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リップル(XRP)が1万円になる可能性は?必要な時価総額を試算して検証

本記事の内容にはプロモーションを含みます。
本記事は情報提供を目的としたものであり、投資助言ではありません。暗号資産の取引にはリスクが伴います。投資判断はご自身の責任において行ってください。

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XRPが1万円になるって聞いたけど、本当にありえるの?

結論からお伝えします。リップル(XRP)が1万円になるには、時価総額でおよそ627兆円(約4.0兆ドル)が必要です。これはビットコイン(BTC)の時価総額の約2.5倍、いま存在する暗号資産(仮想通貨)すべてを合計した規模の約1.45倍にあたります(いずれも2026年9月7日時点)。

ただし「だから絶対に無理です」と断じるつもりはありません。大切なのは、可能か不可能かの二択ではなく、1万円までの距離を数字で測っておくことです。距離がわかれば、SNSで見かける強気な発信も、悲観的な意見も、自分の物差しで受け止められるようになります。

この記事では、1万円に必要な時価総額を実際に計算し、機関投資家の価格予想が示す水準と比べ、さらに「1万円」が円建ての目標であるがゆえに為替が効いてくるという点まで整理します。数字はすべて出典と取得日を添えています。

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目次

リップル(XRP)とは——1万円を考える前に押さえる3つの数字

XRPが1万円になる可能性を考えるための3つの数字

リップル(XRP)とは、米国のリップル社が関わる決済ネットワーク「XRP Ledger」で使われる暗号資産(仮想通貨)です。国際送金の中継役として使われることを想定して設計されており、送金が数秒で完了し、手数料が非常に小さいのが特徴です。

ただ、1万円という水準を検証するうえで本当に必要なのは、こうした一般的な説明ではありません。次の3つの数字さえ押さえれば、あとは自分で計算できます。

1つ目:リップル(XRP)のいまの価格と時価総額

2026年9月7日時点で、XRPの価格は1XRPあたり約215円(1.40ドル)です。時価総額は約877億ドル(日本円でおよそ13.7兆円)で、暗号資産全体のなかで第5位に位置しています。

時価総額とは「価格 × 出回っている枚数」で求める、その資産全体の規模を表す数字です。1万円という価格を検証するときに主役になるのは、実はこちらの数字のほうです。日々の値動きは今日のリップル(XRP)の価格・相場・動きで確認できます。

2つ目:循環供給量と最大供給量の違い

ここが最も誤解されやすい部分です。XRPには枚数の数え方が2つあります。

  • 循環供給量(じゅんかんきょうきゅうりょう):実際に市場に出回っている枚数。2026年9月7日時点で約627億枚
  • 最大供給量:将来にわたって存在しうる上限の枚数。1,000億枚で固定されています

差の約373億枚は、リップル社が「エスクロー」という仕組みで一時的にロックしている分などが中心です。市場に一度に出回らないよう、時間をかけて解放される設計になっています。

どちらの枚数で計算するかで、必要な時価総額は1.6倍ほど変わります。「XRPは発行枚数が多いから上がらない」という説明をよく見かけますが、その多くはこの2つを区別せずに語られています。本記事では両方の数字で試算します。

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枚数の前提が違えば、答えも変わります。ここは最初に揃えておきましょう。

3つ目:リップル(XRP)はドル建てで取引される資産である

3つ目は、意外に見落とされている点です。XRPは世界の取引所で主に米ドル建てで売買されています。日本の取引所で表示される円建ての価格は、そのドル建ての価格に為替レートを掛けたものが基準になります。

つまり「1万円になる」という目標は、純粋なXRPの評価だけで決まるわけではありません。ドル建ての価格と、そのときの為替レートの両方で決まります。この点は第4章で詳しく扱います。

【結論】リップル(XRP)が1万円になる可能性は?現在地からの距離

XRPの現在価格から1万円までの距離

3つの数字を押さえたところで、結論を整理します。

  • 1万円は、2026年9月7日時点の価格(約215円)から見て約46倍の水準です
  • そのとき必要な時価総額は約627兆円(約4.0兆ドル)。ビットコインの時価総額の約2.5倍、暗号資産市場全体の約1.45倍にあたります
  • 機関投資家の予想で最も強気な部類に入るスタンダードチャータードでも、2030年の目標は28ドル(円換算で約4,400円)。1万円の半分に届きません

ここから導かれるのは、「近い将来の話としては、1万円は現実的な想定とは言いにくい」ということです。一方で、10年、20年という時間軸や、世界の金融の仕組みそのものが変わるような展開まで含めれば、可能性がゼロだと言い切れる根拠もありません。

この記事が渡したいのは「1万円になる/ならない」という答えではなく、その数字がどれくらい遠いのかを自分で測れる物差しです。以降で、その測り方を順に見ていきます。

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リップル(XRP)が1万円になるのに必要な時価総額を試算する

XRPが1万円になるために必要な時価総額の試算

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桁が大きすぎてピンとこない数字は、見慣れたものと比べます。

計算そのものは単純です。1万円 × 出回っている枚数。これだけです。難しいのは、出てきた数字が大きすぎて実感が湧かないことのほうです。だから比較対象を用意します。

循環供給量で計算すると約627兆円

2026年9月7日時点の循環供給量は約627億枚です。ここから計算すると、次のようになります。

計算式 1万円 × 約627億枚
必要な時価総額 約627兆円(約4.0兆ドル)
現在の時価総額 約13.7兆円(約877億ドル)
必要な倍率 約46倍

※2026年9月7日時点。1ドル=156円で換算。

最大供給量1,000億枚で計算すると約1,000兆円

将来にわたってエスクローから供給が進み、上限の1,000億枚がすべて市場に出た場合はどうなるでしょうか。

1万円 × 1,000億枚で、必要な時価総額は約1,000兆円(約6.4兆ドル)になります。循環供給量で計算した場合より、およそ1.6倍のハードルです。

供給が増えるということは、同じ価格を維持するのにより多くの資金が必要になるということです。「上限が決まっているから安心」と単純には言えない理由がここにあります。実際にどちらに近づくかは今後の供給ペース次第なので、627兆円から1,000兆円のあいだが現実的な想定幅だと考えてください。

ビットコインの時価総額と比べる

4.0兆ドルという数字だけでは、まだ実感が湧きません。見慣れたものと比べます。

2026年9月7日時点で、ビットコイン(BTC)の時価総額は約1.59兆ドルです。つまりXRPが1万円になるということは、XRP1銘柄でビットコインの約2.5倍の規模になるということを意味します。

ビットコインは暗号資産のなかで最も長い歴史を持ち、機関投資家の資金も現物ETFを通じて流れ込んでいる銘柄です。その2.5倍という規模がどれほどのものか、ここでようやく手触りが出てきます。銘柄ごとの規模感は仮想通貨の流通量・時価総額ランキングで確認できます。

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ビットコインの2.5倍。遠いですが、天文学的というほどでもありません。

暗号資産市場全体と比べる

もう1つ比較対象を置きます。2026年9月7日時点で、暗号資産市場全体の時価総額は約2.77兆ドルです。

XRPが1万円になるとき必要な4.0兆ドルは、いま存在する暗号資産すべてを合計した規模の約1.45倍にあたります。言い換えると、XRP1銘柄だけで、現在の暗号資産市場全体を超える規模になる必要があるということです。

ここで、他の記事でよく見る「10万円」「100万円」という水準と比べてみてください。10万円なら必要な時価総額は約40兆ドル、100万円なら約400兆ドルです。世界全体の株式市場やGDPの規模を大きく超えてしまい、比較する意味すら失われます。

1万円は、それらとは検証の質が違う水準です。「桁が違いすぎて話にならない」のではなく、「既存の市場と比べて距離を測れる」範囲にあります。この記事が1万円という数字を丁寧に扱うのは、そのためです。

「1万円」は円建ての目標——リップル(XRP)で見落とされがちな為替という変数

XRPの円建て価格に影響する為替の変数

ここまでは枚数と時価総額の話でした。しかし「1万円」という目標には、もう1つ変数があります。為替です。

第1章で触れたとおり、XRPは主に米ドル建てで取引される資産です。日本の投資家が見ている円建ての価格は、ドル建ての価格に為替レートを掛けた結果にすぎません。

その為替が、いまどういう状況にあるのか。ZUUグループが運営する金融メディア・ZUU onlineに掲載されたFXアナリストの相場解説では、2026年9月の米ドル/円について次のように述べられています。

本日3日(木)の米ドル/円は、円買い介入への警戒感などもあってやや不安定ながらも、200日移動平均線が通る158円台前半をサポートに底堅く推移するだろう。

出典:ZUU online『米ドル/円 ―― 200日移動平均線が通る158円台前半をサポートに底堅く推移するだろう』(2026年9月3日公開)

為替の専門家は、こうして具体的な水準で相場を語ります。そしてこの水準が動けば、XRPのドル建て価格が同じでも、円建ての価格は変わります。「1万円」という円建ての目標を検証するなら、この変数を無視できません。

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円建ての目標は、ドルの価格と為替の両方で決まります。

1万円をドルに直すと約64ドル

1ドル=156円で換算すると、1万円は1XRPあたり約64ドルにあたります。2026年9月7日時点の1.40ドルから見て、やはり約46倍です。

この「64ドル」という数字を覚えておくと便利です。海外のニュースやアナリストの予想はドル建てで語られるため、「64ドルに届くかどうか」で読み替えられるようになります。次章の機関予想も、この物差しで見ていきます。

為替が動けば、同じドル価格でも円建て価格は変わる

仮にXRPのドル建て価格が変わらなくても、円安が進めば円建ての価格は上がり、円高が進めば下がります。

たとえば1XRP=64ドルという同じ水準でも、1ドル=156円なら約1万円ですが、1ドル=120円なら約7,700円にしかなりません。逆に1ドル=180円まで円安が進めば、約1万1,500円になります。

つまり「1万円」という目標は、為替次第で必要なドル価格が変わる、動く的だということです。円建ての目標だけを追いかけていると、XRP自体の評価が上がったのか、円が弱くなっただけなのかを取り違えかねません。ドル建ての価格と為替は、分けて見る習慣をつけてください。

機関投資家の価格予想は、リップル(XRP)の1万円をどう見ているか

XRPの機関予想と1万円の比較

ここまでは計算の話でした。次に、実際に予想を出している機関がどの水準を見ているのかを確認します。

なお、価格予想はあくまで予想であり、そのとおりになることを保証するものではありません。出典と前提条件がはっきりしているものだけを判断材料にしてください。出典が「専門家によると」「SNSでは」といった曖昧な形の予想は、検証しようがありません。

スタンダードチャータードの年次ロードマップ(2026〜2030年)

英大手銀行スタンダードチャータードのデジタル資産研究責任者ジェフリー・ケンドリック氏は、XRPについて年ごとの目標値を示しています。報道によると、内容は次のとおりです。

2026年 2.80ドル
2027年 7ドル
2028年 12.60ドル
2029年 19.60ドル
2030年 28ドル

※Forbes、24/7 Wall St.等の報道より(2026年9月7日確認)。価格予想の最新情報は各社の発表をご確認ください。

同氏は2026年の目標を8ドルから2.80ドルへ引き下げた一方で、2030年の28ドルという目標は据え置いたと報じられています。短期の見通しは市場に合わせて修正しつつ、長期の見立ては変えていない、という姿勢です。

もしこの2つの数字を別々の記事で見かけたら、矛盾しているように感じるかもしれません。2.80ドルは2026年の、28ドルは2030年の目標です。年次で並べて見れば、一貫した見通しであることがわかります。

最も強気な予想でも、円換算で約4,400円

ここが本記事で最もお伝えしたい部分です。

2030年の目標である28ドルを、1ドル=156円で円に換算すると約4,400円です。1万円のおよそ44%にとどまります。

この28ドルという水準は、機関投資家系の予想のなかでも強気な部類に入るものです。報道によれば、多くの2030年予想は5ドルから27ドルの範囲に収まっており、保守的な見方は4〜6ドル、中程度で10〜15ドルとされています。

つまり「専門機関が示している見通しの範囲では、2030年時点で1万円に届くという想定は見当たらない」というのが、2026年9月時点の実情です。1万円を語るなら、それは2030年より先の、より長い時間軸の話になります。

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一番強気な予想でも、1万円の半分に届いていません。

予想には条件がついている——CLARITY ActとETFへの資金流入

見落としてはいけないのが、この28ドルという数字に前提条件が付いていることです。

報道によると、ケンドリック氏は米国の暗号資産規制に関する法案「CLARITY Act」の成立と、XRPの現物ETFへの40億ドルを超える資金流入を条件として挙げています。条件が満たされなければ、この目標も変わりうるということです。

なお、28ドルに到達した場合のXRPの時価総額は約1.76兆ドルと計算できます。これはビットコインの現在の時価総額(約1.59兆ドル)を上回る規模です。28ドルですら、それだけの資金流入を前提としている——この点を押さえておくと、1万円という数字の遠さがより立体的に見えてきます。

では何倍なら現実的か——リップル(XRP)で1万円以外の目盛りを持つ

XRPの価格目標別に必要な倍率と時価総額

1万円が遠いことはわかりました。しかし、そこで終わっては判断材料になりません。1万円以外の目盛りを持っておくことが、実際の役に立ちます。

2026年9月7日時点の約215円を基準に、それぞれの水準で必要な時価総額を並べてみます。

1,000円(約4.6倍) 時価総額 約63兆円(約4,000億ドル)
2,000円(約9.3倍) 時価総額 約125兆円(約8,000億ドル)
4,400円(約20倍・2030年の機関予想水準) 時価総額 約276兆円(約1.8兆ドル)
1万円(約46倍) 時価総額 約627兆円(約4.0兆ドル)

※循環供給量約627億枚・1ドル=156円で計算。2026年9月7日時点。

この表の意味するところは明快です。1,000円や2,000円は、暗号資産市場のなかで十分に想定しうる規模の話です。一方で1万円は、市場の構造そのものが変わることを前提とした話になります。

自分が何を期待しているのかを、この目盛りの上で確かめてみてください。「1万円になったら」という前提で資産計画を立てているなら、それは相当に強い想定に賭けているということになります。逆に1,000円台を見ているのであれば、機関の予想レンジとも重なる、より地に足のついた想定だと言えます。

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1万円に届かなくても、届く水準はあります。そこを見誤らないことです。

なお、どこまで保有を続けるかという出口の考え方については、リップル(XRP)のガチホはいつまで?やめどきの目安と出口ルールで詳しく整理しています。目標価格を決めるだけでなく、そこに届かなかったときにどうするかまで決めておくと、判断がぶれにくくなります。

リップル(XRP)が1万円に近づくとしたら、何が起きたときか

XRPが1万円に近づくための4つの条件

ここからは、時価総額が大きく伸びるとしたら何が必要なのかを整理します。いずれも実現を約束するものではなく、材料として語られている論点です。

国際送金での実需が本格的に拡大する

XRPが本来想定してきた用途は、金融機関どうしの国際送金の橋渡しです。既存の送金網の一部でも置き換わり、日常的に大量のXRPが使われる状態になれば、価格を支える実需が生まれます。

ただし、現状では実需よりも投資対象としての売買が価格を動かしている面が大きいのが実情です。実需の拡大は、時間をかけて確認していくべき論点だと考えてください。

規制の明確化が進む

米国で暗号資産の扱いを定める法整備が進めば、機関投資家が参入しやすくなります。前章で触れたCLARITY Actは、まさにその文脈で語られている法案です。規制が固まることは、大きな資金が入る前提条件になります。

現物ETFを通じた資金流入が続く

現物ETFは、証券口座からXRPに投資できる商品です。暗号資産の口座を開かずに投資できるため、これまで市場の外にいた資金の入り口になります。機関予想が前提に置く「40億ドル超の資金流入」も、この経路を指しています。

暗号資産市場そのものが拡大する

最後は市場全体の話です。1万円に必要な4.0兆ドルは、現在の市場全体(約2.77兆ドル)の約1.45倍にあたります。XRPだけが伸びるのではなく、市場全体が数倍に育つことが前提になります。暗号資産全体の見通しは【2026年】暗号資産(仮想通貨)の今後と将来性で整理しています。

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逆に、リップル(XRP)の1万円が遠のく要因

XRPが1万円から遠のく4つのリスク

材料だけを並べるのは公平ではありません。逆方向のリスクも同じ重さで見ておきます。

エスクローからの供給が進む

前述のとおり、最大供給量まで供給が進めば、同じ価格を維持するのにより多くの資金が必要になります。供給の増加は、価格にとって向かい風として働きます。

競合する送金手段が広がる

国際送金の分野では、ステーブルコインをはじめとする他の手段も広がっています。XRPが選ばれ続ける保証はなく、用途が競合に奪われれば実需は伸びません。リップル社自身がステーブルコインを手がけていることもあり、XRPの位置づけがどうなるかは注視すべき論点です。

規制が想定と逆方向に動く

規制の明確化はプラス材料ですが、内容次第ではマイナスにも働きます。「規制が進む=価格が上がる」ではありません。どう決まるかが問題です。

暗号資産市場全体が縮小する

市場全体が下落する局面では、個別銘柄の材料に関係なく価格は下がります。XRPは2026年9月7日時点で、過去の高値からは大きく下落した水準にあります。上がる話と同じだけ、下がる可能性も見ておいてください。

リップル(XRP)の価格を追うときに見るべき情報

XRPの価格を追うときの確認項目

最後に、この記事を読み終えたあと、自分で判断を続けるための情報源を整理します。

  • 価格と時価総額:CoinGeckoやCoinMarketCapなどで、価格だけでなく時価総額と循環供給量もセットで確認する習慣をつけてください。この記事の試算も、その3つがあれば自分で再現できます
  • 為替レート:円建ての価格を見るときは、ドル円の水準も一緒に確認します。円建て価格の変化が、XRPの評価によるものか為替によるものかを切り分けられます
  • 機関の予想と、その前提条件:予想の数字だけを見ず、どういう条件のもとでの予想かまで読んでください。条件が崩れれば予想も変わります
  • 規制と制度の動き:金融庁や海外当局の発表が一次情報です。まとめサイトの解釈ではなく、発表そのものを確認するのが確実です

最新の材料やニュースの整理はリップル(XRP)の今後は?価格予想や見通しなど将来性を徹底解説で継続的に更新しています。これから購入を検討する場合は仮想通貨取引所おすすめ17社比較ランキング仮想通貨(ビットコイン)の始め方もあわせて確認してください。

リップル(XRP)が1万円になる可能性に関するよくある質問

XRPが1万円になる可能性に関するよくある質問

最後に、リップル(XRP)の1万円について、よく寄せられる質問にまとめて回答していきます。

リップル(XRP)が1万円になる可能性はありますか?

近い将来の話としては、現実的な想定とは言いにくい水準です。1万円になるには時価総額で約627兆円(約4.0兆ドル)が必要で、これはビットコインの時価総額の約2.5倍にあたります(2026年9月7日時点)。ただし、非常に長い時間軸や市場構造の変化まで含めれば、可能性がゼロだと言い切れる根拠もありません。

1万円になるには時価総額がいくら必要ですか?

循環供給量(約627億枚)で計算すると約627兆円(約4.0兆ドル)です。最大供給量の1,000億枚で計算すると約1,000兆円(約6.4兆ドル)になります。供給が進むほど、必要な金額は大きくなります(いずれも2026年9月7日時点、1ドル=156円換算)。

いまの価格から何倍になれば1万円ですか?

2026年9月7日時点の価格は約215円(1.40ドル)なので、約46倍です。ドル建てで見ると、1万円は1XRPあたり約64ドルにあたります。

リップル(XRP)が1万円になるのは何年後ですか?

到達時期を示す信頼できる予想は、2026年9月時点で見当たりません。機関投資家系の予想では、スタンダードチャータードが2030年に28ドル(円換算で約4,400円)という目標を示していますが、これは1万円の約44%です。多くの2030年予想は5〜27ドルの範囲に収まっており、その範囲では1万円に届きません。

発行枚数が多いから上がらないというのは本当ですか?

枚数が多いほど、同じ価格に到達するのに大きな時価総額が必要になるのは事実です。ただし「だから上がらない」と単純化するのは正確ではありません。重要なのは枚数そのものではなく、その枚数に見合う資金が入るかどうかです。また、この説明の多くは循環供給量と最大供給量を区別せずに語られている点にも注意してください。

循環供給量と最大供給量は何が違いますか?

循環供給量は実際に市場に出回っている枚数で、2026年9月7日時点で約627億枚です。最大供給量は将来にわたって存在しうる上限で、1,000億枚に固定されています。差の分は主にエスクローという仕組みでロックされており、時間をかけて解放される設計です。試算ではどちらを使うかで結果が1.6倍ほど変わります。

機関投資家はリップル(XRP)の価格をどう予想していますか?

スタンダードチャータードは2026年2.80ドル、2027年7ドル、2028年12.60ドル、2029年19.60ドル、2030年28ドルという年次の目標を示していると報じられています。ただしこの予想には、米国のCLARITY Actの成立と現物ETFへの40億ドル超の資金流入という条件が付いています。予想は前提条件とセットで読んでください。

為替が変わると1万円までの距離は変わりますか?

変わります。XRPは主に米ドル建てで取引されるため、円建ての価格は為替の影響を受けます。1XRP=64ドルという同じ水準でも、1ドル=156円なら約1万円ですが、1ドル=120円なら約7,700円、1ドル=180円なら約1万1,500円になります。円建ての目標を追うときは、ドル建ての価格と為替を分けて見ることをおすすめします。

リップル(XRP)が10万円や100万円になる可能性はありますか?

10万円に必要な時価総額は約40兆ドル、100万円なら約400兆ドルという計算になります。これは世界の株式市場やGDPの規模を大きく超えるため、比較して距離を測ること自体が難しい水準です。1万円とは検証の質が異なると考えてください。

リップル(XRP)の価格や材料はどこで確認できますか?

価格と時価総額はCoinGeckoやCoinMarketCapなどで確認できます。当サイトでは日々の値動きを今日のリップル(XRP)の価格レポートで、最新の材料やニュースをリップル(XRP)の今後の解説記事で更新しています。規制の動きは金融庁など当局の発表が一次情報です。

リップル(XRP)は1万円になる?まとめ

XRPが1万円になるための条件と距離のまとめ

リップル(XRP)が1万円になるには、時価総額で約627兆円(約4.0兆ドル)が必要です。近い将来の話としては現実的な想定とは言いにくい一方で、距離を数字で測っておけば、強気な発信にも悲観的な意見にも振り回されずに済みます。

  • 1万円は現在価格(約215円)の約46倍。必要な時価総額はビットコインの約2.5倍、暗号資産市場全体の約1.45倍
  • 循環供給量なら約627兆円、最大供給量1,000億枚なら約1,000兆円。どちらの枚数で計算するかで1.6倍変わる
  • 機関投資家で強気な部類のスタンダードチャータードでも、2030年の目標は28ドル(約4,400円)。1万円の約44%
  • 「1万円」は円建ての目標なので、ドル建ての価格と為替を分けて見る必要がある
  • 1万円以外の目盛り(1,000円・2,000円・4,400円)を持っておくと、自分の想定の強さを確かめられる

数字はいずれも2026年9月7日時点のものです。相場は動くので、判断するときは必ず最新の価格と時価総額で計算し直してください。計算の仕方さえ覚えてしまえば、この記事がなくても自分で距離を測れるようになります。

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当記事管理者 株式会社NET MONEY 代表取締役 竹原 壮起(たけはら まさき)

竹原 壮起

竹原 壮起(たけはら まさき)

株式会社NET MONEY 代表取締役

慶應義塾大学経済学部卒業後、2021年に株式会社ZUUへ入社。金融Webメディア「NET MONEY」をはじめとする複数メディアの立ち上げと運営に携わる。2024年よりメディア事業部を管掌。2025年1月、株式会社ZUU、株式会社FUNDiT、株式会社Macbee Planetの合弁会社である株式会社NET MONEY(2024年11月13日設立)の取締役に就任し、メディア「NET MONEY」の運営を開始。同年10月に代表取締役に就任し、現在に至る。

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ZUU Web3編集部

配信:ZUU Web3

ビットコイン・イーサリアム・XRPをはじめとする主要銘柄の相場レポートを毎日更新。価格動向・オンチェーンデータ・マクロ環境・ファンダメンタルズを多角的に分析してお届け。読者が「自分で判断できる力」を養えることを第一に、中立・正確な情報発信。

法人概要

会社ミッション:「お金の情報格差を解消する。」

社名 株式会社NET MONEY(NET MONEY Co.,Ltd.)
設立 2024年11月13日
代表取締役 竹原 壮起
住所 〒140-0002 東京都品川区東品川2丁目3番12号 Tennozu Bay Tower 22階

当記事管理者 株式会社NET MONEY 代表取締役 竹原 壮起(たけはら まさき)

竹原 壮起

竹原 壮起(たけはら まさき)

株式会社NET MONEY 代表取締役

慶應義塾大学経済学部卒業後、2021年に株式会社ZUUへ入社。金融Webメディア「NET MONEY」をはじめとする複数メディアの立ち上げと運営に携わる。2024年よりメディア事業部を管掌。2025年1月、株式会社ZUU、株式会社FUNDiT、株式会社Macbee Planetの合弁会社として株式会社NET MONEYを設立、取締役に就任。同年10月に代表取締役に就任し、現在に至る。

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ZUU Web3編集部

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法人概要

会社ミッション:「お金の情報格差を解消する。」

社名 株式会社NET MONEY(NET MONEY Co.,Ltd.)
設立 2024年11月13日
代表取締役 竹原 壮起
住所 〒140-0002 東京都品川区東品川2丁目3番12号 Tennozu Bay Tower 22階


株式会社ZUU グループ会社一覧
ZUU Singapore
株式会社ZUUM-A
株式会社COOL
 <加入団体>
 第二種金融商品取引業協会
 日本投資顧問業協会
 <登録番号>
 第二種金融商品取引業 関東財務局長(金商)第 2229 号
株式会社COOL SERVICE
 <加入団体>
 日本貸金業協会 会員 第005946号
 <登録番号>
 東京都知事(3)第31603号
株式会社Unicorn(第一種少額電子募集取扱業者)
 <加入団体>
 日本証券業協会
 <登録番号>
 第一種少額電子募集取扱業者 関東財務局長(金商)第3110号
株式会社ZUU Wealth Management
(※2023年1月31日に株式会社AWZから商号変更)
 <登録番号>
 金融商品仲介業者 関東財務局長(金仲)第923号
ZUU Funders株式会社
株式会社ZUU IFA
株式会社経済界
株式会社NET MONEY