2026年5月11日のイーサリアム(ETH)の価格・相場・動き・相場市況レポート

5月11日（月）のイーサリアム(ETH)は、2,345〜2,363ドル付近で推移し、2,350ドルの主要抵抗を上抜けるなどモデレートな強気コンソリデーションが続いています。Bitmineの累計518万ETH保有（流通供給4.29%）と5%目標達成接近、Glamsterdamアップグレード（6月予定）への期待、米国スポット型ETF流入継続という構造的な強気材料と、Warsh議長承認投票・CLARITY法案上院マークアップという週内の重要触媒が同時並行で進む特徴的な週明けとなっています。

イーサリアム(ETH) 相場解説（2026年5月11日）

イーサリアム(ETH)の注目ポイント

5月11日（月）のイーサリアム(ETH)は、2,345〜2,363ドル付近で推移しています。OKXによれば、5月11日時点でETHは2,363.42ドル、24時間で+1.48%の上昇、時価総額は2,850.7億ドル、と整理されています。Bybitでは、5月11日時点で2,344.95ドル、24時間レンジは2,320.27〜2,379.14ドル、24時間出来高は195.1億ドル、と報告されています。

本日最大の注目点は二つあります。一つはBybitの分析が指摘する「2,350ドルの主要抵抗を上抜けたモデレートな強気コンソリデーション」、もう一つは今週、Warsh議長承認投票（5月11日週）、CLARITY法案上院銀行委員会マークアップ（5月14日）、Powell議長最終日（5月15日）という年内最大級の触媒が同時並行で進行する点です。

Bybitによれば、ETHは2,350ドル抵抗の上抜けと機関スポット型ETFへの継続的な純流入の恩恵を受けて短期的に強気を維持しているが、大型オンチェーン・アドレスからの資金移動とステーブルコイン規制イベントに伴うボラティリティに注意が必要だ、と整理されています。同社は、2,300〜2,400ドル帯での押し目買い、ストップロスは2,250ドル、ETH/BTC比率の弱含みに伴う長期配分リスクに注意、と分析しています。

ZUU Web3 竹原

2,350ドルの抵抗を上抜けた状態を維持できるかが、今週のキーになりそうです。週内に集中する重要触媒に備えたいですね。

イーサリアム(ETH)に関するZUU Web3の見解

ZUU Web3 竹原

今日のイーサリアム(ETH)は、”構造的強気とBTC連動のせめぎ合い”の局面かもしれません。

Bitmineが今週中にも5%保有目標を達成し買い手を停止する可能性がある一方で、Glamsterdamアップグレードまであと1カ月——この相反する変化のなかで、私たちはどちらに重みを置くべきでしょうか。

本日のETH相場を読み解くうえで意識したい軸は、「2,350ドル抵抗ブレイクアウト後のコンソリデーション維持」「Bitmineの5%目標達成接近後の構造変化」、そして「Warsh議長就任・CLARITY法案・Glamsterdamという三大触媒」という3つの要素です。

後述の価格動向セクションでは、2,345ドル前後の攻防と、上値2,420〜2,500ドル、下値2,260〜2,300ドルの重要レベルを整理していきます。

オンチェーン項では、Bitmineの累計518万ETH保有と5%目標達成接近、4月単月3.56億ドルのETF流入、Ethereum Foundationの3回目10,000ETH OTC売却（5月8日、2,387ドル平均）、ステーキング3,700万ETH（循環供給30%）、DeFi TVL 54%への低下を確認します。

マクロ項では強い米雇用統計後のFRB利下げ期待後退と来週のWarsh議長就任、ファンダメンタルズ項では6月予定のGlamsterdamアップグレード（10,000 TPS目標、78%手数料削減）、Tom Lee氏のCrypto Spring宣言、CLARITY法案進展、地政学項では米イラン軍事衝突後の動向を整理します。

読者の皆さまには、目先のヘッドラインに振り回されず、「BitmineというETH最大の構造的買い手が5%目標達成後に減速しても、Glamsterdamアップグレードがその穴を埋める触媒になり得る」という長期視点で、5月後半の値動きを冷静に観察してみていただければと思います。

イーサリアム(ETH)の価格動向・チャート概況

5月11日（月）早朝時点のデータでは、イーサリアム(ETH)は2,345〜2,363ドル付近で推移していました。日本円換算では約36.2万円となります。

テクニカル面では、Bybitの分析が重要な構図を示しています。同社によれば、ETHは2,350ドルの主要抵抗を上抜けたモデレートな強気コンソリデーションを維持しており、機関スポット型ETFへの継続的な純流入から短期的な恩恵を受けている、と整理されています。同社は、2,300〜2,400ドル帯での押し目買いと2,250ドルのストップロス設定を推奨しており、ETH/BTC比率の弱含みに伴う長期配分リスクへの警戒も必要だ、と分析しています。

MEXC Newsの分析では、50日と200日の移動平均が2,361ドルと2,367ドルへ収束し、その差は$5.80のバンド内に圧縮されており、これが5月の決定的なテクニカルイベントとなっている、と整理されています。同記事は、このゾーンを日足終値で上抜けば両移動平均がレジスタンスからサポートに転換し、2,750ドルへの道が開かれる、と分析しています。

CoinDCXは、5月12日までの想定レンジは2,350〜2,500ドルで、2,420ドルブレイクなら2,480〜2,500ドルへの動きが期待できる、と整理しています。同社は、2,380ドルを維持できない場合は2,340〜2,300ドルへのプルバックが起きる、と分析しています。月次クローズが2,420ドル超なら50日・200日両移動平均がレジスタンスからサポートに転換する、ともされています。

2026年強気ケースについて、CoinDCXによれば、Glamsterdamアップグレードによる測定可能なL1スケーリング改善、ETF純流入の継続、FRB Pivotシグナルによるマクロのリスクオン転換がそろえば、上限ターゲットは4,500ドル超に到達する可能性がある、と整理されています。一方、弱気ケースとして、ETHが200日MAを取り戻せず機関投資家需要が停滞しマクロ逆風が続く場合は、下限は2,000ドルとされています。

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2,350ドルを起点に、2,420ドルへ向かうか2,300ドルへ戻るか——今週後半の重要触媒次第で短期トレンドが決まりそうですね。

イーサリアム(ETH)のオンチェーンデータ

本日のオンチェーン面で最大のテーマは、Bitmineの累計518万ETH保有と5%目標達成接近、Ethereum Foundationの継続的なBitmine向けOTC売却、そして米国スポット型ETF流入の構造的継続です。DL Newsによれば、Ethereum Foundationは5月8日に3回目となる10,000 ETHのOTC売却をBitmineに対して行い、平均価格2,387ドル、総額約23百万ドルとなった、と整理されています。

同記事は、3月の最初の取引が5,000 ETHを2,043ドル平均で、5月初旬の2回目が10,000 ETHを2,292ドル平均で行われたことから、Foundationの財務戦略の一環として継続している、と報じています。BitmineはこのETHの大半をより高い価格で取得したため、現時点で60億ドル以上の含み損を抱えている、とされています。

注目すべき動きとして、OKXが伝えるCoinDesk記事では、Bitmine会長のTom Lee氏は5月7日に同社が現在のペースで購入を続ければ約6週間で5%のETH保有目標を達成し、その後の重点はステーキングと自社株買いに移行する、と発言した、と整理されています。同記事は、Bitmineの保有規模510万ETH超は約122億ドル相当であり、ETH最大の最後の買い手（Buyer of Last Resort）が後退する可能性を示唆している、と分析しています。

反対側の動きとして、Crypto.comの集計では、Bitmineは2026年Q1で38億ドルの損失を報告し、これはマイニング事業からETHトレジャリー戦略への転換コストを反映している、と整理されています。同社のETH/BTC比率は2026年安値から1月以来の高水準まで反発しており、Q1で28万4,000人の新規Ethereumユーザーが追加された、と報じられています。

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Bitmineの蓄積終焉接近とEthereum Foundationの計画的売却が同時進行する中、ETFが下支えとなる構造が今週の見どころですね。

出典：DL News（Ethereum Foundation 3回目10,000 ETH OTC売却・2,387ドル平均・Bitmine累計含み損60億ドル超）、OKX／CoinDesk（Bitmine 5%目標6週間達成見込み・購入ペース減速予告・$10.7Bトレジャリー）、Disruption Banking（4月ETF 3.56億ドル流入・5/1単日1.012億ドル・米国AUM 139.7億ドル・取引所準備金1,455万ETH過去最低）、Crypto.com（Bitmine Q1 2026 38億ドル損失・ETH/BTC比率1月以来最高・Q1 28.4万新規ユーザー）、News.Bitcoin.com（DeFi TVLシェア63.5%→54%・$45.4B絶対値）

イーサリアム(ETH)とマクロ環境との連動

マクロ環境では、今週はFRB議長交代を巡る一連のイベントが進行します。24/7 Wall St.によれば、5月15日にJerome Powell氏の任期が終了し、Kevin Warsh氏が後任となる見通しで、本会議の承認投票は5月11日週に予定されています。同記事は、Warsh氏が2022年のインフレ急騰を「過去40年で最大の政策ミス」と批判してきた経緯があり、JPMorganはWarsh氏がPowell氏よりも早期の利下げを推進する可能性を指摘している、と整理しています。

CoinDeskによれば、Warsh氏はビットコインを「40歳以下の人々にとっての新しいゴールド」と公言し、複数の暗号資産・DeFiプロジェクトに投資してきた経歴を持っている、と整理されています。同社は、これがETHを含む暗号資産政策に対して前向きな影響を与え得る、と分析しています。

Investing.comによれば、市場は現状で2026年内の追加利下げ期待をほぼ消失させており、現行金利は3.50〜3.75%に据え置かれている、と整理されています。同記事は、ホルムズ海峡に関連するエネルギー価格の上昇、関税圧力、インフレ見通しの混乱が、利下げ余地を制約している、と分析しています。

ETHの構造的特性として、Investing.comの過去分析が指摘するように、ETHには3〜5%のステーキング利回り、DeFi貸出利回り、EIP-1559によるBurn dynamicsが組み合わさっており、ETF流入と相まってETH供給が継続的にロック・ステーク・Burn・機関ラッパー化される環境が形成されています。これがBTC連動でありながら独自の供給削減ストーリーを支えている要因です。

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Warsh氏の発言一つで、ドル・金利・ETHが連動して動く週になりそうです。週半ばまで荒れる展開を想定しておきたいですね。

出典：24/7 Wall St.（Warsh議長5/15就任・5/11週承認投票・JPMorgan早期利下げ予測）、CoinDesk（Warsh氏暗号資産・DeFi投資経歴・BTCを「40歳以下の新しいゴールド」発言）、Investing.com（FRB金利3.50〜3.75%据え置き・2026年内利下げ期待消失）

イーサリアム(ETH)のファンダメンタルズ

本日のファンダメンタル面で最大のテーマは、6月予定のGlamsterdamアップグレードに向けた開発進捗、Tom Lee氏のCrypto Spring宣言とBitmineの戦略的位置づけ、そして5月14日に予定されているCLARITY法案上院銀行委員会マークアップです。

Glamsterdamアップグレードについては、DL Newsによれば、Ethereumのコア開発者がノルウェー・ロングイェールビーンで開催されたSoldøgn Interopで、アップグレード後のガスリミット下限を200Mに合意し、これは現在の60Mから約3.3倍の引き上げとなる、と整理されています。同記事はEthereum Foundation研究者Tim Beiko氏の「Interop weeksは、1カ月の非同期進捗を1日に圧縮できる」というコメントを引用しています。

Phemexによれば、Glamsterdamは2026年上半期に予定されており、L1スループットを現在の約10倍にあたる10,000 TPSに引き上げ、ガスフィーを78.6%削減する見通しだ、と整理されています。同記事は、ガスリミットが60百万から200百万に上昇し、Vitalik Buterin氏が8つのEIPを提示している、と報じています。EIP-7904によるガス再価格設定とEIP-7732のePBS（エンシュリンド・プロポーザー・ビルダー分離）が主要EIPです。

業界アナリスト動向では、CoinDeskが、Bitmine会長のTom Lee氏は5月4日に「Crypto Springが始まった」と宣言し、ETHは「トークン化」と「AIニュートラル決済ネットワーク」という2つの長期トレンドから恩恵を受けている、と発言した、と整理されています。同氏のETH 2026年末強気ケースは22,000ドル、ベースケースは12,000ドルとされています。

CoinDeskの別記事では、ConsensysのCEO兼共同創設者Joseph Lubin氏が5月6日にConsensus 2026で「世界経済全体がトークン化されるだろう」と発言し、その追跡可能性はEthereumに遡る、と発言した、と整理されています。これはETHの長期的な構造的役割を補強する重要なコメントです。

規制面では、CoinDeskによれば、CLARITY暗号資産市場構造法案が今週上院マークアップに向けた主要な手続き上のハードルをクリアし、Morgan StanleyのE-Tradeが手数料50ベーシスポイント（0.5%）で暗号資産取引を開始した、と報じています。Bitcoinethereumnews.comによれば、CLARITY法案は「コモディティ」と「証券」の区分を法定化し、規制による執行（regulation by enforcement）の時代を終わらせる可能性がある、とされています。

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Glamsterdam実装まで残り約1カ月、Bitmineの5%達成まで約6週間、CLARITY法案署名を7月4日に目指す——重要なスケジュールが重なる週ですね。

出典：DL News（Soldøgn Interop合意・ガスリミット200M floor・Tim Beiko氏コメント）、Phemex（Glamsterdam 6月実装予定・10,000 TPS目標・78.6%手数料削減・EIP-7904・EIP-7732）、CoinDesk（Tom Lee Crypto Spring宣言・トークン化／AI決済ネットワーク2大長期トレンド）、OKX／CoinDesk（Consensys Joseph Lubin氏「世界経済全体がトークン化」発言）、Bitcoinethereumnews.com（CLARITY法案進展・規制による執行終焉）

イーサリアム(ETH)と地政学・国際情勢

地政学面では、5月8日（金）の米軍によるイラン報復攻撃が、今週の相場を左右する最大の変数として残っています。Investing.comによれば、米軍はホルムズ海峡を通過していた3隻の米軍艦への攻撃に対する報復としてイランのケシム港とバンダル・アッバース近郊を攻撃した、と整理されています。

同記事は、Trump大統領が新たな攻撃を「軽いタップ」と表現する一方、ソーシャルメディアで「合意が早急に署名されなければ、もっと激しく、もっと暴力的にノックアウトする」と投稿した、と報じています。ホルムズ海峡は2月末の紛争開始以来事実上閉鎖された状態が継続しており、史上最大の供給途絶となっている、と整理されています。

注目点として、ETHはBTCに比べて地政学ヘッドラインへの感応度が高い傾向にあり、リスクオフ局面では他の主要暗号資産より大きく下落する一方、リスクオン回帰局面では他資産より速く上昇する構造的な特性があります。Crypto.comの過去集計でも、米イラン戦争リスクの再燃でETHがBTC・SOLとともに下落した一方、原油価格が地政学緊張で急上昇した、と整理されています。

QCP CapitalはThe Blockに対し、「原油が5月20日のFOMC議事録前にデエスカレートしないなら、スタグフレーション・シナリオを退けるのは難しくなる」と分析しています。エネルギー価格の上昇は実質金利とドルを押し上げ、ETHを含むリスク資産にとって追加的な逆風となります。

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週末の中東情勢の進展次第で、来週前半の値動きの方向が大きく変わる可能性があります。最初のニュース確認から始めたいですね。

出典：Investing.com（5/8 米軍ホルムズ海峡対イラン反撃・Trump大統領「軽いタップ」発言・60日戦争権限決議）、The Block（QCP Capital 5/20 FOMC議事録前デエスカレート必要）、Crypto.com（米イラン戦争リスク再燃でETH・SOL下落・原油急上昇）

竹原 壮起（たけはら まさき）

株式会社NET MONEY 代表取締役

慶應義塾大学経済学部卒業後、2021年に株式会社ZUUへ入社。金融Webメディア「NET MONEY」をはじめとする複数メディアの立ち上げと運営に携わる。2024年よりメディア事業部を管掌。2025年1月、株式会社ZUU、株式会社FUNDiT、株式会社Macbee Planetの合弁会社として株式会社NET MONEYを設立、取締役に就任。同年10月に代表取締役に就任し、現在に至る。

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配信:ZUU Web3

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