2026年5月10日のビットコイン(BTC)の価格・相場・動き・相場市況レポート

5月10日（日）のビットコイン(BTC)は、80,000ドル台前半で推移し、米イラン軍事衝突を経た週末入りでも200日単純移動平均線への挑戦という重要な分水嶺を維持しています。週末はETFと先物市場が休場となり流動性が薄くなる中、Strategyの方針転換、6週連続プラス圏での着地、5月15日のWarsh議長就任を控えた静かな緊張の時間帯となっています。

ビットコイン(BTC) 相場解説（2026年5月10日）

ビットコイン(BTC)の注目ポイント

5月10日（日）のビットコイン(BTC)は、80,000ドル台前半で推移しています。Phemexによれば、5月9日時点でBTCUSDT Perpetualは80,369.40ドル、24時間で+1.25%（+998ドル）の上昇、24時間レンジは79,149.40〜80,449.90ドル、ターンオーバーは1億9,829万ドル、と整理されています。

本日のポイントは、米イラン軍事衝突という地政学リスクを乗り越えた後に迎える週末の中、CME先物とスポット型ETFが休場となるため、機関投資家の支援が一時的に途切れる流動性ギャップが発生している点です。一方で、5月8日には4月の米雇用統計が予想を大きく上回り、CLARITY法案が上院マークアップ手続きを通過、Morgan StanleyのE-Tradeが暗号資産取引を開始するなど、構造的な好材料も同時に積み上がっています。

テクニカル面では、CoinLoreによれば、ビットコインは5月8日時点で日足チャートの5本主要EMA（10、20、50、100、200日）のうち4本を上回っており、強気シグナルが点灯している、と整理されています。同社は、79,391ドルを終値で上抜ければ次のレジスタンスは89,479ドル、75,109ドルを下抜ければさらに下押しのリスクがある、と分析しています。

来週は5月11日週のWarsh議長承認投票、5月15日のWarsh議長就任、5月20日のFOMC議事録など、重要な触媒が集中して並ぶ構図となっています。

ZUU Web3 竹原

週末は静かでも、来週は地政学・規制・FRB議長交代という三重の触媒が控えています。週明けの値動きに備えて整理しておきたい局面ですね。

ビットコイン(BTC)に関するZUU Web3の見解

ZUU Web3 竹原

今日のビットコイン(BTC)は、”嵐の前後の静けさ、どちらでもある週末”の局面かもしれません。

米イラン軍事衝突という嵐を経て80,000ドル台を維持する一方、来週はWarsh議長就任という新しい嵐が待っている——この二つの嵐に挟まれた週末を、私たちはどう活用すべきでしょうか。

本日のBTC相場を読み解くうえで意識したい軸は、「米イラン報復攻撃後の80,000ドル支持確認」「200日SMA 83,300ドルへの再挑戦と6週連続プラス圏の維持」、そして「5月15日Warsh議長就任とCLARITY法案の議事日程」という3つの要素です。

後述の価格動向セクションでは、80,400ドル付近の攻防と、上値82,000〜83,300ドル、下値75,000〜78,000ドルの重要レベルを整理していきます。

オンチェーン項では、4月の米国スポット型ETF流入24.4億ドル（2025年10月以来最強月）、IBIT保有81.2万BTC（市場シェア62%）、Strategyの「決して売らない」方針からの転換、Morgan StanleyのMSBT 2億ドル超AUM到達、機関75%・個人71%が「割安」評価を確認します。

マクロ項では強い米雇用統計後のFRB利下げ期待後退と来週のWarsh議長就任、ファンダメンタルズ項ではConsensus 2026の総括、CLARITY法案進展、Strategyの売却示唆、Morgan Stanley E-Trade参入を整理します。最後に地政学項では米イラン軍事衝突後の停戦協議の動向を確認します。

読者の皆さまには、目先の週末の静かな相場に油断せず、「来週5月11日週から5月20日FOMC議事録までの間に、複数の触媒が同時に動く構図を見据えて、長期視点でのポジション整理に時間を使う」という視点を持って観察してみていただければと思います。

ビットコイン(BTC)の価格動向・チャート概況

5月10日（日）早朝時点のデータでは、ビットコイン(BTC)は80,400ドル付近で推移していました。日本円換算では約1,239万円となります。

テクニカル面では、Phemexの分析が重要な構図を示しています。同社によれば、移動平均はMA7 > MA14 > MA30の強気積み上げ構造になっており、4月の60,000ドル底からの回復トレンドが確認されている、と整理されています。同社は、ファンディングレートがわずかにマイナス圏で推移していることに注目しており、これは無期限ロングが現在ショートよりも少ないファンディングを支払っているため、ヘッドラインの価格動向が示唆するよりもポジショニングが均衡している、と分析しています。

CoinDCXは、ビットコインは5月初時点で82,000ドル付近で推移し、24時間で+2.13%、市場時価総額は1.6兆ドル付近、出来高/時価総額比は約2%とバランスの取れた流動性状況を示している、と整理しています。同社は5月末ターゲットを85,000ドル、6月末ターゲットを87,500ドルと予想しています。

CoinLoreによれば、ビットコインは5月8日時点で日足チャートの5本主要EMA（10、20、50、100、200日）のうち4本を上回っており、強気シグナルが点灯している、と整理されています。同社のRSI 14日は59.73で中立、買われすぎ・売られすぎのいずれにも当たらない、と分析しています。

注目すべきは、CoinDeskのMarexによる5月4日時点の分析で、80,000ドルが心理的バリアであり、これを綺麗に上抜けて維持できればモメンタムトレードに転換し、リジェクトされれば70,000ドル中盤への利益確定の動きを誘発する、と整理されている点です。

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200日SMAを5回目で抜けるか、それとも再びリジェクトされるか——来週は今年これまでで最も明確なテクニカルの分岐点が訪れそうですね。

ビットコイン(BTC)のオンチェーンデータ

本日のオンチェーン面では、4月単月で2025年10月以来最強の月次流入を記録したETFが、5月8日に5日連続流入から流出に転じた点と、それでもMorgan Stanleyの新ETFが2億ドル超のAUMを集めた点が対照的な動きを示しています。CoinDeskによれば、米国上場の11本のスポット型ビットコインETFは過去2カ月で32.9億ドルを集め、2024年1月以降の累計純流入は587.2億ドルに達した、と整理されています。

同社は、これは2025年10月のピーク611.9億ドルにあと一歩の水準で、2025年11月から2026年2月にかけての63.8億ドル流出からの回復は確かなものになっている、と分析しています。Spoted Cryptoは、4月の米国スポット型BTC ETF純流入が24.4億ドルとなり、これは2025年10月以来の最強月だった、と整理しています。

注目すべきは、CoinDeskが5月5日に報じたMorgan Stanleyの新MSBT ETFの動向です。同記事によれば、Morgan Stanleyの新スポット型ビットコインETF（MSBT）は4月8日の上場から数週間で2億ドル超のAUMを集め、ほとんどの初期需要は同社のアドバイザーではなく自主投資家から来ている、と整理されています。

同社のAmy Oldenburg氏は、これがすでに暗号資産を直接保有している投資家が分散ウォレットから規制ETP商品へ資産を移し替える流れを反映している、と分析しています。これは「すでに暗号資産を持っている投資家が、新たな資金ではなく既存の資産を制度化された商品にローテーションさせている」という重要な示唆を含みます。

Spoted Cryptoによれば、Coinbase Institutional×Glassnodeの共同調査では、機関投資家の75%、個人投資家の71%が現在のビットコインを「割安」と評価しており、Fear環境の中での極めて稀な水準のコンセンサスとなっています。

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週末は休場でも、Morgan Stanley参入のような構造的な変化は静かに進んでいます。月曜開場時には、こうした構造の総和が動き出すかもしれませんね。

出典：CoinDesk（過去2カ月ETF流入32.9億ドル・累計587.2億ドル・10月ピーク611.9億ドル）、CoinDesk（Morgan Stanley MSBT 2億ドル超AUM・自主投資家主導・4/8上場）、Spoted Crypto（4月ETF 24.4億ドル流入・IBIT 81.2万BTC・機関75%／個人71%が割安評価・MSBT 1.63億ドル先行流入）、CoinDesk（4/14〜23 8連続日21億ドル流入・累計58億ドル・AUM 1,020億ドル）

ビットコイン(BTC)とマクロ環境との連動

マクロ環境では、5月8日の米雇用統計が想定外の強さを示したことが、リスク資産全般のセンチメントに複雑な影響を与えています。Investing.comによれば、4月の非農業部門雇用統計は前月比115,000人増と、Dow Jonesの予想55,000人を大幅に上回り、失業率は4.3%で横ばい、賃金上昇率は前年比3.6%と予想3.8%を下回った、と整理されています。

The Blockは、QCP Capitalの週次レポートを引用し、無期限スワップ市場は2027年4月までのFRB利上げ確率を50%以上、緩和開始は2028年に押し出されるという、米10年債利回りが4.34%付近に戻る中でも維持されているタカ派シフトを織り込んでいる、と整理しています。

FRB議長交代については、来週5月11日週にWarsh氏の本会議承認投票が予定されており、5月15日にJerome Powell氏の任期が終了します。CoinDeskは、Warsh氏が早期利下げ推進派と目されているため、ドル安期待がBTCを80,000ドルの罠から脱出させる鍵だ、と整理しています。

5月20日には4月29〜30日のFOMC議事録が公表予定です。QCP CapitalはThe Blockに対し、「原油が5月20日のFOMC議事録前にデエスカレートしないなら、スタグフレーション・シナリオを退けるのは難しくなる」と分析しています。エネルギー価格の上昇は実質金利とドルを押し上げ、ビットコインを含むリスク資産にとって追加的な逆風となります。

もう一つの重要な構造として、CoinDeskが4月27日に伝えるアナリストMarkus Thielen氏（10x Research）の分析では、ビットコイン無期限先物のファンディングレートが30日平均で-5%という歴史的に稀な水準にあり、これは機関投資家がスポットBTC ETFをロングしながら先物をショートするキャリートレードまたはETFヘッジを行っているためで、historically extreme negative funding periods have been resolved through short squeezes、と整理されています。

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金利・地政学・FRB議長交代が同じ週に重なる5月後半は、年内で最も荒い値動きが起こりうるタイミングかもしれません。

出典：Investing.com（4月NFP 115,000人・予想55,000人大幅上回り・失業率4.3%・賃金3.6%）、The Block（QCP Capital 2027年4月利上げ確率50%超・5/20 FOMC議事録前デエスカレート必要）、24/7 Wall St.（Warsh議長5/15就任・ドル安シナリオ）、Spoted Crypto／CoinDesk（Markus Thielen 10x Research 30日ファンディング-5%・ETFキャリートレード仮説）

ビットコイン(BTC)のファンダメンタルズ

本日のファンダメンタル面では、Consensus 2026マイアミビーチが終盤を迎え、CLARITY法案の上院マークアップ手続き通過、Morgan Stanley E-Tradeの暗号資産取引開始、Strategyの方針転換など、複数の構造的なテーマが進行中です。

CLARITY法案については、The Blockが、CLARITY暗号資産市場構造法案が今週上院マークアップに向けた主要な手続き上のハードルをクリアした、と整理しています。同記事はこれが「主流ブローカー流通網に暗号資産を組み込む動き」だと分析しています。

Morgan Stanley E-Tradeは5月8日週から手数料50ベーシスポイント（0.5%）で暗号資産取引を開始し、これにより米国の主要ブローカー流通網のもう一つが暗号資産取引を提供する形となりました。CoinDeskは、Morgan StanleyのMSBTがすでに2億ドル超のAUMを集めており、自主投資家主導の構造的需要を示している、と整理しています。

Strategyについては、5月5日のQ1決算で執行会長のMichael Saylor氏とCEOのPhong Le氏が「我々はおそらく、市場を予防接種し、メッセージを送るためにビットコインを一部売却して優先株配当に充てる」と発言したことが引き続き市場の話題となっています。Cryptobriefingによれば、Saylor氏は5月7日にX上で「売却以上にビットコインを買え」と投稿し、累積買い増しスタンスを再確認した、と報じられています。

業界カンファレンスでは、Consensus 2026がマイアミビーチで終盤を迎えており、CoinDeskによると、CalamosのChristopher Russell氏は「ビットコインは5年以内に100万ドルに到達するだろうが、まっすぐな線にはならない」と述べた、と整理されています。同記事は、Strategyの818,334BTC保有が「ETF時代の構造的需要の柱」と長く見られてきたが、Q1決算でその安定性が揺らぎ始めた、と分析しています。

マイニング業界では、CoinDeskの報道で、Eric Trump氏が関与するナスダック上場のAmerican Bitcoin Corp.（ABTC）が記録的な四半期生産後に7,300BTC超に保有を拡大し、Q1決算が純損失8,180万ドル、売上6,212万ドル、ビットコイン採掘コストはQ4 2025の46,900ドルから36,200ドルへ23%低下した、と整理されています。

Tom Lee氏のCrypto Springフレームワークでは、CoinDeskによれば、ビットコインが5月を76,000ドル超で終えれば3カ月連続のプラス月となり、新たな強気サイクルの確認となる、とされています。

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Consensus 2026の余韻が残る中、CLARITY法案、Morgan Stanley、Strategyの動きが同時並行で進んでいます。週末こそ、これらの全体像を整理する良い機会ですね。

出典：The Block（CLARITY法案上院マークアップ手続き通過・Morgan Stanley E-Trade 0.5%手数料）、CoinDesk（Consensus 2026 Calamos Russell氏 BTC 5年以内100万ドル予測・Strategy Q1損失12.5億ドル・売却示唆）、Cryptobriefing（Saylor 5/7「売却以上に買え」追加投稿）、CoinDesk（American Bitcoin Q1決算・採掘コスト23%低下・7,300BTC超保有）、CoinDesk（Tom Lee 5月76,000ドル超で3カ月連続プラス・強気サイクル確認）

ビットコイン(BTC)と地政学・国際情勢

地政学面では、5月8日（金）の米軍によるイラン報復攻撃が、週末の相場を左右する最大の変数として残っています。Investing.comによれば、米軍はホルムズ海峡を通過していた3隻の米軍艦への攻撃に対する報復としてイランへの反撃を行ったと発表し、ビットコインは13時54分（GMT）時点で79,602.80ドルまで下落、24時間で-1.7%の動きとなった、と整理されています。

The Blockは、イラン当局者が米国が合意条件に違反したと非難し、ホルムズ海峡近辺での新たな攻撃の報道がブレント原油を金曜の早朝取引で押し上げ、週半ばまでに8%下落していた状況を部分的に巻き戻した、と整理しています。

注目すべき動きとして、Cryptonewsが5月6日に報じたところによれば、トランプ大統領がホルムズ海峡を巡る軍事作戦を一時停止し、イランが協力姿勢を示したことから、ビットコインは79,000ドル付近から週末入りまでに82,500ドル超まで上昇、トレーダーは83,000ドルを次の重要レジスタンスとして注視していた、と整理されています。同社によれば、市場のドミナンスは61%超に高まり、最大トークンへの資金集中が続いている、と分析されています。

地政学リスクの構造として、TRM Labsによれば、イランは5月以来「ホルムズ海峡管理計画」に基づき、通過する船舶に1バレル当たり1ドル相当のビットコイン・USDT・人民元を要求しており、これは1日当たり最大2,100万ドル、年間76億ドル規模の暗号資産需要を生み出す可能性がある、と整理されています。

QCP CapitalはThe Blockに対し、「原油が5月20日のFOMC議事録前にデエスカレートしないなら、スタグフレーション・シナリオを退けるのは難しくなる」と分析しています。一方で、Yahoo Financeは、4月の強い雇用統計と週末の中東和平交渉での若干の前向きな進展があれば、ビットコインを80,000ドル超に維持するのに十分だろう、と整理しています。

下振れシナリオとしては、24/7 Wall St.の整理によれば、停戦の崩壊・ブレント原油130ドル/バレルへの再上昇・ETF流出の継続のうち2つ以上が同時に発生すれば、75,000ドルの支持帯への圧力が高まり、複数同時発生時には66,000〜70,000ドルへの下落リスクがある、と分析されています。

ZUU Web3 竹原

週末の中東情勢の進展次第で、月曜開場時の値動きは大きく変わる可能性があります。週明けはまずニュースの整理から始めたいですね。

出典：Investing.com（5/8 米軍ホルムズ海峡対イラン反撃・BTC -1.7%・79,602.80ドル）、The Block（イラン違反非難・原油8%下落の巻き戻し・QCP Capital 5/20 FOMC議事録前デエスカレート必要）、Cryptonews（5/6 Project Freedom一時停止・79,000→82,500ドル・ドミナンス61%超）、TRM Labs（ホルムズ海峡管理計画・1日2,100万ドル・年間76億ドル暗号資産需要）、24/7 Wall St.（地政学下振れシナリオ・$66K-$70K）

竹原 壮起（たけはら まさき）

株式会社NET MONEY 代表取締役

慶應義塾大学経済学部卒業後、2021年に株式会社ZUUへ入社。金融Webメディア「NET MONEY」をはじめとする複数メディアの立ち上げと運営に携わる。2024年よりメディア事業部を管掌。2025年1月、株式会社ZUU、株式会社FUNDiT、株式会社Macbee Planetの合弁会社として株式会社NET MONEYを設立、取締役に就任。同年10月に代表取締役に就任し、現在に至る。

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配信:ZUU Web3

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