リップル(XRP)は6月17日、米FOMCの金利発表を目前に1.22ドル前後で推移しています。米イラン和平合意を受けた13%の急騰で一時1.28ドルを回復したあと、足元ではFOMCを前に上値追いが一服し、6週連続のETF流入が下支えする展開です。
リップル(XRP) 相場解説(2026年6月17日)
リップル(XRP)の注目ポイント
リップル(XRP)は、6月15日に13%急騰して一時1.28ドルを2週間ぶりに回復し、足元では1.22ドル前後で推移しています。米イラン和平合意を受けたリスクオンの流れが、出遅れていたXRPに資金を呼び込みました。
この上昇を構造的に支えているのが、ETFへの資金流入です。米スポットXRP ETFは6週連続で資金を集め、2025年11月の上場以来の累計流入額は約14億ドルに達しました。ビットコインやイーサリアムのETFとは対照的な動きです。
本日のリップル(XRP)は、地政学による急騰の余韻と、米FOMCを前にした警戒感が交錯する局面にあります。投資家にとっては、この上昇の持続力と、目前のマクロイベントの影響を見極める場面です。
ZUU Web3 竹原リップル(XRP)に関するZUU Web3の見解



地政学を起点に急騰したいま、あなたはこの動きを本格反転の入り口と見るか、それとも一過性のリスクオンの波と捉えるでしょうか。
本日のリップル(XRP)は、1.22ドル前後で値動きが落ち着く一方、その背後では複数の材料がせめぎ合っています。価格動向のセクションでは、13%急騰からの一服と、1.28〜1.30ドルの抵抗帯をめぐるテクニカル構造を確認します。
マクロ環境のセクションでは、本日判明する米FOMCと、約30年ぶりの高水準となった日銀の利上げが相場に与える影響を整理します。地政学のセクションでは、今回の急騰の起点となった米イラン和平合意を扱います。
ファンダメンタルズのセクションでは、6週連続のETF流入やCLARITY Actの審議といった、XRP固有の支援材料を取り上げます。
注目すべきは、今回の上昇が地政学という外部要因に起因する一方で、ETF流入という構造的な需要も同時に積み上がっている点です。XRPはベータ値が高く、市場全体の動きを増幅しやすい特性があります。外からの波とXRP独自の土台、どちらをより重く見るか。今の相場は、上昇の質を見極める視点を投資家に求めているといえそうです。
リップル(XRP)の価格動向・チャート概況
チャートを直接参照したところ、6月16日のデータでは、リップル(XRP)は1.22〜1.23ドル前後で推移していました。前日比はおよそ4%の上昇で、安値からの戻りは約8.7%に達しています。
MEXCのデータによると、XRPは24時間で13%超急騰して一時1.28ドルを回復したあと、その水準からはやや上値を切り下げました。1月に2.30ドルを超えていた水準から6月11日に1.10ドル付近まで下落しており、今回の反発はその急落以降で最もきれいな戻りとされています。
テクニカル面では、強気・弱気の分岐点とされる200日移動平均線(約1.123ドル)を上回って推移しています。一方、上値では1.28〜1.30ドルが重い抵抗帯として意識されており、ここを明確に超えられるかが当面の焦点です。24時間出来高は約30億ドルと、前日比で大きく増加しました。
| 指標 | 数値 | 備考 |
|---|---|---|
| 現在価格(6月17日) | 約1.22ドル | 6月16日の参照値を起点に推移 |
| 前日比 | 約+4% | 急騰後の高値圏でのこう着 |
| 直近高値(6月15日) | 約1.28ドル | 13%急騰で2週間ぶりに回復 |
| 今月安値(6月11日) | 約1.10ドル | 急落局面の下値 |
| 上値抵抗 | 約1.28〜1.30ドル | 歴史的に売り圧力が集まる水準 |
| 下値サポート | 約1.18〜1.20ドル | 割れると1.10〜1.15ドルが視野 |
| 200日移動平均線 | 約1.123ドル | 強気・弱気の分岐点、上回って推移 |
| 24時間出来高 | 約30億ドル | 前日比で大きく増加 |
| 時価総額 | 約764億ドル | 暗号資産で第5位 |



リップル(XRP)とマクロ環境との連動
本日のリップル(XRP)にとって、当面最大のマクロ材料は米FOMCです。phemexの分析によると、XRPはベータ値が高いため、FOMCを受けてビットコインが動けば、その値動きを増幅する形で連動しやすいと指摘されています。ビットコインが発表後に売られればXRPは1.18ドルの支持帯へ、逆に底堅さを保てば1.32ドルへ向かう、という見方が示されています。
もう一つの軸が、日本銀行の利上げです。日銀は6月16日に政策金利を1.0%へ引き上げ、6月17日から適用されます。約30年ぶりの高水準で、円キャリートレードの巻き戻しがリスク資産全体に波及するか警戒されてきました。
XRPは市場全体の地合いに左右されやすいため、2つの中央銀行イベントの結果が、今後48時間の方向を大きく左右するとみられます。XRP固有の材料以上に、マクロの動向が目先の鍵を握る局面です。



リップル(XRP)と地政学・国際情勢
6月15日のリップル(XRP)の13%急騰は、XRP固有の材料というより、米国とイランの和平合意という地政学的なニュースが起点となりました。Memeburnの報道によると、和平合意への期待が地政学リスクのプレミアムを市場から取り除き、ビットコインやイーサリアムとともにXRPを押し上げたと伝えられています。
ただし、この合意には実行リスクが残っている点に注意が必要です。同メディアは、2026年4月にも同様の米イラン停戦の発表があり、当時ビットコインが急騰したものの、その後合意が崩れて上昇分の大半を失った経緯を指摘しています。
正式な署名は6月19日に予定されており、それまではこの上昇の持続性に慎重な見方が残ります。XRPはベータ値が高いぶん、和平合意が崩れた場合には下落も増幅されやすいため、署名の行方が重要な分岐点となります。



出典:Memeburn(米イラン和平合意とXRPの急騰・実行リスク)
リップル(XRP)のファンダメンタルズ
XRP固有の材料面では、制度・資金の両面で前向きな動きが続いています。blockchainreporterの集計によると、米スポットXRP ETFは6月12日までに6週連続の資金流入を記録し、累計流入額は約14億ドルに達しました。ビットコインやイーサリアムのETFが流出するなかでの流入は、現水準でのXRPへの機関投資家需要が本物であることを示すとされています。
さらに同メディアによると、6月16日にはBlackRockのBITA ETFが上場し、この需要の物語に弾みをつけたと報じられています。資金フローの裏づけが、XRPを機関投資家の選択肢として位置づけ続けています。
規制面では、CLARITY Actの審議が次の焦点です。phemexによると、同法案の上院銀行委員会でのマークアップ(条文審議)が6月後半に予定されており、XRPを商品(コモディティ)として明確化する内容となれば、構造的な需要を実際の価格上昇へと転換させるXRP固有の材料になり得るとされています。



出典:blockchainreporter(6週連続ETF流入・BITA ETF上場)、phemex(CLARITY Actの審議日程)
当記事管理者 株式会社NET MONEY 代表取締役 竹原 壮起(たけはら まさき)
竹原 壮起(たけはら まさき)
株式会社NET MONEY 代表取締役
慶應義塾大学経済学部卒業後、2021年に株式会社ZUUへ入社。金融Webメディア「NET MONEY」をはじめとする複数メディアの立ち上げと運営に携わる。2024年よりメディア事業部を管掌。2025年1月、株式会社ZUU、株式会社FUNDiT、株式会社Macbee Planetの合弁会社として株式会社NET MONEYを設立、取締役に就任。同年10月に代表取締役に就任し、現在に至る。
配信:ZUU Web3
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