2026年5月9日のリップル(XRP)の価格・相場・動き・相場市況レポート

5月9日（土）のリップル(XRP)は、1.39ドル付近で推移し、米国とイランの新たな軍事衝突を受けてリスクオフの波に押されています。一方で、Binanceでのクジラ流出ドミナンスが2024年以来最高の91.4%に達し、Goldman Sachsが世界最大のXRP ETF保有者ポジションを開示するなど、機関投資家の構造的な蓄積は静かに進行しています。

リップル(XRP) 相場解説（2026年5月9日）

リップル(XRP)の注目ポイント

5月9日（土）のリップル(XRP)は、1.38〜1.39ドル付近で推移しています。CoinGeckoによれば、5月9日時点でXRPは1.38ドル、24時間取引量は15.4億ドル、24時間で-2.50%の下落、過去7日間では+0.30%の上昇となっています。

本日最大の注目点は二つあります。一つは、5月8日の米軍による対イラン報復攻撃を受けたリスクオフ環境下で、XRPがビットコインに連動して下落した点、もう一つは、それでもクジラ流出ドミナンス91.4%という2024年以来最高水準の構造的買い圧と、Goldman Sachsが世界最大のXRP ETF保有者として1.538億ドルのポジションを開示するなど、機関投資家の蓄積は静かに進行している点です。

Investing.comによれば、5月8日時点でXRPは1.3862ドル、24時間で-1.1%の下落となり、ビットコインの下落、米イラン情勢悪化、Strategyの売却示唆に押されたものの、6週連続の週次プラス圏で着地する見通しだ、と整理されています。

The Crypto Timesによれば、CryptoQuantのアナリストAmr Taha氏のデータでは、Binance上のXRPクジラ流出ドミナンスは91.4%、リテール流出ドミナンスは8.4%へ低下しており、これは2024年10月以来の高水準でその後XRPは大幅な上昇を遂げた、と整理されています。

ZUU Web3 竹原

地政学リスクで一時的に売られる中、クジラはむしろ蓄積を続けているという対立構図は、XRPの今後を考える上で意識しておきたいポイントですね。

リップル(XRP)に関するZUU Web3の見解

ZUU Web3 竹原

今日のリップル(XRP)は、”小さな売りに見える価格の裏で、大きな買い手が静かに動いている”局面かもしれません。

米イラン軍事衝突を受けたリスクオフでXRPが1.39ドル付近に押される中、なぜクジラのBinance流出ドミナンスは2024年以来最高の91.4%に達しているのでしょうか。

本日のXRP相場を読み解くうえで意識したい軸は、「米イラン軍事衝突後の1.40ドル支持帯テスト」「Binance上クジラ流出ドミナンス91.4%が示す機関投資家の蓄積構造」、そして「来週5月11日週のCLARITY法案上院マークアップと5月15日のWarsh議長就任という二大触媒」という3つの要素です。

後述の価格動向セクションでは、1.39ドル前後の攻防と、上値1.45〜1.50〜1.70ドル、下値1.30〜1.38ドルの重要レベルを整理していきます。

オンチェーン項では、Binance上のクジラ流出ドミナンス91.4%（2024年以来最高）、Goldman Sachsの1.538億ドルXRP ETF最大保有、4月XRP ETF月次流入8,200万ドル超、3カ月連続で増加するMillionaire Walletを確認します。

マクロ項では強い米雇用統計後のFRB利下げ期待後退、ファンダメンタルズ項では先週上場したGraniteShares 3倍レバレッジETF、CLARITY法案の上院マークアップ進展、地政学項では米イラン軍事衝突の動向を整理します。

読者の皆さまには、目先の地政学ノイズに振り回されず、「クジラ流出ドミナンス91.4%、Goldman Sachs最大保有、Binance準備金3月以来最速で減少、XRP ETF累計1.29億ドル超流入——これらが同時に積み上がる構造的な需給は、地政学リスクが解消された瞬間に弾ける可能性を秘めている」という長期視点を持って、来週の5月11日週の値動きを冷静に観察してみていただければと思います。

リップル(XRP)の価格動向・チャート概況

5月9日（土）時点のデータでは、リップル(XRP)は1.38〜1.39ドル付近で推移していました。日本円換算では約215円となります。

テクニカル面では、CoinGabbarの分析が重要な構図を示しています。同社は、XRPは1.50ドルの抵抗レベルに迫っており、この価格帯には100日EMAも重なっているため二つの壁が積み重なる形になっている、と整理しています。同社は、RSIは53付近で中立ゾーンにあり、市場が過熱していないため買い手にまだ余地がある、と分析しています。

The Crypto Timesによれば、XRPは現在約3カ月のシンメトリカル・トライアングル・パターンの上限を試しており、1.45ドルを明確に上抜けば測定目標は2.15ドル（現値+53%）となる、と整理されています。同記事は、ラリーが本格化するためには100日EMAの1.52ドルと200日EMAの約1.75ドルを抜く必要がある、と分析しています。

CoinDCXは、XRPは1.40ドル付近で推移しているが、200日MAの1.4238ドルが強弱の分水嶺として機能しており、これを維持できれば1.80ドル方向、割れれば1.20ドルへの下落リスクが浮上する、と整理しています。同社の5月予測は1.55ドル（レンジ1.35〜1.60ドル）で、CLARITY法案の進展がブレイクトリガーとなる、とされています。

Changellyによれば、XRPは4時間足チャートでは強気で、50日移動平均が上昇しているが、日足チャートでは弱気で、50日移動平均が価格より下、200日移動平均は4月8日以降下落しているため長期的弱含みを示している、と整理されています。一方で200日移動平均は2025年10月19日以降上昇しており、長期トレンド支持となっている、とも分析されています。

ZUU Web3 竹原

1.40ドルの心理的節目、200日MAの1.4238ドル、20日EMAと200週EMA——複数の重要なテクニカル支持が重なる地点での攻防になりそうですね。

リップル(XRP)のオンチェーンデータ

本日のオンチェーン面で最も注目すべき動きは、価格が地政学リスクで押される中、Binance上のクジラ流出ドミナンスが2024年以来最高水準の91.4%に達したことです。The Crypto Timesによれば、CryptoQuantのアナリストAmr Taha氏のデータでは、Binance上のXRPクジラ流出ドミナンスは91.4%、リテール流出ドミナンスは8.4%へ低下しており、すべての中央集権取引所合計では90.5%に達しているとされています。

同記事は、これは2024年10月以来の最高水準であり、その時期にXRPは大幅な上昇を遂げた前例があると整理しています。Santimentのデータでは、2026年初め以来、XRPネットワークは1,000,000 XRP以上を保有する「ミリオネア・ウォレット」を42アドレス純増させており、これは2025年9月以来の初めての増加だ、と報じられています。

The Crypto Timesは、Binance流出値シェアを保有規模別にみると、1M XRP超のカテゴリが56.4%、100K〜1M XRP群が約19.3%、10K〜100K XRP群が約19%、10K未満群が5.1%となっており、最大ウォレット群がエクスチェンジ流出の支配的な発信源となっている、と整理しています。

注目すべき構造として、ICOBenchによれば、1M XRP以上を保有するウォレットはQ1 2026に12億トークンを蓄積し、これには注目すべきアドレスによる価格コンソリデーション期間中の2.5億トークン蓄積が含まれている、と整理されています。同記事は、5件のXRPスポット型ETF申請がSEC審査中で、7月までに判断見込みであり、承認となれば50〜100億ドルの流入が期待できる、と分析しています。

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クジラ91.4%・ミリオネアウォレット増加・取引所準備金減少という三方向の構造的買い圧は、地政学リスクが解消されたときに大きな価格変化を生む可能性を秘めていますね。

出典：The Crypto Times（Binance クジラ流出ドミナンス91.4%・全CEX 90.5%・ミリオネアウォレット+42・Goldman Sachs $153.8M）、NewsBTC（Binance準備金3月以来最速減少・出金/入金フロー反転）、FX Leaders（クジラ累計5億ドル購入・1日1,100万XRP蓄積・XRP ETF AUM $1.05-2.6B）、ICOBench（Q1 2026 1M超XRPウォレット12億トークン蓄積・5件SEC ETF申請7月判断見込み）

リップル(XRP)とマクロ環境との連動

マクロ環境では、5月8日の米雇用統計が想定外の強さを示したことが、リスク資産全般のセンチメントに複雑な影響を与えています。Investing.comによれば、4月の非農業部門雇用統計は前月比115,000人増と、Dow Jonesの予想55,000人を大幅に上回り、失業率は4.3%で横ばい、賃金上昇率は前年比3.6%と予想3.8%を下回った、と整理されています。

The Blockは、QCP Capitalの週次レポートを引用し、無期限スワップ市場は2027年4月までのFRB利上げ確率を50%以上、緩和開始は2028年に押し出されるという、米10年債利回りが4.34%付近に戻る中でも維持されているタカ派シフトを織り込んでいる、と整理しています。

FRB議長交代については、5月15日にJerome Powell氏の任期が終了し、Kevin Warsh氏が後任となる見通しで、本会議の承認投票は5月11日週に予定されています。CoinGabbarは、Warsh氏は金利に対しPowell氏より緩和的とみられている、と整理しています。

XRP固有の構造として、Standard CharteredのデジタルアセットリサーチグローバルヘッドGeoffrey Kendrick氏はSpoted Crypto／FinanceFeedsの集計で「2.80ドルの近期目標はマクロ回復だけで達成可能、7〜12.60ドルの予測はCLARITY法案通過とETF流入が40億ドル超に拡大する必要がある」と発言した、と整理されています。

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雇用統計、地政学、規制、FRB議長交代——複数のマクロ要素が同時に動く中で、XRPは独自の触媒スケジュールを持つことが他のメジャー暗号資産との違いになりそうですね。

出典：Investing.com（4月NFP 115,000人・予想55,000人大幅上回り・失業率4.3%・賃金3.6%・XRP $1.3862）、The Block（QCP Capital 2027年4月利上げ確率50%超・2028年緩和シフト）、CoinGabbar（Warsh議長 Powell比緩和的・5月触媒）

リップル(XRP)のファンダメンタルズ

本日のファンダメンタル面では、先週5月7日に上場したGraniteSharesの3倍レバレッジXRP ETFの市場初週の動向、CLARITY法案の上院マークアップ進展、そしてGoldman Sachsの最大ETF保有者ポジション開示など、複数の機関投資家関連トピックが進行中です。

CLARITY法案については、CoinDeskが、CLARITY暗号資産市場構造法案が今週上院マークアップに向けた主要な手続き上のハードルをクリアした、と整理しています。CoinGabbarは、Polymarketの予測市場ではCLARITY法案の今月成立確率が62%まで上昇しており、もし法案が通過すればアナリストはXRPの目標価格を1.80〜2ドルに設定するだろう、と報じています。

機関投資家関連では、CoinGeckoが伝えるU.Todayの記事によれば、世界最大級の資産運用会社がXRP保有を開示したと報じられており、BlackRockやFidelityなど主要発行体に続く動きとして注目されています。これに加えて、ICOBenchによれば、5件のXRPスポット型ETF申請がSEC審査中で、7月までに判断が見込まれており、承認となれば50〜100億ドルの流入が期待できる、と整理されています。

テクニカル価格モデルの観点では、NewsBTCがTeucrium CEO Sal Gilbertie氏の発言を引用し、XRPの機関投資家利用ベースのプライシングモデルでは「価格5〜4,300ドル」のレンジが導かれる、と整理しています。同記事は、銀行が大型決済を行う際に必要な深い流動性を考慮すると、XRPがトリリオン規模のグローバル決済を処理するには、現在の循環供給を維持したまま価格が大幅に上昇する必要がある、という構造的議論を紹介しています。

業界カンファレンスでは、XRP Las Vegas 2026が開催され、リップルCEOのBrad Garlinghouse氏がOKXによるラスベガス・スフィアのXRPロゴ点灯を取り上げて言及するなど、コミュニティの注目を集めました。一方で、5月7日には前日のリップル・JPMorgan・Mastercard・Ondo FinanceによるXRP Ledger上での国境越えトークン化米国債決済の完了が引き続き市場の話題となっています。

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CLARITY法案の上院通過、5件のSEC ETF判断、Goldman Sachs最大保有——機関投資家インフラが一気に整いつつある印象ですね。

出典：CoinDesk（CLARITY法案上院マークアップ手続き通過）、CoinGabbar（Polymarket CLARITY 62%・$1.80-$2目標）、ICOBench（5件SEC ETF申請7月判断・$5-10B流入見込み）、NewsBTC（Teucrium Gilbertie氏 機関プライシングモデル$5-$4,300）、The Crypto Times（XRP Las Vegas 2026・OKXスフィア点灯・Garlinghouse氏発言）

リップル(XRP)と地政学・国際情勢

地政学面では、5月8日（金）に米イラン関係が新たな緊張局面に入りました。Investing.comによれば、米軍はホルムズ海峡を通過していた3隻の米軍艦への攻撃に対する報復としてイランへの反撃を行ったと発表し、これに先立ちイランは米国が合意条件に違反したと非難していた、と整理されています。

The Blockは、イラン当局者が一夜にして米国が合意条件に違反したと非難し、ホルムズ海峡近辺での新たな攻撃の報道がブレント原油を金曜の早朝取引で押し上げ、週半ばまでに8%下落していた状況を部分的に巻き戻した、と整理しています。

注目点として、XRPはアジア（日本・韓国・シンガポール）や中東（UAE）での実需ドライバーが厚い構造を持っており、5月7日のJPMorgan・Mastercard・リップル決済パイロットでも資金が最終的にリップルのシンガポール口座に届けられた点は、国際金融ネットワーク上の実装が中長期の地政学リスクに対する一定の耐性を生む可能性も示しています。

QCP CapitalはThe Blockに対し、「原油が5月20日のFOMC議事録前にデエスカレートしないなら、スタグフレーション・シナリオを退けるのは難しくなる」と分析しています。エネルギー価格の上昇は実質金利とドルを押し上げ、XRPを含むリスク資産にとって追加的な逆風となります。

下振れシナリオとしては、24/7 Wall St.の整理によれば、停戦の崩壊・ブレント原油130ドル/バレルへの再上昇・ETF流出の継続のうち2つ以上が同時に発生すれば、XRPは1.32〜1.38ドル支持試しから1.28〜1.30ドルまで下押しのリスクが浮上します。一方で5月11日週のCLARITY法案マークアップ通過、5月15日のWarsh議長就任、停戦回復の3つが揃えば、1.50ドル突破→1.65〜1.70ドル目標への上昇シナリオが現実味を帯びます。

ZUU Web3 竹原

地政学リスクの動きが、CLARITY法案の通過と並ぶ来週の最重要観察ポイントになりそうですね。

出典：Investing.com（5/8 米軍ホルムズ海峡対イラン反撃・XRP $1.3862 -1.1%）、The Block（イラン違反非難・原油8%下落の巻き戻し・QCP Capital 5/20 FOMC議事録前デエスカレート必要）、24/7 Wall St.（地政学下振れシナリオ・5月触媒スケジュール）

竹原 壮起（たけはら まさき）

株式会社NET MONEY 代表取締役

慶應義塾大学経済学部卒業後、2021年に株式会社ZUUへ入社。金融Webメディア「NET MONEY」をはじめとする複数メディアの立ち上げと運営に携わる。2024年よりメディア事業部を管掌。2025年1月、株式会社ZUU、株式会社FUNDiT、株式会社Macbee Planetの合弁会社として株式会社NET MONEYを設立、取締役に就任。同年10月に代表取締役に就任し、現在に至る。

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配信:ZUU Web3

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