2026年4月17日のビットコイン(BTC)の価格・相場・動き・相場市況レポート

4月17日（金曜日）のビットコイン(BTC)は米イラン停戦交渉と機関投資家マネーの流入を追い風に75,000ドル前後のレンジ相場を形成しており、本日も上値の重さと底堅さが同居する展開となっています。

ビットコイン(BTC) 相場解説（2026年4月17日）

ビットコイン(BTC)の注目ポイント

本日のビットコイン(BTC)は、75,000ドル付近を挟んだもみ合いが続いています。4月上旬に発表された米イラン間の2週間停戦をきっかけに原油価格が急落し、リスク資産への資金回帰が進んだことで、BTCは70,000ドル割れの水準から一気に切り返しました。

ただし、75,000〜76,000ドルのゾーンが明確なレジスタンスとして機能しており、上値を伸ばしきれない状態が続いています。

一方で、米現物BTC ETFへの資金流入は継続しており、BlackRockのIBITが2日間で5億ドル超を吸収するなど、機関投資家による押し目買いが下値を支えている構図です。需給両面のせめぎ合いが、本日の相場全体のトーンを決めていると言えます。

ZUU Web3 竹原

上にも下にも大きく動きづらい、典型的な「様子見」の一日かもしれませんね。

ビットコイン(BTC)に関するZUU Web3の見解

ZUU Web3 竹原

今日のビットコイン(BTC)は、”停戦の風”と”資金の厚み”の間で揺れる一日になりそうです。

このように考えられるのではないでしょうか。

本日の相場を読み解くうえで軸になるのは、地政学リスクの一時的な緩和と、機関投資家による構造的な買い需要という2つの力学です。米イラン停戦という短期的な追い風に支えられながらも、価格は75,000ドル手前の心理的な壁を突破できずにいます。

後述の価格動向セクションでは、75,000〜76,000ドルのレジスタンスと直近の値幅を具体的なデータで確認していきます。また、オンチェーンデータのパートでは、大口保有者が損益分岐点付近で売りに回っている兆候が観測されており、この点も上値の重さにつながっていると見られます。

マクロ環境の項では、停戦・原油価格・米株との連動性について整理し、ファンダメンタルズの項ではGoldman SachsやMorgan Stanleyといった伝統金融勢のETF関連動向をお伝えします。最後に地政学の項で、今後2週間のイラン情勢がなぜBTCの重要変数になるのかを見ていきます。

読者の皆さまには「短期のニュースに反応した値動き」と「長期の機関需要」を切り分けて眺める視点を、今日の材料の中から掴んでいただければと思います。

ビットコイン(BTC)の価格動向・チャート概況

2026年4月17日 UTC 1時29分時点のデータでは、BTC/USDは74,780ドル台で推移していました。24時間の値幅は74,652〜75,179ドルと、約500ドル幅の狭いレンジ内で動いています。

前日終値は75,163ドルで、そこからわずかに下押しされる形で当日の取引が始まりました。前日比は約-0.51%と小幅安ですが、75,000ドルラインを挟んだ攻防が続いています。

日本円ベースでは、2026年4月12日時点のチャートデータで1,143万871円付近、直近30日レンジは1,043万〜1,213万円となっており、ここ1カ月は約170万円幅のボックスを形成しています。

テクニカル面では、50日移動平均線を上抜けてはいるものの、200日移動平均線(約87,519ドル)を大きく下回る水準で推移しており、長期トレンドはまだ本格的な回復局面に入り切れていません。また、75,000ドル付近はディーラーが深いネガティブガンマ状態にあり、抜ければ上方向、跳ね返されれば下方向に値動きが加速しやすい「ボラティリティ放出ポイント」として注目されています。

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75,000ドルという数字がここまで意識される相場では、焦って飛び乗るよりも「抜けてから動く」という考え方もあるかもしれません。

出典：CoinDesk

ビットコイン(BTC)のオンチェーンデータ

CryptoQuantの分析によると、価格が75,000〜76,000ドル圏に接近する過程で、取引所への流入量が急増しています。大口保有者による利益確定・損益分岐水準での売却が進んでおり、上値の重さの直接的な要因になっていると見られます。

CoinDeskによれば、取引所流入が「1時間あたり約11,000BTC」というピッチに達しており、長期保有者が保有BTCをETF需要に向けて放出する「後期サイクル的な受け渡し」が進んでいる可能性を示しています。

この需給構造は、ETF流入という新規需要を飲み込みやすい一方で、需要が一服した瞬間に73,000ドル台への押し戻しリスクも抱える、両刃の構造となっています。

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オンチェーンの動きは、ニュースよりも一歩早く相場の本音が出やすい場所ですね。

出典：CoinDesk

ビットコイン(BTC)とマクロ環境との連動

足元のビットコイン(BTC)は、米株・原油・地政学リスクという3つのマクロ要因と強く連動しています。4月上旬の米イラン2週間停戦を受けて原油価格は急落、WTIは一時95ドル台まで下げ、インフレ期待の後退からリスクオンムードが広がりました。

この流れの中でS&P500は前日に過去最高値を更新した一方、BTCは75,000ドルの壁を越えられず、相対的に上昇が鈍い形となっています。CoinDeskは、紛争以前のBTCとソフトウェア株(IGV ETF)の相関がほぼ1対1に近かったが、4月に入りソフトウェア株がBTCに追随する形で急上昇したと伝えています。

また、米労働統計局が発表した3月CPIは、原油高の影響でヘッドラインインフレが前月比+0.9%となり、FRBの利下げ観測は後退気味です。4月29日のFOMCに向けて、マクロ金利環境がBTC相場の重石となる可能性も意識されています。

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BTCは今、「デジタルゴールド」と「ハイベータのテック株」の2つの顔を使い分けている印象ですね。

出典：CoinDesk

ビットコイン(BTC)のファンダメンタルズ

ここ24時間で最も目立つのは、伝統金融勢によるビットコインETF関連の動きです。CoinDeskは、Morgan Stanleyが運用報酬0.14%という市場最安水準のビットコインETF「MSBT」で、ローンチから1週間で1億ドル超の資金を集めたと報じました。

また、Goldman Sachsは「Bitcoin Premium Income ETF」をSECに申請しており、これを受けて4月14日には米スポットBTC ETFに単日4億1,100万ドルの資金流入が観測されています。IBIT単体では4月14〜15日の2日間で約5億570万ドルを獲得し、累計保有残高は約593億ドルに達しました。

企業勢でも、東京証券取引所上場のメタプラネットが年末までに10万BTC保有を目指す計画を堅持しているほか、Strategy(旧MicroStrategy)の継続的な買い増しも確認されています。一方で、CoinDeskはFundstratが「Strategyの追加購入がなければ4月中に60,000ドルまで押す可能性」があると警鐘を鳴らしたことも報じています。

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材料の顔ぶれを見ると、主役がウォール街へと入れ替わってきているのが分かります。

出典：CoinDesk

ビットコイン(BTC)と地政学・国際情勢

2026年2月末に始まった米国・イスラエルとイランの軍事衝突は、BTC相場を揺さぶる最大級のファクターとなっています。イランによるホルムズ海峡封鎖の動きや、米国による海上封鎖宣言を受け、原油価格は一時119ドル台まで急騰、BTCは60,000ドル台前半まで押される場面もありました。

4月上旬の2週間停戦合意は相場にとって大きな安堵材料となったものの、4月11日にパキスタンで行われた交渉ではバンス副大統領が「合意に達しなかった」と発表し、BTCは一時2%下落しました。

足元で価格が持ちこたえている背景には、停戦期間中の原油価格安定とETF資金流入がありますが、停戦延長がなされない場合、WTIが再び100ドル超へ戻り、FRBの利下げ期待も後退、BTCは60,000ドル台への再調整を強いられるリスクが残されています。

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停戦のニュース一本で相場が揺れる局面だからこそ、ポジション管理がいつもより大事になってくるかもしれません。

出典：CoinDesk

竹原 壮起（たけはら まさき）

株式会社NET MONEY 代表取締役

慶應義塾大学経済学部卒業後、2021年に株式会社ZUUへ入社。金融Webメディア「NET MONEY」をはじめとする複数メディアの立ち上げと運営に携わる。2024年よりメディア事業部を管掌。2025年1月、株式会社ZUU、株式会社FUNDiT、株式会社Macbee Planetの合弁会社として株式会社NET MONEYを設立、取締役に就任。同年10月に代表取締役に就任し、現在に至る。

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配信:ZUU Web3

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