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価格・相場

2026年6月20日のリップル(XRP)の価格・相場・動き・相場市況レポート

リップル(XRP)は6月20日、FOMCを引きずる市場全体の下落に押され、1.13ドル前後と2026年の安値圏で推移しています。価格は弱含む一方、取引所のXRP準備金は7年ぶりの低水準まで減り、大口保有者のウォレット数は過去最高を更新するなど、水面下では蓄積と分配が拮抗しています。

目次

リップル(XRP) 相場解説(2026年6月20日)

リップル(XRP)の注目ポイント

リップル(XRP)は、1.13ドル前後で軟調な値動きが続き、2026年の安値圏にあります。6月初旬に1.20ドルの支持帯を割り込んで以降、戻りは限定的なままです。

下落の背景は、XRP固有の悪材料というより、FOMCを引きずった市場全体のリスクオフです。ビットコインの下落やリップルの月次エスクロー解除による供給増も、上値を抑える要因となっています。

本日のリップル(XRP)は、弱い値動きの裏で、大口保有者による蓄積が静かに進む局面にあります。投資家にとっては、目先の価格の弱さと、オンチェーンに表れる構造的な買いの両方を見極める場面です。

ZUU Web3 竹原
価格は安値圏でも、その裏で大口がXRPを買い集めている点は興味深いですね。両面から整理していきましょう。

リップル(XRP)に関するZUU Web3の見解

ZUU Web3 竹原
今日のリップルは、”弱い価格”と”静かな蓄積”のギャップを読み解く局面かもしれません。

安値圏で大口の買いが進むいま、あなたはこの状況を底固めの兆しと見るか、それとも下落途中の一時的な動きと捉えるでしょうか。

本日のリップル(XRP)は、2026年安値圏で軟調に推移する一方、オンチェーンでは蓄積が進む対照的な状況にあります。価格動向のセクションでは、安値圏での推移と、デスクロスを含むテクニカル構造を確認します。

マクロ環境のセクションでは、市場全体を覆うタカ派的なFOMCの影響を整理します。オンチェーンデータのセクションでは、7年ぶり低水準の取引所準備金や、過去最高を更新した大口ウォレットの動きを取り上げます。

ファンダメンタルズのセクションでは、採決待ちが続くCLARITY Actと、月次エスクロー解除による供給という、相反する材料を扱います。

注目すべきは、マクロと供給の逆風で価格が沈む一方、確信ある保有者が薄くなった流通量のなかで買いを進めている点です。目先の弱さに目を向けるのか、それとも需給の構造変化を重く見るのか。今の相場は、その2つを切り分けて見る視点を投資家に求めているといえそうです。


リップル(XRP)の価格動向・チャート概況

チャートを直接参照したところ、6月20日早朝のデータでは、リップル(XRP)は1.13ドル前後で推移していました。前日からは小幅な動きで、6月19日にかけて2026年の安値圏まで水準を切り下げた流れが続いています。

Memeburnによると、XRPは6月初旬に1.20ドルの支持帯を割り込んだことで売りが加速し、清算とパニック的な売りを招きました。その後、直近では1.05〜1.12ドル付近を安値として推移しています。月末に1.33ドルだった水準からは、大きく値を下げた格好です。

テクニカル面では、50日・200日移動平均線がともに価格を上回る「デスクロス」に近い形状となっており、下押し圧力の継続を示唆しています。一方、RSIは売られ過ぎ圏に近く、短期的な反発の可能性も意識されます。下値では1.10ドル、さらに1.00ドルが、上値では1.20ドルの回復が焦点です。強気・弱気の分岐点とされる200日移動平均線(約1.17ドル)も意識されています。

指標 数値 備考
現在価格(6月20日) 約1.13ドル 2026年の安値圏で推移
前日比 小幅安 市場全体のリスクオフが重し
直近安値 約1.05〜1.12ドル 2026年の安値圏
上値抵抗 約1.20ドル 回復できるかが当面の焦点
下値サポート 約1.10ドル / 1.00ドル 割れると一段安のリスク
200日移動平均線 約1.17ドル 強気・弱気の分岐点、下回って推移
移動平均線の形状 デスクロス近接 中期的な下押し圧力を示唆
14日RSI 40前後 売られ過ぎ圏に接近
24時間出来高 約13億ドル 取引はやや細る
時価総額 約690億ドル 暗号資産で第5〜6位
史上最高値(参考) 約3.65ドル(2025年) 現値は同水準から約7割安
ZUU Web3 竹原
1.10ドルの支持帯を守れるかが目先の分かれ目ですね。売られ過ぎ感からの反発があるかも見ておきたいところです。

リップル(XRP)とマクロ環境との連動

本日のリップル(XRP)の軟調さも、市場全体を覆うタカ派的なFOMCの影響が主因です。FOMCでドットプロットが利上げ方向へ反転して以降、暗号資産市場全体でリスクオフの流れが続いており、ベータ値の高いXRPは市場全体の下げを増幅する形で売られています。

Memeburnによると、XRPが2026年の安値圏まで下落した要因として、ビットコインの年初来約30%安という市場全体の地合い悪化が挙げられています。XRP単体の材料以上に、ビットコインと市場全体の方向が、足元のXRPを大きく左右しています。

もっとも、XRPは売り建てが買い建てを大きく上回る状態にあるとされ、何らかの好材料が出れば、踏み上げ(ショートスクイーズ)で急反発する余地も指摘されています。当面はマクロの地合いとビットコインの動向が、方向を決める鍵とみられます。

ZUU Web3 竹原
市場全体に押される局面では、XRP単体の材料だけでなく、ビットコインや金利の動きも併せて見ておきたいですね。

出典:Memeburn(市場全体の地合いとXRPの下落)


リップル(XRP)のオンチェーンデータ

価格が安値圏にある一方、リップル(XRP)のオンチェーンでは旺盛な蓄積が確認されています。blockchainreporterによると、取引所のXRP準備金は16億トークンと7年ぶりの低水準まで減少しました。市場で売買可能なXRPが薄くなっていることを示しています。

大口保有者の動きも顕著です。同メディアによると、1万XRP以上を保有するウォレット数は33万2230と過去最高を更新し、1000万XRP以上を保有する大口は流通供給量の約68.5%を占めるまでになりました。これは2018年5月以来の高い集中度とされています。

この構図が意味するのは、確信ある保有者が薄くなった流通量のなかで買いを進めているということです。同メディアは、流通量が薄く、買い手が忍耐強い状況では、たとえ穏やかな機関投資家の買いでも価格が大きく動きやすいと指摘しています。ただし、リップルの月次エスクロー解除による供給増という反対方向の力もあり、蓄積と分配が拮抗している状況です。

指標 数値 補足
取引所のXRP準備金 約16億トークン 7年ぶりの低水準
1万XRP以上保有のウォレット数 33万2230 過去最高を更新
大口の供給占有率 約68.5% 2018年5月以来の高い集中度
Q1の大口蓄積量 約12億トークン 2023年以来の高水準
ZUU Web3 竹原
売られにくいXRPが増え、大口が買い集める動きは、需給面で下値を支える材料として見ておきたいですね。

出典:blockchainreporter(取引所準備金・大口ウォレットの蓄積)


リップル(XRP)のファンダメンタルズ

XRP固有の材料面では、好材料と逆風が交錯しています。blockchainreporterによると、XRPを商品として恒久的に位置づけるCLARITY Actは、上院本会議の議事日程に乗ったまま採決待ちの状態が続いています。7月4日の成立目標が意識される一方、本会議での採決が設定されておらず、不透明感が残っています。

需給面では、リップルの月次エスクロー解除が重しとなっています。Memeburnによると、リップルは毎月10億XRPをエスクローから解除しており、これが供給圧力として価格の上値を抑える一因になっていると指摘されています。

もっとも、資金フローは底堅さを保っています。同メディアによると、スポットXRP ETFは6月3日に一時純流出を記録したものの、数日内に流入が再開し、累計流入額は約14億ドルを維持しています。法案成立という好材料と、エスクロー解除という供給の逆風、その綱引きが続いています。

ZUU Web3 竹原
法案の進展という追い風と、エスクロー解除という供給の重し。この2つのバランスがXRPの方向を左右しそうですね。

出典:blockchainreporter(CLARITY Actの審議状況)Memeburn(エスクロー解除・ETF流入)

当記事管理者 株式会社NET MONEY 代表取締役 竹原 壮起(たけはら まさき)

竹原 壮起

竹原 壮起(たけはら まさき)

株式会社NET MONEY 代表取締役

慶應義塾大学経済学部卒業後、2021年に株式会社ZUUへ入社。金融Webメディア「NET MONEY」をはじめとする複数メディアの立ち上げと運営に携わる。2024年よりメディア事業部を管掌。2025年1月、株式会社ZUU、株式会社FUNDiT、株式会社Macbee Planetの合弁会社として株式会社NET MONEYを設立、取締役に就任。同年10月に代表取締役に就任し、現在に至る。

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ZUU Web3編集部

配信:ZUU Web3

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会社ミッション:「お金の情報格差を解消する。」

社名 株式会社NET MONEY(NET MONEY Co.,Ltd.)
設立 2024年11月13日
代表取締役 竹原 壮起
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