2026年7月8日のビットコイン(BTC)の価格・相場・動き・相場市況レポート

ビットコイン(BTC)は7月7日、一時6万4,000ドルを回復したのち6万3,000ドル台前半へ押し戻され、前日比では横ばい圏で推移しました。週間では約6%高を維持する一方、ホルムズ海峡での新たな緊張やアジア株安が、マクロ環境に不透明感を加えています。

ビットコイン(BTC) 相場解説（2026年7月8日）

ビットコイン(BTC)の注目ポイント

本日のビットコイン(BTC)は、早朝に6万4,000ドルを試したのち押し戻される、方向感に欠ける展開となりました。

CoinDeskによると、ビットコイン(BTC)は早朝に6万4,400ドルまで上昇したものの、その後6万3,170ドル付近まで値を戻し、前日比ではほぼ横ばいとなりました。週間では約6%高を維持しています。

相場の底流を支えているのは、6月末に付けた21カ月ぶり安値からの回復基調です。大手保有企業Strategyによる大型売却をこなしたことも、市場の底堅さを示す材料と受け止められています。

一方で、ホルムズ海峡付近での新たな攻撃を受けた原油価格の上昇や、アジアのハイテク株安が、マクロ環境の不透明感を高めています。市場では、6万4,000ドルを明確に回復できるかが当面の焦点とされています。

ZUU Web3 竹原

上値を試しては押し戻される展開は、強気と慎重さがせめぎ合っていることを映しているのかもしれませんね。

ビットコイン(BTC)に関するZUU Web3の見解

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今日のビットコインは、”回復の地盤”がまだ固まりきっていないことを確かめる局面かもしれません。

6万4,000ドルを試して押し戻された動きを、上値の重さとみるべきか、それとも高値圏での健全な一服とみるべきか——判断が分かれるところではないでしょうか。

ビットコイン(BTC)は6月末に5万8,000ドル付近まで沈んだのち、5営業日で6万3,000ドル台まで切り返しました。ただ、CoinDeskによると、これは下値からの反発であって、明確な上昇転換とはまだ言い切れない段階にあります。

この後の価格動向・チャート概況では、6万4,000ドル回復のカギとなる水準と、下値サポートを整理します。マクロ環境との連動のセクションでは、金利・原油・株の動きとビットコイン(BTC)の関係を掘り下げます。

さらに地政学・国際情勢のセクションでは、ホルムズ海峡での緊張がもたらすリスクに触れます。市場では、ETFへの資金流入が続けば反発が地盤固めにつながるとの見方がある一方、日本の金利上昇や中東情勢など、上半期に相場を圧迫した要因が完全には消えていないとの慎重な声も残っています。

回復の勢いを素直に追うべきか、慎重に見極めるべきか、読者自身の視点で捉えていただきたい局面です。

ビットコイン(BTC)の価格動向・チャート概況

チャートを直接参照したところ、7月7日午後2時14分時点（米国東部時間）のデータでは、ビットコイン(BTC)は6万3,170ドル台で推移していました。日本円換算ではおおむね1BTC=約985万円前後の水準です。

同時点の24時間変動率はほぼ横ばいで、早朝に付けた6万4,400ドルの高値から押し戻される展開となりました。週間では約6%高を維持しており、6月末の下落分をおおむね取り戻しています。

直近では、6月25日に5万8,190ドルの21カ月ぶり安値をつけたのち、7月にかけて6万4,000ドル台まで反発する流れとなりました。上値では6万4,000ドルの節目、下値では6万0,000ドルが意識される水準です。

CoinDeskによると、ビットコイン(BTC)は6月末に、2023年以来初めて長期トレンドの節目である200週移動平均線を週足終値で割り込みました。今回の反発がこの重要な節目を回復できるかが、中期的な方向性を左右するとみられます。

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まずは6万4,000ドルを明確に回復できるかどうかが、反発の本気度を測る関門になりそうですね。

ビットコイン(BTC)とマクロ環境との連動

今回の局面では、ビットコイン(BTC)とマクロ環境の連動に微妙な変化が見られます。CoinDeskによると、これまで相場を支えてきた金利低下期待に対し、日本の金利上昇が新たな逆風となりつつあります。

日本の10年国債利回りが30年ぶりの高水準となる2.85%まで上昇し、ここ1週間で金利期待の変化がビットコイン(BTC)にもたらした8%の押し上げ効果を、部分的に相殺する可能性が指摘されています。

また、CoinDeskによると、これまで年初来でAI・半導体株の下落に連動して押し下げられてきたビットコイン(BTC)が、今週は株安から一定の距離を置く動きを見せました。韓国のKospi指数が6.7%下落するなかでも、ビットコイン(BTC)は底堅さを保っています。

この相対的な底堅さが続くかどうか、そしてETFへの資金流入が積み上がるかどうかが、今回の反発が地盤固めにつながるかを左右するとみられます。

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株安と距離を置く動きが続くかどうかは、ビットコインの相場としての成熟度を測る一つの視点になりそうですね。

出典：CoinDesk（日本の金利上昇と相場への影響）、CoinDesk（株安との連動の変化）

ビットコイン(BTC)と地政学・国際情勢

本日のマクロ環境の不透明感を高めているのが、中東情勢です。CoinDeskによると、ホルムズ海峡付近での新たな攻撃を受けて原油価格が上昇し、市場に地政学リスクへの警戒が広がっています。

ホルムズ海峡は世界の原油輸送の要衝であり、ここでの緊張は原油価格の上昇を通じてインフレ懸念を再燃させる可能性があります。これは、利上げ観測の後退を支えにしてきた足元の相場にとって、逆風となりうる要因です。

CoinDeskによると、この原油リスクは、上半期に暗号資産市場を圧迫したマクロ環境が完全には解消していないことを示す新たな変数とされています。ビットコイン(BTC)の当面の値動きは、中東情勢の推移にも左右されやすい状況が続くとみられます。

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地政学リスクは予測が難しいだけに、原油価格や関連ニュースの動きにも目を配っておきたいですね。

出典：CoinDesk（ホルムズ海峡の緊張と原油価格）

竹原 壮起（たけはら まさき）

株式会社NET MONEY 代表取締役

慶應義塾大学経済学部卒業後、2021年に株式会社ZUUへ入社。金融Webメディア「NET MONEY」をはじめとする複数メディアの立ち上げと運営に携わる。2024年よりメディア事業部を管掌。2025年1月、株式会社ZUU、株式会社FUNDiT、株式会社Macbee Planetの合弁会社として株式会社NET MONEYを設立、取締役に就任。同年10月に代表取締役に就任し、現在に至る。

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