカの株式市場であるニューヨーク証券取引所とナスダックに上場している企業から選定されます。大型優良企業が多いニューヨーク証券取引所と新興企業が多いナスダックの両方をカバーすることで、アメリカの株式市場の状態を偏りなく判断できるのが特徴です。

S&P500の構成銘柄

S&P500に採用される銘柄の条件には時価総額が53億ドル以上、四半期連続で黒字利益を確保、不動株は発行済株式総数の50%以上といったものがあります。銘柄の入れ替えは独自委員会が年に4回検討します。

S&P500と連動を目指す投資信託商品「ｅＭＡＸＩＳ Ｓｌｉｍ 米国株式（Ｓ＆Ｐ５００）」の2021年6月時点での構成銘柄で、時価総額上位10銘柄は次のとおりです。

順位	銘柄名	組入比率
1	アップル	5.8%
2	マイクロソフト	5.6%
3	アマゾン・ドット・コム	4.0%
4	フェイスブック	2.3%
5	アルファベットC	2.0%
6	アルファベットA	2.0%
7	テスラ	1.4%
8	バークシャー・ハサウェイ	1.4%
9	エヌビディアコーポレーション	1.4%
10	JPモルガン・チェース・アンド・カンパニー	1.3%

S&P500の株価チャート

S&P500の株価チャートは、この数年どのような動きとなっているのでしょうか。

2020年以降の株価チャート

2020年以降はS&P500のチャートは大きく上昇しています。ただ2020年2月19日から3月23日の間は、新型コロナウィルスの影響を受けて米国株が下落したことによりS&P500は約34％の下落となりました。1カ月で34%の下落率は1984年のブラックマンデーを上回るものです。

その後は大きく値を戻し、2020年末にかけて上昇を続けました。2021年は企業業績が好調なことと、財政政策を積極的に行うことでさらに上昇しています。

過去10年の株価チャート

過去10年のS&P500株価チャートは、押し目を伴いながらも上昇を続けました。2011年には欧州債務危機があり、2015年には中国株が暴落したチャイナショックがありましたが、S&P500の下落率はいずれも20%未満に収まっています。

2018年10月から12月にかけては米中貿易摩擦の影響で20%を超える下落率となりましたが、その後は上昇に転じて2019年には高値を更新しています。2009年12月末から2019年12月末は年率11.3%のペースで上昇しました。

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S&P500のメリット

S&P500の意味を知ったところで、実際に投資をするメリット4つをみていきましょう。

投資初心者でもハードルが低い

S&P500に連動した投資信託やETF（上場投資信託）で資産運用できるため、投資初心者でもハードルが低いのがメリットです。

投資信託やETFは投資の専門家が運用する投資商品なので、投資に詳しくない初心者でも簡単に資産運用ができます。購入することはもちろん、売却するのも自由です。自分の予算に応じて購入できるので、投資資金が少ない投資初心者でも手軽に購入できます。

投資信託やETFは「NISA」でも購入できるので、税金面でも有利に運用できるメリットがあります。

運用コストが低い

S&P500に連動する投資信託やETFでの投資は、運用コストが低いのもメリットです。投資信託商品によって手数料である信託報酬は異なりますが、安いものでは税込で0.1%程度からとなっています。投資信託よりもETFのほうが信託報酬は安くなる傾向があります。

またS&P500のような株価指数に連動する「インデックス型投資信託」は、一般的な「アクティブ型投資信託」よりも手数料である信託報酬が低く設定されます。そのためS&P500に連動する投資信託は、運用コストが低いというわけです。

投資にかかる時間や手間が少ない

S&P500は株価指数なので直接投資することはありません。間接的に連動する投資信託やETFを購入して投資するので、時間や手間が少ないのがメリットです。

これが個別株式に投資するとなれば、まずは銘柄を探して売買しなければなりません。銘柄選びの時間や売買注文を入れる手間がかかります。S&P500であれば投資信託やETFを選ぶだけなので、忙しい会社員でも手軽に運用できます。

分散投資になる

S&P500に連動する投資信託やETFを購入することで、分散投資ができるのもメリットです。

S&P500に連動するといっても、そのスタイルはさまざまです。採用銘柄500社から指数連動するように株式を選んでいるもの、あるいは株価指数に連動するETFで運用するものなどがあります。あるいはS&P500との連動率が高いものや、さらに大きな変動率となる商品もあります。

このように同じS&P500に連動した投資信託でも運用スタイルが異なるものを購入すれば、リスク分散ができることもメリットと言えます。

また毎月自動的に一定額の投資信託を購入できるものもあるので、時間の分散をすることも可能です。

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リスクを減らす方法の一つに分散投資があります。分散投資には、「資産・銘柄」の分散や「地域の分散」などのほか、投資する時間（時期）をずらす「時間（時期）分散」という考え方があります。

引用元：金融庁｜分散投資

S&P500のデメリット

S&P500に投資することで、どのようなデメリットがあるのでしょうか。

自動積立投資ができない場合もある

S&P500の投資商品はすべてが自動積立投資に対応しているわけではない点がデメリットとなります。投資信託は自動積立ができますが、ETFはできない（一部商品を除く）ためです。

投資信託の自動積立投資とは、毎月決まった金額分を購入する便利なサービスです。価格が高い時に少なく、安い時に多く購入できる利点があります。また海外株式で構成されるS&P500への投資は為替変動の影響を受けますが、その変動リスクも分散されます。

しかしS&P500に連動する投資商品のうち、ETFは金額を指定して購入することができません。そのため自動積立投資ができないのがデメリットといえます。

分配金の自動再投資ができない

S&P500に連動する投資商品のうち、ETFは分配金を自動再投資できません。投資信託であれば、自動再投資できるものとできないもの両方あります。

分配金の自動再投資とは、運用する中で得られる分配金を使って自動的に追加購入することです。これにより分配金が増加するため、複利効果が生まれます。

S&P500のETFではこの自動での複利効果が得られず、分配金をある程度貯めてから、手動で追加購入しなければなりません。

つみたてNISA対応の銘柄は1本だけ

S&P500に連動する投資商品の中で、つみたてNISAに対応しているのは実は「eMAXIS Slim 米国株式（S＆P500）」の1本だけです。

つみたてNISAと通常のNISAとの違いは非課税投資枠が年間40万円であることと、投資期間が最長20年であることです。非課税枠は通常のNISAが120万円であることに対して少ないものの、投資期間は倍になっています。

そのため運用資金が少ない投資初心者には有利な制度ですが、S&P500は1銘柄しか購入できないのが難点といえるでしょう。

国内ネット証券会社の大手であるマネックス証券では「eMAXIS Slim 米国株式（S＆P500）」を取り扱っています。米国株の取扱いが多いので、アメリカ株に興味がある人にもおすすめです。

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S&P500の今後の動向予測

S&P500の今後の動向予測としては、短期的に下げる場面があるかもしれませんが、中期的に見れば上昇を続けると考えられます。

短期的な動向予測は新型コロナのデルタ株による感染拡大懸念での下落があります。またインフレ懸念と金融緩和の早期縮小懸念もS&P500の下げにつながるかもしれません。

一方でパウエルFRB議長が8月27日に行った講演の中で、テーパリング（量的金融緩和政策の段階的縮小）の必要性を述べました。これに市場は反応し株価が上昇しましたが、中期的なS&P500の強さにつながると考えられます。

7月のアメリカ非農業部門の雇用者数も前月から94万人以上増加し、9月以降も雇用状況は回復するとの見方もあります。以上からS&P500の今後予測としては、当面上昇すると考えられます。

S&P500に連動したおすすめのETF

S&P500に投資できるおすすめのETFを2つご紹介します。

●上場投資信託（ETF） 一般的に、ある指標に連動する運用を行う、証券取引所に上場する投資信託のこと。指値や成行注文が可能です。

引用元：金融庁｜用語集

●投資信託（ファンド） 「投資家から集めたお金をひとつの大きな資金としてまとめ、運用の専門家が株式や債券などに投資・運用する商品で、その運用成果が投資家それぞれの投資額に応じて分配される仕組みの金融商品」のこと。 「集めた資金をどのような対象に投資するか」は、投資信託ごとの運用方針に基づき専門家が行います。

引用元：金融庁｜用語集

VOO

VOOはバンガード社が提供しているS&P500に連動するETFです。S&P500を構成するすべての銘柄に投資し、保有数のバランスは四半期ごとに時価総額加重平均を用いて再計算しています。

運用成績はS&P500の変動に応じて高いパフォーマンスとなり、過去10年間で価格はおよそ4倍となっています。取引コストも経費率がわずか0.03%と低いのが特徴です。

ただし購入単位は1株となり、その価格は9月15日時点で400ドル超となっています（およそ4万4700円）。価格が上昇しているため、購入資金がそれなりに必要となる点に注意しましょう。

またアメリカの証券取引所に上場しているETFなので、購入の際には米ドルでの取引となり為替手数料もかかります。

SPXL

正式名称は「Direxion Daily S&P500 500 Bull 3X Shares」となるアメリカの証券取引所に上場しているS&P500連動型のETFです。大きな特徴は、S&P500の3倍の日次投資効果を目指すように構成銘柄が組まれていることです。

2008年に3.85ドルに設定された価格は、2021年9月15日時点で118ドルほどになっています。1株単位で購入するので、1万3000円ほどから投資できます。

S&P500が上昇すれば大きな利益が期待できますが、逆に値下がりすると大きな損失となる可能性があります。リスクも大きい点には注意しましょう。

S&P500投資におすすめの証券会社

ここまでS&P500について紹介してきましたが、S&P500関連銘柄に投資するならどういった証券会社がいいでしょうか。おすすめの証券会社2社を紹介します。

各証券会社の海外ETF取引手数料

SBI証券

SBI証券はネット証券の大手であり、個人取引においては国内トップシェアを誇っています。S&P500に連動する金融商品も6銘柄揃っているので、分散投資も可能です。

いずれも買付手数料が不要で、信託報酬は0.1%程度から0.26%ほどとなります。またそれぞれ当初設定されてからの価格上昇率は34%から90%ほど（2021年9月15日時点）です。分配金の再投資もできるので、複利運用ができます。

以上の点から投資初心者にもおすすめの証券会社といえます。

SBI証券のメリット

手数料が安い

手数料が他のネット証券会社と比べてもダントツで安く、1日定額制で0円である。上場企業の9割が100万円以下で購入できるので、ほとんど全ての銘柄を手数料を気にすることなく、購入することができます。

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大手だからこその安心感がある

SBI証券はSBIグループの中核企業であり、万が一の倒産のリスクもかなり低い、優秀な企業である。他のSBIグループのサービスも使えてお得である。

取引に応じてTポイントがつく

SBI証券はTポイントと連携することによって、取引をしながらお得にポイントを貯められることができる。日常Tポイントをよく使用する人は口座を開いて損はない。

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SBI証券のデメリット

SBI証券では仮想資金を使って取引シミュレーションを行うデモ取引を利用できません。損失を出しても実際の資産に影響がないため、デモ取引は初心者にとって嬉しい機能でしょう。

ただしSBI証券ではデモ口座がない代わりに、数百円の1株単位から株を購入することができます。失敗しても大きな損失には繋がらないので、少額から取引を始めてみましょう。

また、SBI証券では国内株と米国株の取引アプリが分かれています。1つのアプリでまとめて取引できるわけではないのでその点は面倒に感じるかもしれません。

そしてIPOの取扱い銘柄数が多い(2021年 86社)ものの、逆に多くの投資家がSBI証券で申し込みをするため当選確率が高くないという点もデメリットの一つです。しかし、IPOで当選するためには複数の証券会社から申し込みをするのが基本路線です。SBI証券でも申し込み、他の証券会社での申し込みも行うと良いでしょう。

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SBI証券に関する良い口コミ・評判

SBI証券に関する良くない口コミ・評判

SBI証券の口座開設申し込み方法

口座開設方法の「STEP1 口座開設を申し込む」について、申し込み方法をパソコンとスマホのそれぞれで実際の画像を使って解説します。

パソコンの場合

STEP1 メールアドレスの登録

メールアドレスを入力し、仮登録をします。

\初心者におすすめ！/

STEP2 認証コードの入力

登録したメールアドレス宛に届いた認証コードを入力します。

\最短で翌営業日から取引可能！/

STEP3 お客様情報の設定

氏名・住所・生年月日などの基本情報を入力します。

\証券口座開設数1,000万突破！/

STEP4 規約の確認

各規約のPDFを確認し、同意のチェックボックスにチェックを入れます。

STEP5 入力内容の確認

入力した内容を確認します。

\初心者におすすめ！/

STEP6 口座開設方法の選択

口座開設の方法を選択します。本人確認書類の提出をWEB上で行う「ネットで口座開設」または提出を郵送で行う「郵送で口座開設」があります。

STEP7 口座開設申し込みの完了

申し込みが完了したら、申し込み完了メールに次のステップが書いてあるので忘れずに確認しましょう。
「ネットで口座開設」を選択した場合は、メールのアドレスから専用ページにアクセスし、本人確認書類の提出をしましょう。

\最短で翌営業日から取引可能！/

スマホの場合

STEP1 メールアドレスの登録

メールアドレスを入力し、仮登録をします。

STEP2 認証コードの入力

登録したメールアドレス宛に届いた認証コードを入力します。

\証券口座開設数1,000万突破！/

STEP3 お客様情報の設定

氏名・住所・生年月日などの基本情報を入力します。

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STEP4 規約の確認

各規約のPDFを確認し、同意のチェックボックスにチェックを入れます。

STEP5 入力内容の確認

入力した内容を確認します。

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STEP6 口座開設方法の選択

口座開設の方法を選択します。本人確認書類の提出をWEB上で行う「ネットで口座開設」または提出を郵送で行う「郵送で口座開設」があります。

STEP7 口座開設申し込みの完了

申し込みが完了したら、申し込み完了メールに次のステップが書いてあるので忘れずに確認しましょう。
「ネットで口座開設」を選択した場合は、メールのアドレスから専用ページにアクセスし、本人確認書類の提出をしましょう。

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IG証券

IG証券はロンドンに本拠地がある金融サービスプロバイダーです。FXの通貨ペアが豊富なことで知られていますが、S&P500そのものに対してCFD取引できる点でおすすめです。

CFD（差金決済取引）とはレバレッジを使って少額トレードができる取引形態となります。証拠金を使って取引終了時に発生した差額分が決済できる仕組みです。そしてIG証券では、S&P500などの株価指数をこのCFDを使って取引できるようになっています。

S&P500に対して5倍のレバレッジをかけることができるので、単純計算で5分の1の資金で取引できます。さらに買いだけではなく、売りからも取引できるので下落場面でも利益を出すことが可能です。先物取引と同じように取引をしたい人に向いています。

まとめ

S&P500はアメリカの好調な株式市場に投資できる魅力ある株価指数であることがわかります。今後の見通しはさらなる上昇が期待され、10年後も20年後も上昇し続けることが期待できます。CFD取引や投資信託などいろんな投資方法があるので、それらに適した証券会社を利用して投資してみてはいかがでしょうか。

S＆P500投資に関するよくある質問

S＆P500とは何ですか？

S&P500はアメリカの株価指数のうちの1つです。500社の銘柄から構成されますが、アメリカの株式市場であるニューヨーク証券取引所とナスダックに上場している企業から選定されます

S＆P500の特徴は何ですか？

S&P500に連動した投資信託やETF（上場投資信託）で資産運用できるため、投資初心者でもハードルが低いのが特徴です。

S＆P500のメリットは何ですか？

S&P500であれば投資信託やETFを選ぶだけなので、手間が少ないです。また、運用コストが低く、投資信託やETFは「NISA」でも購入できるので、税金面でも有利に運用できるメリットがあります。

S＆P500のデメリットは何ですか？

S&P500に連動する投資商品のうち、ETFは分配金を自動再投資できません。投資信託であれば、自動再投資できるものとできないもの両方あります。つまり、S&P500のETFではこの自動での複利効果が得られず、分配金をある程度貯めてから、手動で追加購入しなければなりません。

S＆P500の注意点は何ですか？

S&P500に連動する投資商品の中で、つみたてNISAに対応しているのは実は「eMAXIS Slim 米国株式（S＆P500）」の1本だけです。

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  著者 NETMONEY（ネットマネー）編集部