リップル(XRP)は6月25日、市場全体の急落に押されて1.07ドル前後まで下落し、数カ月にわたり守られてきた1.13ドルの節目を割り込みました。次の支持帯となる1.00ドルが視野に入る一方、大口の蓄積は過去最高水準にあり、CLARITY Actの採決という分岐点を前に、弱気と強気の材料が極端に交錯しています。
リップル(XRP) 相場解説(2026年6月25日)
リップル(XRP)の注目ポイント
リップル(XRP)は、1.07ドル前後まで下落し、一時1.048ドルの安値を付けました。ビットコインが6万ドルを割り込む市場全体の急落のなか、数カ月にわたり意識されてきた1.13ドルの支持線を明確に割り込んでいます。
下落の主因は、XRP固有の悪材料ではなく、ビットコインとの高い連動です。一方、水面下では大口の蓄積が過去最高水準まで進み、取引所の保有量は7年ぶりの低水準にあります。弱い値動きと、強気の需給構造の対比が際立っています。
本日のリップル(XRP)は、1.00ドルの大台が視野に入る弱さと、CLARITY Actという大きな分岐点を控えた需給の歪みが共存する局面にあります。投資家にとっては、目先の弱さと、その先の反転の芽の両方を見極める場面です。
ZUU Web3 竹原リップル(XRP)に関するZUU Web3の見解



重要な支持線を割り込む一方で大口の買いが積み上がるいま、あなたはこの状況を下落の深まりと見るか、それとも反発前の仕込みと捉えるでしょうか。
本日のリップル(XRP)は、1.00ドルの大台を意識する安値圏にありながら、複数の材料が交錯しています。価格動向のセクションでは、1.13ドルの節目割れと、安値圏でのテクニカル構造を確認します。
マクロ環境のセクションでは、ビットコインの6万ドル割れとの連動、市場全体のリスクオフを整理します。ファンダメンタルズのセクションでは、採決を控えたCLARITY Actと、過去最高水準の大口蓄積・売りに傾いた持ち高を取り上げます。
注目すべきは、テクニカルが弱気を強める一方で、薄くなった流通量のなかで大口が買いを進め、好材料一つで急反発しかねない需給の歪みが生じている点です。目先の節目割れに動揺するのか、それとも採決という分岐点に向けた構造を冷静に見極めるのか。今の相場は、その両面を見る視点を投資家に求めているといえそうです。
リップル(XRP)の価格動向・チャート概況
チャートを直接参照したところ、6月25日のデータでは、リップル(XRP)は1.074ドル前後で推移していました。24時間高値は1.11ドル、安値は1.048ドルで、前日比はおよそ3%の下落です。前日6月24日夜(協定世界時18時台)には1.10ドル前後にあり、そこからさらに水準を切り下げた経緯があります。
注目すべきは、数カ月にわたり守られてきた1.13ドルの支持線を割り込んだ点です。複数の市場分析によると、この水準は週足の終値ベースで重要な節目とされてきましたが、市場全体の急落のなかで明確に下抜けました。
テクニカル面では、50日・200日移動平均線をいずれも下回り、デスクロスの形状が続いています。14日RSIは37前後と売られ過ぎ寄りの中立圏です。次の下値の節目は、2026年を通じて最も強い支持帯とされる1.00ドルで、これを割ると0.85ドル方向が意識されます。上値では1.10ドル、さらに1.20ドルの回復が当面の課題です。
| 指標 | 数値 | 備考 |
|---|---|---|
| 現在価格(6月25日) | 約1.074ドル | 1.13ドルの節目を割り込む |
| 前日比 | 約-3% | 市場全体の急落に連動 |
| 24時間高値 | 約1.11ドル | レンジ上限 |
| 24時間安値 | 約1.048ドル | 2026年の安値圏 |
| 下値サポート | 約1.00ドル | 2026年で最も強い支持帯 |
| 次の下値目標 | 約0.85ドル | 1.00ドル割れで意識 |
| 上値抵抗 | 約1.10ドル / 1.20ドル | 回復が当面の課題 |
| 200日移動平均線 | 約1.14ドル | 強気・弱気の分岐点、下回って推移 |
| 移動平均線の形状 | デスクロス継続 | 中期的な下押し圧力を示唆 |
| 14日RSI | 37前後 | 売られ過ぎ寄りの中立圏 |
| 史上最高値(参考) | 約3.66ドル(2025年7月) | 現値は同水準から約7割安 |



リップル(XRP)とマクロ環境との連動
本日のリップル(XRP)の下落は、市場全体のリスクオフと強く連動しています。ビットコインが心理的節目の6万ドルを割り込むなか、米ドル高・追加利上げ観測・ハイテク株安という複合的な逆風が、リスク資産全体を押し下げました。XRPもこの流れに沿って下落しています。
市場全体の資金がビットコインに集中していることも、XRPの重しです。複数のデータによると、ビットコインの市場占有率(ドミナンス)が約60%と高く、アルトコイン全体から資金が抜けやすい地合いが続いています。XRPはベータ値が高く、市場全体の下げを増幅しやすい特性があります。
当面は、XRP固有の材料以上に、ビットコインの動向と市場全体のリスク選好が、目先の方向を左右するとみられます。ビットコインが下げ止まればXRPも追随しやすい一方、一段安となれば1.00ドルの支持帯が試される展開も想定されます。



リップル(XRP)のファンダメンタルズ
XRP固有の最大の材料は、引き続きCLARITY Actの行方です。crypto.newsによると、同法案は5月14日に上院銀行委員会を15対9で通過し、6月1日に上院本会議の議事日程(Calendar No. 423)に乗りました。すべての委員会手続きは完了し、残るは本会議での採決のみです。8月の議会休会が事実上の期限とされ、可決には民主党から7人以上の賛成が必要とされています。
採決の結果は、XRPの価格を大きく左右します。同メディアによると、可決されればXRPの商品としての地位が恒久的な連邦法として確定し、Standard CharteredとJPMorganは40〜80億ドル規模のETF資金流入を見込んでいます。一方、否決や採決見送りとなれば、失望売りで0.80〜1.00ドルへ下落するリスクも指摘されています。予測市場では2026年中の可決確率が約55〜75%と、見方が分かれています。
需給面では、強気の構造が際立っています。MEXCによると、取引所のXRP保有量は7年ぶりの低水準となる16億トークンまで減少し、1000万XRP以上を保有する大口は流通供給量の約68.5%を占め、2018年5月以来の高い集中度となっています。さらに、売り建てが買い建てを約9対1で上回っており、CLARITY Actの可決のような好材料が出れば、売り方の買い戻し(ショートスクイーズ)で急反発しやすい地合いです。薄い流通量と忍耐強い買い手、そして採決という分岐点が重なっています。



出典:crypto.news(CLARITY Actの票読み・可決確率)、MEXC(取引所保有量・大口集中度・短期持ち高)
当記事管理者 株式会社NET MONEY 代表取締役 竹原 壮起(たけはら まさき)
竹原 壮起(たけはら まさき)
株式会社NET MONEY 代表取締役
慶應義塾大学経済学部卒業後、2021年に株式会社ZUUへ入社。金融Webメディア「NET MONEY」をはじめとする複数メディアの立ち上げと運営に携わる。2024年よりメディア事業部を管掌。2025年1月、株式会社ZUU、株式会社FUNDiT、株式会社Macbee Planetの合弁会社として株式会社NET MONEYを設立、取締役に就任。同年10月に代表取締役に就任し、現在に至る。
配信:ZUU Web3
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