2026年6月18日のリップル(XRP)の価格・相場・動き・相場市況レポート

リップル(XRP)は6月18日、前日の米FOMCがタカ派的な内容となったことを受け、1.19ドル台へと下落しました。「噂で買って事実で売る」の典型的な反応で2日続落となる一方、明日6月19日に控える米イラン和平合意の署名と、CLARITY Actの審議の行方が引き続き注目されています。

リップル(XRP) 相場解説（2026年6月18日）

リップル(XRP)の注目ポイント

リップル(XRP)は、前日のFOMCを受けて下落し、1.19〜1.20ドル前後で推移しています。月曜日に1.29ドルまで反発したあと、上値を抑えられて2日連続の下落となりました。

下落の主因は、XRP固有の要因というより、FOMCを受けた市場全体のリスクオフです。FRBがタカ派姿勢を強めたことで、ベータ値の高いXRPは市場全体の下げを増幅する形で売られました。

本日のリップル(XRP)は、金融政策という逆風を受けつつ、明日の和平合意署名や継続するETF需要といった支援材料を抱える局面にあります。投資家にとっては、対立する材料の綱引きをどう読むかが問われる場面です。

ZUU Web3 竹原

想定通りの結果でも、新たな好材料が出ないと利益確定売りが出やすいですね。明日以降のイベントが次の鍵になりそうです。

リップル(XRP)に関するZUU Web3の見解

ZUU Web3 竹原

今日のリップルは、”事実で売られた”あとの底固めを探る局面かもしれません。

好材料の出尽くしで売られたいま、あなたはこの下げを押し目と見るか、それとも下落トレンドの継続と捉えるでしょうか。

本日のリップル(XRP)は、1.19ドル台で2日続落となる一方、その背後では複数の材料が交錯しています。価格動向のセクションでは、1.29ドルからの反落と、1.28〜1.31ドルの抵抗帯をめぐるテクニカル構造を確認します。

マクロ環境のセクションでは、タカ派的なFOMCがベータ値の高いXRPに与えた影響を整理します。地政学のセクションでは、明日の署名を控えた米イラン和平合意を取り上げます。

ファンダメンタルズのセクションでは、継続するETF需要と、難航するCLARITY Actの審議という、相反する制度面の動きを扱います。

注目すべきは、マクロの逆風と制度面の不透明感が重なる一方で、ETF需要という構造的な買いは途切れていない点です。目先の値動きに表れる失望と、静かに積み上がる機関投資家の需要。今の相場は、その両方を切り分けて見る視点を投資家に求めているといえそうです。

リップル(XRP)の価格動向・チャート概況

チャートを直接参照したところ、6月17日のFOMC発表後のデータでは、リップル(XRP)は1.19〜1.20ドル前後で推移していました。前日比はおよそ2.5〜4%の下落となっています。

financemagnatesのデータによると、XRPは6月16日に1.29ドルまで反発したものの、その水準で上値を抑えられ、6月17日にかけて2日連続で下落しました。これは今月初めに割り込んだレンジの下限で跳ね返された形です。

テクニカル面では、1.28〜1.31ドルが重要な抵抗帯として意識されています。これはかつての保ち合いの下限であり、現在は50日EMAと重なって戻り売り圧力となっています。下値では1.10〜1.15ドルが支持帯で、強気・弱気の分岐点とされる200日移動平均線（約1.17ドル）の維持が焦点です。一方、長期の上昇トレンドラインはなお維持されています。

ZUU Web3 竹原

1.28〜1.31ドルの抵抗帯を再び上抜けられるかが、下落構造から抜け出せるかの分かれ目になりそうですね。

リップル(XRP)とマクロ環境との連動

本日のリップル(XRP)の下落も、前日のFOMCが主因です。FRBは6月17日に全会一致で金利を3.50〜3.75%に据え置きましたが、ドットプロットが利上げ方向へと反転するタカ派的な内容となり、リスク資産全体が売られました。

Santiment Intelligenceの分析によると、今回のFOMC後の下落は「噂で買って事実で売る」の典型的な反応とされています。トレーダーは数日かけてFOMCに向けてポジションを取っていましたが、想定通りの据え置きで新たな上昇材料が出なかったため、リスク資産全体で利益確定の売りが出たと指摘されています。

XRPはベータ値が高いため、ビットコインなど主要銘柄の値動きを増幅しやすい特性があります。phemexによると、ビットコインがFOMCを受けて下落すればXRPもそれに連れて下げやすく、当面はXRP固有の材料以上に、マクロの動向とビットコインの方向が目先を左右するとみられます。

ZUU Web3 竹原

ベータ値が高い銘柄は下落も増幅されやすいので、市場全体が落ち着くまでは慎重に見ておきたい局面ですね。

出典：cryptotimes（FOMC後の反応・Santiment分析）、phemex（XRPの高ベータ特性）

リップル(XRP)と地政学・国際情勢

タカ派的なFOMCで地合いが悪化するなか、リップル(XRP)にとっても下支えとして意識されるのが、明日6月19日にスイスで予定される米イラン和平合意の正式署名です。phemexによると、6月16日にXRPが一時1.22ドルへ反発した上昇は、もともとこの和平期待による市場全体のリスクオンが起点でした。

同メディアは、この上昇がXRP固有の材料ではなく、ビットコインのベータに乗った相対的な戻りだったと指摘しています。地政学リスクのプレミアムが市場から引いたことで、ビットコインやイーサリアムとともにXRPも押し上げられた形です。

裏を返せば、和平合意が崩れれば、XRPは高いベータゆえに下落も増幅されやすくなります。2026年初めにも同様の停戦が崩れた前例があり、明日の署名が予定通り実現するかどうかが、目先のリスク選好を左右する重要な分岐点となります。

ZUU Web3 竹原

上昇も下落も増幅されやすいXRPにとって、明日の署名が予定通り進むかは特に注目しておきたいイベントですね。

出典：phemex（米イラン和平合意とXRPの連動）

リップル(XRP)のファンダメンタルズ

制度・資金面では、リップル(XRP)をめぐって好材料と逆風が交錯しています。blockchainreporterによると、米スポットXRP ETFは6月12日までに6週連続の資金流入を記録し、累計流入額は約14億ドルに達しました。ビットコインやイーサリアムのETFが流出するなかでの流入は、現水準でのXRPへの機関投資家需要が本物であることを示すとされています。

一方、規制面では難航が続いています。financemagnatesによると、XRPを商品として明確化するCLARITY Actは、6月1日の委員会報告のあと上院の議事日程に乗っているものの、本会議での採決が設定されておらず、7月4日の署名目標は厳しい情勢とされています。Galaxy Digitalは2026年中の可決確率を約60%と見ています。

同メディアは、今年はこれまで規制関連の節目を逃すたびに「事実で売る」反応が出ており、規制の進展期待だけでは持続的な買いにつながっていないと指摘しています。ETF需要という構造的な支えと、法整備の遅延という逆風の綱引きが続いています。

ZUU Web3 竹原

ETF需要という足元の支えがある一方、法整備は時間がかかりそうなので、過度な期待は禁物という局面かもしれませんね。

出典：blockchainreporter（6週連続ETF流入）、financemagnates（CLARITY Actの審議状況）

竹原 壮起（たけはら まさき）

株式会社NET MONEY 代表取締役

慶應義塾大学経済学部卒業後、2021年に株式会社ZUUへ入社。金融Webメディア「NET MONEY」をはじめとする複数メディアの立ち上げと運営に携わる。2024年よりメディア事業部を管掌。2025年1月、株式会社ZUU、株式会社FUNDiT、株式会社Macbee Planetの合弁会社として株式会社NET MONEYを設立、取締役に就任。同年10月に代表取締役に就任し、現在に至る。

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配信:ZUU Web3

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