リップル(XRP)は6月26日、市場全体の急落で一時1.03ドルまで下落したのち、1.07〜1.08ドル前後へと小幅に戻しました。心理的な節目である1.00ドルが目前に迫るなか、本日のPCE物価指数と年内最大のオプション満期、そして待たれるCLARITY Actの採決という複数の分岐点を前に、神経質な展開が続いています。
リップル(XRP) 相場解説(2026年6月26日)
リップル(XRP)の注目ポイント
リップル(XRP)は、1.07〜1.08ドル前後で推移しています。前日6月25日にはビットコインの6万ドル割れに連動して一時1.03ドルまで下落し、2026年の安値を更新したのち、やや持ち直しました。
下落の主因は、XRP固有の悪材料ではなく、ビットコインとの高い連動です。心理的な節目である1.00ドルが目前に迫り、これを守れるかが最大の焦点となっています。本日のPCE物価指数と大型のオプション満期も、値動きを左右する要因です。
本日のリップル(XRP)は、1.00ドルの大台を試す弱さと、待たれるCLARITY Actの採決という大きな分岐点が共存する局面にあります。投資家にとっては、目先の弱さと、その先の反転の芽の両方を見極める場面です。
ZUU Web3 竹原リップル(XRP)に関するZUU Web3の見解



大台を試す弱さの裏で売り建てが積み上がるいま、あなたはこの状況を下落の深まりと見るか、それとも反発前の仕込みと捉えるでしょうか。
本日のリップル(XRP)は、1.00ドルの大台を意識する安値圏にありながら、複数の材料が交錯しています。価格動向のセクションでは、1.03ドルまでの下落と、1.00ドルの節目をめぐるテクニカル構造を確認します。
マクロ環境のセクションでは、ビットコインの6万ドル割れとの連動、本日のPCE物価指数とオプション満期を整理します。ファンダメンタルズのセクションでは、採決を控えたCLARITY Actと、売りに傾いた持ち高が生む反発の芽を取り上げます。
注目すべきは、テクニカルが弱気を強める一方で、売り建てが極端に積み上がり、好材料一つで急反発しかねない需給の歪みが生じている点です。目先の節目割れに動揺するのか、それとも採決という分岐点に向けた構造を冷静に見極めるのか。今の相場は、その両面を見る視点を投資家に求めているといえそうです。
リップル(XRP)の価格動向・チャート概況
チャートを直接参照したところ、6月26日9時49分時点(協定世界時)のデータでは、リップル(XRP)は1.0793ドル前後で推移していました。前日比はおよそ1.6%の下落です。前日6月25日には市場全体の急落で一時1.03ドルまで下げ、2026年の安値を更新した経緯があります。
数カ月にわたり守られてきた1.13ドルの支持線を割り込んで以降、戻りは限定的です。crypto.newsによると、6月25日の急落ではXRPは3.7%下落し、市場全体で約14億8000万ドルが清算されるなか、XRP関連でも数千万ドル規模の清算が発生しました。
テクニカル面では、50日・200日移動平均線をいずれも下回り、デスクロスの形状が続いています。最大の焦点は、2026年を通じて最も強い支持帯とされる1.00ドルの大台です。これを明確に割ると、次は0.85ドル方向が意識されます。一方、RSIは売られ過ぎ圏にあり、短期的な反発の可能性も残ります。上値では1.10ドル、さらに1.20ドルの回復が当面の課題です。
| 指標 | 数値 | 備考 |
|---|---|---|
| 現在価格(6月26日) | 約1.08ドル | 1.03ドルから小幅に戻す |
| 前日比 | 約-1.6% | 市場全体の急落に連動 |
| 当日安値(6月25日) | 約1.03ドル | 2026年の安値を更新 |
| 下値サポート | 約1.00ドル | 2026年で最も強い支持帯 |
| 次の下値目標 | 約0.85ドル | 1.00ドル割れで意識 |
| 上値抵抗 | 約1.10ドル / 1.20ドル | 回復が当面の課題 |
| 200日移動平均線 | 約1.13ドル | 強気・弱気の分岐点、下回って推移 |
| 移動平均線の形状 | デスクロス継続 | 中期的な下押し圧力を示唆 |
| 14日RSI | 30台 | 売られ過ぎ圏 |
| 24時間出来高 | 約21億ドル | 急落で取引が増加 |
| 史上最高値(参考) | 約3.66ドル(2025年7月) | 現値は同水準から約7割安 |



リップル(XRP)とマクロ環境との連動
本日のリップル(XRP)の下落は、市場全体のリスクオフと強く連動しています。ビットコインが心理的節目の6万ドルを割り込むなか、XRPもこれに沿って下落しました。XRPはビットコインとの相関が高く、複数の分析によるとその相関係数は約0.84とされ、ビットコインが下げるとXRPはより大きく下げやすい特性があります。
本日は、2つの大型イベントが市場全体に作用します。米連邦準備制度(FRB)が重視するPCE物価指数の発表と、年内最大規模となるオプションの満期です。PCEが予想を上回れば利下げ観測がさらに後退し、XRPを含むリスク資産全体の重しとなる可能性があります。
当面は、XRP固有の材料以上に、ビットコインの動向と市場全体のリスク選好が、目先の方向を左右するとみられます。ビットコインが6万ドル近辺で下げ止まればXRPも追随しやすい一方、一段安となれば1.00ドルの大台が試される展開も想定されます。



リップル(XRP)のファンダメンタルズ
XRP固有の最大の材料は、引き続きCLARITY Actの行方です。Disruption Bankingによると、同法案は5月14日に上院銀行委員会を15対9で通過し、6月1日に上院本会議の議事日程(Calendar No. 423)に乗りました。ただし、成立には上院農業委員会版との一本化、60票での本会議採決、下院との再調整、大統領の署名という手続きが残っています。
焦点は、8月の議会休会までに本会議の採決が間に合うかどうかです。同メディアによると、ホワイトハウスは7月4日の成立を目標に掲げているものの、当局者もその達成は厳しいと認めています。予測市場では2026年中の署名確率が約72%と織り込まれていますが、好材料の多くはすでに一部織り込み済みとの見方もあります。
一方、需給面では反発の芽も指摘されています。複数の分析によると、XRPは売り建てが買い建てを大きく上回り、現在価格の上方には約30億ドル規模の踏み上げ(ショートスクイーズ)の起点となり得る清算帯が積み上がっています。CLARITY Actの可決のような好材料が出れば、売り方の買い戻しを巻き込み、48〜72時間で30〜50%の急騰につながる可能性も指摘されています。弱気のテクニカルと、採決を起点とした急反発の芽が共存しています。



出典:Disruption Banking(CLARITY Actの手続き・署名目標)、Investing.com(売り建ての清算帯・ショートスクイーズの可能性)
当記事管理者 株式会社NET MONEY 代表取締役 竹原 壮起(たけはら まさき)
竹原 壮起(たけはら まさき)
株式会社NET MONEY 代表取締役
慶應義塾大学経済学部卒業後、2021年に株式会社ZUUへ入社。金融Webメディア「NET MONEY」をはじめとする複数メディアの立ち上げと運営に携わる。2024年よりメディア事業部を管掌。2025年1月、株式会社ZUU、株式会社FUNDiT、株式会社Macbee Planetの合弁会社として株式会社NET MONEYを設立、取締役に就任。同年10月に代表取締役に就任し、現在に至る。
配信:ZUU Web3
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