・賛同の背景
日本は先進国の中で唯一、がんの死亡割合が高く少子高齢化の時代におけるがんによる人材喪失リスクは上昇の一途をたどっています。
がん対策推進企業アクションへの賛同を通じて「がんを正しく理解すること」「がん検診率向上」「がんになってもやめさせない」社会の実現に貢献します。
・セミナーレポート
「コロナとがん」をテーマに東京大学大学院医学系研究科 総合放射腫瘍学講座特任教授中川恵一氏より職域でのがん対策の重要性について講演が行われました。昨今の新型コロナウイルスによる健康被害や医療逼迫が報道情報量として増えてきておりますが、がんによる死亡者数は年間38万人、がん疾患者は98万人に昇り、死亡率においては米国の2倍とも言われています。また、「女性の社会進出」に伴い女性のがんリスクに対して、がん検診率が国際比較では低調であることを取り上げ、より職場における啓蒙活動の重要性を説かれました。
がんを防ぐ習慣（食事、禁煙、飲酒など）や、癌教育として力を入れている和歌山県の事例を取り上げたほか、コロナ禍におけるがん対策についてお話しがございました。
当社においても、今後新型コロナウイルス感染拡大予防対策に加え、がん対策に関しても正しく理解を深め、社員の健康維持と働きやすい職場環境の実現に向け活動を進めて参ります。