5月28日(木)のイーサリアム(ETH)は、2,000〜2,100ドル付近で推移しています。米国によるIran新規攻撃の報道で停戦楽観論が崩れ、ETHは心理的節目である2,000ドルの防衛を迫られる厳しい局面に追い込まれました。ビットコインが73,000ドルを割り込んで約10億ドルの清算カスケードが発生する中、ETHは弱気指標が支配的な環境で売り圧力が一段と強まり、最後の砦である2,000ドルを守れるかが最大の焦点となっています。
イーサリアム(ETH) 相場解説(2026年5月28日)
イーサリアム(ETH)の注目ポイント
5月28日(木)早朝時点のデータでは、イーサリアム(ETH)は2,000〜2,100ドル付近で推移していました。前日のCryptopolitanのデータでは2,100ドル付近、CoinDCXでは2,115ドル、米国のIran攻撃報道後にBenzingaは「ETHは2,000ドルの重要支持を守るために弱気勢と戦っている」と報じており、時価総額は約2,500億ドル前後となっています。
本日の最大の注目点は、ETHが「最後の砦」とされる2,000ドルの防衛ラインに追い込まれている点です。Benzingaによれば、米国のIran新規攻撃を受けて主要暗号資産が急落する中、ETHは2,000ドルの重要支持を辛うじて守る展開となりました。前日の段階でCryptopolitanは「2,100ドルが強気勢にとって最後の防衛線」と指摘していましたが、地政学ショックでこの水準が一気に試される事態となっています。
ETHは今回の急落で特に大きな打撃を受けました。CoinDeskによれば、市場全体で約10億ドルのレバレッジ・ポジションが清算され、そのうち93%がロングでしたが、ETHはビットコインと並んで損失をリードしました。前日のBenzingaのデータでも、暗号資産市場全体の清算約4.5億ドルのうち4億ドルがロングで、ETHはビットコインに次ぐ清算規模でした。
ETHがビットコインに対して継続的にアンダーパフォームしている構図も鮮明です。The Coin Republicが指摘するように、ビットコインが最近の市場下落から比較的速く回復している一方、ETHは遅れを取り続けており、資本が依然としてBTCを高ベータなアルトコイン露出よりも選好していることへの懸念が強まっています。ATH(史上最高値)からの下落率もBTCの約-42%に対してETHは約-58%と、その差は埋まっていません。
ZUU Web3 竹原イーサリアム(ETH)に関するZUU Web3の見解



リスクオフ局面でビットコイン以上に売られるというETHの性質が、今回の地政学ショックで改めて浮き彫りになりました——では、この厳しい局面でETHの何に注目すべきでしょうか。
本日の相場を読み解く鍵は、3つの構造を冷静に見ることだと考えています。1つ目は、米国のIran攻撃という突発的なショックと、ETHが特に大きく売られる高ベータ資産としての性質。2つ目は、攻撃以前から続いていたETF流出とETH/BTC比率の継続的悪化という構造的弱さ。3つ目は、こうした逆風下でもBitMineが約78億ドルの含み損を抱えながら5.28百万ETHを保有し続ける機関の長期コミットメントです。
後述の価格動向セクションでは、2,000ドルの心理的支持と2,150ドルの回復ラインを整理します。オンチェーン項では清算の内訳とBitMineの保有継続、ファンダメンタルズ項では6月のGlamsterdamアップグレードという独立した触媒について掘り下げます。
注目したいのは、ETHにとって唯一マクロから独立した上昇材料となりうるGlamsterdamアップグレードが6月に迫っている点です。L1(メインチェーン)の処理能力を3倍化するこのアップグレードは、市場がまだ完全には織り込んでいない触媒です。地政学ショックによる急落は反発も早い傾向があり、2,000ドルの防衛が成功すれば、Glamsterdamを材料とした反発シナリオも残されています。短期の恐怖に流されず、6月の技術的触媒とIran情勢の次の展開を冷静に見極めることが重要な局面と言えそうです。
イーサリアム(ETH)の価格動向・チャート概況
| 指標 | 数値 | 備考 |
|---|---|---|
| 現在価格(5月28日) | 約2,000〜2,100ドル(約31万円) | Iran攻撃後、2,000ドル防衛局面 |
| 24時間変動率 | 約-3〜-4% | BTCと並び清算リード |
| 心理的節目(最後の砦) | 2,000ドル | 割れた場合1,900〜1,800ドルリスク |
| 主要支持帯 | 2,000〜2,060ドル | CoinGlass、密集レバレッジ・クラスター |
| 回復確認ライン | 2,150ドル | 奪還で2,250〜2,300ドル方向 |
| 50日EMA | 約2,116ドル | 現値の上、短期分水嶺 |
| 200日移動平均 | 約2,111ドル | 強弱分水嶺 |
| 下値リスク(2,060割れ) | 1,920〜1,800ドル | Cryptopolitan、Glamsterdam前 |
| RSI(14日) | 約47(中立) | CoinDCX、弱気モメンタム |
| 恐怖・強欲指数 | 25→Extreme Fear | 急速悪化 |
| 5月予測レンジ(CoinDCX) | 2,000〜2,320ドル | ターゲット2,250ドル |
| 強気目標(Tom Lee 2026年末) | 9,000〜12,000ドル | 長期強気 |
| 時価総額 | 約2,500億ドル | 暗号資産時価総額2位 |
| ATH(2025年8月24日) | 4,953ドル | 現値は約-58%下方 |
5月28日(木)早朝時点のデータでは、イーサリアム(ETH)は2,000〜2,100ドル付近で推移していました。日本円換算では約31万円前後です。
Cryptopolitanの分析によれば、ETHは4月の2,500ドル付近の高値から明確に悪化し、安値と高値を切り下げる弱気パターンが定着しています。同社は、日足で2,100ドルを下回る終値は重要な弱気シグナルとなり、1,900ドル、1,800ドルへの道を開くと指摘していました。今回のIran攻撃は、この2,100ドル割れを現実のものとした格好です。
清算の集中度も警戒材料です。CoinGlassのデータによれば、2,150ドルの抵抗ゾーンと2,050〜2,000ドルの支持ゾーンの両方に密集したレバレッジ・クラスターが存在します。2,000ドルを明確に割り込めば、ロングの連鎖清算が加速するリスクがあり、今回の地政学ショックがそのトリガーとなる可能性があります。
テクニカル指標は依然として弱気に傾いています。CoinDCXによれば、RSIは47付近で中立ながら、MACDヒストグラムは弱気モメンタムを示しています。50日EMAと200日移動平均がともに2,110〜2,116ドル付近に位置しており、この水準を下回って推移していることは構造的な弱さを示しています。
一方で、6月のGlamsterdamアップグレードという独立した上昇材料も控えています。BlockchainReporterが指摘するように、L1処理能力を3倍化しePBSを導入するこのアップグレードは、ETHがマクロ条件に縛られない2026年初の独立した触媒となる可能性があります。テストネット日程や本番目標の確定があれば、価格はアップグレード到来前に反応する可能性が高いとされています。



イーサリアム(ETH)のオンチェーンデータ
本日のオンチェーン面で最も重要なのは、Iran攻撃による清算カスケードと、それでもなお保有を続けるBitMineの対照です。地政学ショックの下でも、機関の長期コミットメントは揺らいでいません。
The Coin Republicによれば、BitMineの保有ETHは5.28百万トークン(流通供給の4.37%超)に達し、約78億ドルの含み損を抱えながらも保有を続けています。MEXCの分析では、BitMineとMichael Saylor氏のStrategyは、市場全体の売り局面でも暗号資産エクスポージャーを積極的に増やし続ける数少ない大手デジタル資産トレジャリー企業だと位置づけられています。
| 指標 | 数値 | 備考 |
|---|---|---|
| 5/28 暗号資産市場清算総額 | 約10億ドル | CoinDesk、ETHがBTCと並び損失リード |
| BitMine保有ETH | 5.28百万ETH(流通供給4.37%超) | 含み損約78億ドル |
| Ethereum Foundation OTC売却 | 10,000 ETH(2,290万ドル)→BitMine | Kraken、財団からの調達 |
| 大口ウォレットBinance移動 | 244,000 ETH(3日間) | 価格圧力要因 |
| $100Mレバレッジ・ショート | 清算ライン約2,150ドル | Hyperliquid、約23倍 |
| ETF流出(5/22週) | 1.035億ドル | 4日連続流入ストリーク終了 |
| クジラ退出(過去2カ月) | 約60アドレス(1万ETH以上) | ポジション解消・縮小 |
| BitMine Russell 1000追加 | 露出拡大の可能性 | マイルドな支援材料 |
| ステーキング総量 | 約3,700万ETH(流通供給30%) | 売り圧力の構造的吸収 |
| 恐怖・強欲指数 | 25→Extreme Fear | センチメント急速悪化 |
注目したいのは、機関の動きが分かれている点です。Krakenのデータによれば、Ethereum Foundationが10,000 ETHを2,290万ドルでBitMineにOTC(店頭取引)で売却した一方、BitMineは保有を積み増しています。財団が売り手、トレジャリー企業が買い手という構図は、ETHエコシステム内での資産の移動を示しています。
一方で売り圧力も続いています。Krakenによれば、ある大口ウォレットが3日間で244,000 ETHをBinanceに移動させ、価格に下押し圧力をかけました。また過去2カ月で約60のクジラアドレス(1万ETH以上保有)がポジションを解消または縮小しており、大口の慎重姿勢が続いています。
デリバティブ市場では、Hyperliquid上で約1億ドルのレバレッジ・ショート(約23倍、清算ライン約2,150ドル)が構築されています。The Coin Republicによれば、ETHが2,150ドルを上回ればこのショートが強制決済され短期的な買い圧力となる一方、同水準で拒否されればさらなる弱気ポジションを誘発する可能性があります。今回の急落で、当面はショート勢が優位な展開となっています。



出典:CoinDesk(10億ドル清算・ETH損失リード)、The Coin Republic(BitMine含み損78億ドル・ショート)、Kraken(財団OTC売却・大口Binance移動)、Crypto.news(2,000ドル防衛・清算クラスター)
イーサリアム(ETH)とマクロ環境との連動
マクロ環境では、本日5月28日に第1四半期GDP第2推定値と4月PCE(個人消費支出物価指数)の発表が控えています。BlockchainReporterが指摘するように、PCEはETHにとっても次のマクロ・トリガーであり、軟調な数字なら利上げ懸念が和らぎリスク資産に余地が生まれ、強い数字なら引き締めナラティブを強化する展開となります。
今回のIran攻撃は、マクロ環境を一気に逆風に転じさせました。CoinDeskによれば、攻撃と新たな対Iran制裁、地域の軍事的緊張が原油価格を押し上げ、世界の株式市場を下落させました。数日前までの「原油下落→インフレ低下→利下げ余地」という楽観シナリオが完全に逆転した形です。
ETH固有の重要な視点として、BitMine会長Tom Lee氏が指摘してきた「ETHは原油価格と強い逆相関を持つ」という構造があります。Iran情勢の改善で原油が下落すればETHにとって追い風となるはずでしたが、今回の攻撃で原油が再び上昇に転じたことは、この逆相関を通じてETHに直接的な逆風となります。地政学とマクロの両面で、ETHは特に感応度の高い資産です。
注目すべきは、リスク資産の中での資金の選別です。CoinDeskによれば、暗号資産が売られる一方で、韓国のSK HynixがMicronに続いて時価総額1兆ドルクラブに入るなど、AI関連の半導体銘柄に資金が向かっています。同じリスク資産でも、地政学ショックの影響を受けにくいテーマに選別的に資金が流れる中で、ETHは高ベータ資産として売りの矢面に立たされています。



出典:CoinDesk(原油上昇・株安)、BlockchainReporter(PCEトリガー・ETH原油ディスカウント)、CoinDesk(SK Hynix・半導体株への資金シフト)
イーサリアム(ETH)のファンダメンタルズ
本日のファンダメンタル面で最大のテーマは、地政学ショックの逆風下でも、ETHには6月のGlamsterdamアップグレードという独立した上昇材料が控えている点です。短期の価格は厳しいものの、技術的な進展は着実に進んでいます。
BlockchainReporterによれば、Glamsterdamは「ETHが待っている根本的な触媒」と位置づけられています。L1(メインチェーン)の処理能力を3倍化し、ePBS(EIP-7732、エンシュリンド・プロポーザー・ビルダー分離)を導入するこのアップグレードは、6月の実装が目標とされています。同記事は、これがマクロ条件に縛られない2026年初の独立したETH触媒となる可能性を指摘しており、テストネット日程の確定があれば価格が先行して反応する可能性が高いとしています。
機関の保有戦略も注目点です。MEXCによれば、BitMineとStrategyは市場全体の売り局面でも暗号資産エクスポージャーを増やし続ける数少ない大手トレジャリー企業です。BitMineは約78億ドルの含み損を抱えながらも5.28百万ETHの保有を維持しており、長期視点での確信を示しています。Cryptopolitanによれば、BitMineのRussell 1000指数への追加も、同社のETH保有への露出を高める可能性のあるマイルドな支援材料です。
一方で課題も明確です。Krakenのデータによれば、Ethereum Foundationが10,000 ETHをBitMineにOTC売却するなど、エコシステム内での資産移動が続いています。また米国スポット型ETH ETFは流出が続いており、機関の需要チャネルが弱含んでいる状況です。Harvardが1四半期でETH保有を手放した事例も、機関の選好が分かれていることを示しています。
政策面では、CLARITY法案がETH・SOL・XRPなどスマートコントラクト・プラットフォームを後押しする潜在的触媒として注目されています。本会議での60票獲得を待つ状態が続いていますが、地政学情勢が議会の優先順位に影響を与える可能性には留意が必要です。



出典:BlockchainReporter(Glamsterdam触媒)、MEXC(BitMine・Strategy保有継続)、Kraken(財団OTC売却・Harvard売却)、Cryptopolitan(BitMine Russell 1000追加)
イーサリアム(ETH)と地政学・国際情勢
本日の相場を支配しているのは、米国のIran攻撃という地政学ショックです。ETHはビットコイン以上に地政学・マクロ要因への感応度が高いため、今回の急落でも特に大きな打撃を受けました。
CoinDeskによれば、米国がホルムズ海峡付近のIran軍事施設に新たな空爆を実施し、市場が織り込み始めていた停戦の流れが一気に逆転しました。Reutersが水曜夜にこの攻撃を報じると、すでに弱含んでいた暗号資産市場はさらに下落し、ETHはビットコインと並んで損失をリードしました。
ETHにとって今回の地政学ショックが特に痛いのは、Tom Lee氏が指摘してきた「ETHと原油の逆相関」が逆方向に働くためです。Iran情勢の改善で原油が下落すればETHの追い風となるはずでしたが、攻撃で原油が再上昇したことで、この逆相関がETHへの下押し圧力に転じました。地政学緩和シナリオの巻き戻しは、ETHにとって二重の逆風となっています。
つい数日前まで、Dohaでの和平交渉が進み、Polymarketの予測市場は12月31日までの合意成立確率を91%と織り込んでいました。Benzingaによれば、市場では「Extreme Fear(極度の恐怖)」がセンチメントを支配する一方で、リテールとクジラの両方のデリバティブ・トレーダーが急落下で強気にロングを構築する動きも見られます。地政学ショックによる急落を一時的なものと見る向きもあるということです。
下振れシナリオとしては、Iran側の報復、ホルムズ海峡の閉鎖、攻撃の連鎖的エスカレーションが現実化すれば、ETHは2,000ドルの最後の砦を割り込み、1,900ドルから1,800ドル方向へのリスクが高まります。一方、今回の攻撃が単発にとどまり外交交渉が再開され、さらに6月のGlamsterdamアップグレードの好材料が重なれば、2,150ドル奪還から2,250〜2,300ドルへの反発シナリオも残されています。地政学の次の展開とアップグレードの進捗が、当面の最大の焦点となります。



出典:CoinDesk(米国Iran攻撃・停戦楽観逆転)、Benzinga(ETH 2,000ドル防衛・逆張りロング)、BlockchainReporter(ETH原油逆相関・Iranディスカウント)、News.Bitcoin.com(Polymarket平和市場91%)
当記事管理者 株式会社NET MONEY 代表取締役 竹原 壮起(たけはら まさき)
竹原 壮起(たけはら まさき)
株式会社NET MONEY 代表取締役
慶應義塾大学経済学部卒業後、2021年に株式会社ZUUへ入社。金融Webメディア「NET MONEY」をはじめとする複数メディアの立ち上げと運営に携わる。2024年よりメディア事業部を管掌。2025年1月、株式会社ZUU、株式会社FUNDiT、株式会社Macbee Planetの合弁会社として株式会社NET MONEYを設立、取締役に就任。同年10月に代表取締役に就任し、現在に至る。
配信:ZUU Web3
ビットコイン・イーサリアム・XRPをはじめとする主要銘柄の相場レポートを毎日更新。価格動向・オンチェーンデータ・マクロ環境・ファンダメンタルズを多角的に分析してお届け。読者が「自分で判断できる力」を養えることを第一に、中立・正確な情報発信。
法人概要
会社ミッション:「お金の情報格差を解消する。」
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| 設立 | 2024年11月13日 |
| 代表取締役 | 竹原 壮起 |
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第二種金融商品取引業協会
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<加入団体>
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<登録番号>
東京都知事(3)第31603号
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日本証券業協会
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第一種少額電子募集取扱業者 関東財務局長(金商)第3110号
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(※2023年1月31日に株式会社AWZから商号変更)
<登録番号>
金融商品仲介業者 関東財務局長(金仲)第923号
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