人気の米国株ETF「VTI」を紹介！メリットやデメリット、今後の見通しを解説

米国ETFへの投資に興味があり、「おすすめのETFを知りたい」と思っている人は多いのではないでしょうか。

米国ETFのファンド銘柄のひとつであるVTIに投資をすれば、多くのリターンを得られる可能性があります。2001年5月31日の設定以来右肩上がりのため、長期投資としても魅力的です。

長期での資産運用をETFの取引で考えている人は、ぜひ参考にしてみてください。

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目次

VTIの基本情報

VTIとは

VTIとはバンガード社が提供しているETF（上場投資信託）を指します。VTIは、「バンガード・トータル・ストック・マーケットETF（Vanguard Total Stock Market Index Fund ETF）」の略です。VTIはティッカー（ティッカーシンボルとも。株式やETFなどの銘柄を識別するために付けられたコードのこと）として使用されています。

上場投資信託（ETF） 一般的に、ある指標に連動する運用を行う、証券取引所に上場する投資信託のこと。指値や成行注文が可能です。

引用元：金融庁｜用語集

バンガード社の正式名称は、ザ・バンガード・グループ・インク（以下：バンガード）。米国のペンシルベニア州に本社を置く世界最大級の資産運用会社であり、世界初のインデックス型投資信託（インデックスファンド）を投資家に提供した会社です。

今では誰もが知るインデックス投資を提唱した故ジョン・ボーグルが個人向けのインデックスファンドを1976年から売り始めました。ボーグルは「長期にわたって株式市場を幅広く保有することは勝者のゲームだ」という言葉のとおり、分散投資を推し進めました。

今では、グループの総運用資産は６兆ドルを超えており、世界一位のブラックロックの9.49兆ドルに次ぐ世界2位のポジションを維持しています。

2016年には、トレーダーが売買するアクティブファンドから40兆円の資金が流出したのに対し、インデックスファンドには60兆円の資金が流入したといわれており、インデックスファンドの実力を示しました。インデックスファンドはますます人気が高くなっていると言えます。

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投資信託（ファンド） 「投資家から集めたお金をひとつの大きな資金としてまとめ、運用の専門家が株式や債券などに投資・運用する商品で、その運用成果が投資家それぞれの投資額に応じて分配される仕組みの金融商品」のこと。 「集めた資金をどのような対象に投資するか」は、投資信託ごとの運用方針に基づき専門家が行います。

引用元：金融庁｜用語集

VTIは米国株式市場全体をカバー

VTIは「CRSP USトータル・マーケット・インデックス」という指数に連動するように運用されています。「CRSP USトータル・ マーケット・インデックス」とは、Center for Research in Security Prices（シカゴ大学証券価格調査センター）で開発された指数です。

この指数は米国株式市場の大型株から小型株までほぼ全体をカバーしており、これに連動するETFのVTIは米国市場ほぼ全体に投資するETFだと言えます。米国市場は世界から人気がある株式市場なので、VTIも人気を集めている商品の一つです。

VTIの一番の魅力は米国株式市場のほぼ全体をカバーしていることです。投資信託は分散投資であるため、有名な大型銘柄だけではなく、中小型銘柄やさらに超小型の銘柄までも幅広くカバーしています。VTIを購入することで、米国市場にまるごと投資するといっても過言ではないでしょう。アメリカ全体が成長を続ければ、その恩恵を受けられます。

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VTIの主要構成銘柄

VTIを構成している米国市場の主な銘柄は、以下のとおりです。

米国市場全部に投資すると言いましたが、主要銘柄の上位はやはり時価総額が大きい大企業が独占します。

しかし上位に組み込まれている銘柄以外にも、3800以上の銘柄にも投資されています。構成銘柄の中には、将来的に「GAFAM」のように世界的に認知される大企業が含まれていることもあります。 GAFAMの成長が鈍化してもその他の企業が成長すれば、結果的にVTIの上昇が見込まれるでしょう。

米国経済を引っ張る銘柄と今後の成長が期待されている銘柄によって、バランスよく構成されていることも、VTIの魅力です。

【比較】VTI・VOO・VYMどっちがいい

よくVTIの比較対象として同じバンガード社のVOOとVYMが出てきます。どちらもVTIと同じく米国ETFで、低コストで高パフォーマンスのETFとして注目されています。

連動を目指す指数や保有銘柄によってパフォーマンスに違いはありますが、VTIはその中でも投資範囲が幅広いため、より分散投資に適していると言えるでしょう。

VTIの売買におすすめの証券会社ランキング

米国株投資用の口座には、銘柄数が多い口座を選ぶのがおすすめです。

米国株を購入できる代表的な証券会社は、以下のようになっています。

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米国ETF VTIの構成銘柄とセクター比率

米国ETF VTIの構成銘柄Top10

名称	数量	値	ファンドの割合
AAPL:US アップル	91.23 百万	13.31 十億	5.14
MSFT:US マイクロソフト	43.34 百万	12.35 十億	4.77
AMZN:US アマゾン・ドット・コム	2.47 百万	8.21 十億	3.17
FB:US フェイスブック	13.79 百万	4.91 十億	1.90
GOOGL:US アルファベット	1.73 百万	4.65 十億	1.80
GOOGL:US アルファベット	1.59 百万	4.29 十億	1.66
TSLA:US テスラ	4.44 百万	3.05 十億	1.18
BRK/B:US バークシャー・ハサウェイ	9.96 百万	2.77 十億	1.07
NVDA:US エヌビディア	13.62 百万	2.66 十億	1.03
JPM:US JPﾓﾙｶﾞﾝ･ﾁｪｰｽ･ｱﾝﾄﾞ･ｶﾝﾊﾟﾆｰ	17.42 百万	2.64 十億	1.02

引用元：Bloomberg

米国株ETFの人気銘柄のひとつQQQも同じように「GAFAM」とテスラが入っていますが、QQQの50％超えに比べて、VTIでは19.62%と20％を切っています。QQQの半分を世界的大企業が占める構成銘柄割合と比べて、VTIはそれだけ大企業以外の中小型株にも広く投資を行っていることが伺えます。

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VTIのセクター比率

VTI
テクノロジー	27.1%
消費財（消費サービス）	16.0%
資本財	13.9%
ヘルスケア	13.1%
金融	11.2%
生活必需品	4.7%
不動産	3.5%
電気通信	3.0%
石油・ガス	2.9%
公益	2.6%
素材	2.0%

テクノロジー、消費財（消費サービス）、資本財の順にセクター割合が高くなっています。米国経済の強さを表している３セクターと言えるでしょう。テクノロジーと消費財（消費サービス）の2つで約４割を占めているのも特徴的です。 全体的にバランスが取れたよいポートフォリオです。

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米国ETF VTIの配当金がもらえるタイミング

VTIの配当金は、年4回受け取れます。3月、6月、9月、12月の月末の1日前です。配当権利落ち日は支払日の３営業日前なので、配当金を受け取るためには支払日の４営業日前にはVTIを購入しておく必要があります。

2020年に支払われた分配金は約2.77ドルで、直近利回りは1.21%でした。高配当ETFに比べれば低いですが、VOOでも直近利回り1.28%であり、堅調な利回りだと言えます。

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米国ETF VTIのメリット

構成銘柄が多く銘柄の入れ替えが少ない

VTIを構成する銘柄の入れ替えは少ないです。なぜなら、構成銘柄を約3800とし、GoogleやAmazonなどの巨大企業だけではなく、成長を見守る中小型株も含まれているからです。米国株式市場全体をカバーしているので、銘柄の入れ替えが非常に少ないのです。

例えば、日経平均やS&P500などはそれぞれ225銘柄、500銘柄ですので、VTIの3800銘柄は非常に大きいことがわかります。売買回転率が8％と低い、というのも米国全体に投資しているので新規上場企業を購入し、上場廃止となった企業を売却している形をとっているので、構成銘柄を入れ替えることが少ないのです。

ちなみに、高配当ETFであるHDVなどは売買回転率が50％以上なので、VTIの売買回転率が低いことがわかると思います。

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信託報酬が低い

取引における信託報酬のコストが低いこともVTIのメリットです。

信託報酬とは、投資信託の運用や管理に関する手数料です。信託財産から毎日手数料相当額が差し引かれます。信託報酬を安くできれば信託財産から差し引かれる金額も小さくなるので、運用成績も大きくできます。

実際、VTIの信託報酬率は0.03%です。ALTYの信託報酬率3.48%と比較してもその低さが理解できるかと思います。また、ETFの経費率の平均値は0.98%だといわれており、平均値からもVTIの信託報酬率は低いです。

保有期間中の手数料を抑えることができることもVTIのメリットです。

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小型株にも投資

先にも述べましたが、VTIは米国市場全体に投資できます。米国市場全体には大型株だけではなく、中小型株も含まれているほか、投資先が約3800銘柄もあるので、リスクを分散できるというメリットがあります。

リスクを減らす方法の一つに分散投資があります。分散投資には、「資産・銘柄」の分散や「地域の分散」などのほか、投資する時間（時期）をずらす「時間（時期）分散」という考え方があります。

引用元：金融庁｜分散投資

また、これから大きく成長していく可能性を持つ中小型株を保有していることも魅力の一つです。例えば、S&P500に連動するVOOは米国の大企業をメインとした構成銘柄としており、急激な成長を遂げる中小企業の恩恵を受けにくいとされます。

一方、VTIの構成銘柄は中小型株を多く含んでいるので、その中から「GAFAM」を超える大企業が誕生する可能性があります。

大型銘柄からだけでは得られないリターンを受けられることもVTIのメリットです。

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米国ETF VTIのデメリット

1株あたりの値段が高い

VTIのデメリットとしては、1株あたりの値段が高いという点が挙げられます。

2022年5月5日現在の価格はおよそ208.45ドル（日本円で2万7,092円）です。 例えば、S&P500に連動するETF「SPLG（SPDR ポートフォリオ S&P500 ETF）」はおよそ48.83ドル（日本円で6,346円）となっています。

取引にかかる1株あたりの値段が高いため、執拗資金がかさんでしまう点がVTIのデメリットです。

ドル替え時に為替手数料がかかる

VTIは米国の株式市場に上場するETFです。 そのため取引資金を日本円から米ドルに交換する必要があり、その際に為替手数料がかかってしまいます。

為替手数料は取り扱う証券会社によって異なりますが、売買でそれぞれかかってしまうため一定の負担となっていきます。 その点、マネックス証券は、買い付け時の為替手数料が0円となっています。さすが米国株に強いマネックス証券といったところです。

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他に為替手数料をタダにする方法としては、米国株式に投資する日本のETFを選ぶという方法です。iシェアーズ S&P500 米国株 ETF（IVV）、上場インデックスファンド米国株式（NASDAQ100）、NEXT FUNDS NASDAQ-100®連動型上場投信などは日本円で売買することができます。

日本円での購入が可能なETFと比較すると、為替手数料についてはVTIにデメリットがあると言えるでしょう。

アメリカ経済に左右される

VTIは上記でも述べたように、「CRSP USトータル・マーケット・インデックス」というアメリカ国内の指数に連動するように運用されています。そのため、アメリカの経済状況、経済政策に影響を受けます。アメリカのニュースを常に把握しておく必要があります。

現在、アメリカが政界経済の中心にあることは間違いありませんが、これからどうなるか断言できる人はいません。下記の「VTIの今後の見通し」にもありますが、世界情勢や経済政策によって、株価が下がる可能性もありますので、投資に絶対はないということを再確認しておきましょう。

VTIの今後の見通し

VTIは米国市場のほぼすべてに投資するETFなので、米国市場全体の今後の見通しを確認する必要があります。

チャートからわかるように、現在VTIの株価は下がり調子です。原因としては、2021年8月は新型コロナウイルスの変異型の感染拡大で消費者マインドが大幅に落ち込み、物価に関して、原材料の価格高騰や供給制約が起こり始めたこと、FRB（米国中央銀行制度の最高意思決定機関）によるテーパリングが行われると示唆されたことが挙げられます。 FRBのテーパリングとは、米国中央銀行の資産購入を段階的に縮小させることです。FRBは2020年3月、新型コロナウイルスの影響を受け、経済政策として、金利を下げることと流通するマネーの供給量を増やすという政策を行いました。強力な金融緩和や経済対策の効果もあり、2020年半ばから経済は回復に向かい、株価は史上最高値を更新しました。

しかし、経済が正常化に向かってきたため、2021年11月に、マネーの供給量を段階的に下げていく（元に戻す）計画を決めました。2022年3月末までテーパリングを行い、マネー供給量の調整をしました。さらに、2022年に3回の利上げが計画されています。 テーパリング政策に関しては過去に苦い経験があり、2013年、当時のバーナンキFRB議長が急にテーパリングを示唆したことで、長期金利が急上昇して株価が急落した実例があります。今回は、市場に波乱を呼ばないように、年明けから慎重にアナウンスしてきた結果、急激に株価が低落することはありませんでしたが、確実に株価上昇の流れは一旦止まったと見受けられます。

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VTIの見通しとして、今後も一時的な下げが起こると考えて注意していたほうがいいでしょう。急激に株価を上げる要因は少なく、下げる要因が見え隠れしていると言えます。

VTI取引ができる証券会社

会社名	CFD取引なら	1位	2位	3位	4位	5位
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米国株取扱銘柄数	約7,000銘柄	4,297銘柄	4200銘柄	3966銘柄	973銘柄	137銘柄
米国ETF取扱銘柄数	約400銘柄	316銘柄	307銘柄	324銘柄	93銘柄	25銘柄
取引手数料（税込）	株価指数は無料、個別株の場合は16.5ドル	約定代金の0.495% （最低0米ドル～上限22米ドル）	約定代金の0.495% （最低0米ドル～上限22米ドル）	約定代金の0.495% （最低0米ドル～上限22米ドル）	無料	基準価格の0.5~0.7%
取引手数料（VTI）	16.5ドル	無料	無料	無料	無料	基準価格の0.5~0.7%
為替手数料(1ドルあたり)	対円レートに対して0.5%	買付時：0銭 売却時：25銭	25銭	25銭	25銭	35銭
口座開設	詳細はこちら	詳細はこちら	詳細はこちら	詳細はこちら	詳細はこちら	詳細はこちら

VTIに投資する方法

現物を購入して取引する

VTIへの投資は、現物取引が基本です。現物取引とは、決済時に現金と現物を受け渡す取引のことです。例えば、現金を支払ってVOOの現物を購入する、という取引が現物取引です。

現物だと、国内でのネット証券会社の多くがVOOを取り扱っています。

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CFD取引で投資をする

CFD取引もVTIに投資できる方法の一つです。CFD取引とは、差金決済取引のことを言います。

資産の受け渡しをせずに売買による損益だけを受け渡して決済する取引のことで、現物を保有せずに売り買いを選択するだけなので、株価の上昇局面だけではなくて、下落局面でも利益を作り出すことができます。

例えば、トウモロコシを買う権利を1万円で買って1万2,000円で売るという一連の取引を、トウモロコシの受け渡しをせずに、差額分の2,000円を受け渡しするのがCFD取引です。

CFD取引では証拠金となる資金を預ければ、レバレッジをかけることができます。レバレッジをかけることで、少ない資金で大きな金額のトレードをすることができるのがCFD取引の魅力です。

CFDでVTIに投資するのであれば、IG証券がおすすめです。 幅広い金融銘柄（FX、株価指数、個別株、商品、債券先物）を一つのプラットフォームで取引できるIG証券なら、初心者でも気軽にCFD取引をスタートできるでしょう。

ぜひこの機会にIG証券に口座開設をしてCFD取引をスタートしてみましょう。

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米国株に強いマネックス証券の特徴

マネックス証券が向いている人

マネックス証券が向いている人は米国株投資を積極的にしたい方です。マネックス証券は証券会社の中で、米国株取扱銘柄数No.1なので、米国株に投資する方は開設するべき口座です。

マネックス証券が向いていない人

マネックス証券が向いていない人は海外投資を幅広く試してみたい方です。SBI証券では米国や中国以外にも9ヶ国を取り扱っているのに対し、マネックス証券は米国株と中国株のみで、他社に比べて外国株式の取扱が少なくなっています。

マネックス証券の評価ポイント

米国株の取扱銘柄が多い

マネックス証券は米国株の取扱数が4,500以上と豊富で、米国株取扱数No.1を誇っています。 米国株投資に向いている証券会社であり、米国株投資向けのアプリが優秀である。米国株投資を考えている人は必ず開設すべき口座である。

IPOに強い

IPOの取り扱い数が多く、IPOにチャレンジしたい方にも適した証券会社でしょう。マネックス証券の2019年におけるIPO取り扱い数は45社です。2019年全体のIPOは86社であったため、半数以上はマネックス証券から申し込みが可能であったことがわかります。

手数料キャッシュバック

外国株取引口座を開設して初入金後に２０日間の米国株の売買手数料を上限３万円まで全額キャッシュバックしてくれる「米国株取引　デビュー応援」サービスを実施中のようです。

マネックス証券の良い口コミ、悪い口コミについては関連記事をお読みください。

総合力No.1 SBI証券の特徴

SBI証券が向いている人

SBI証券が向いている人は投資を始めて間もない投資初心者の方です。取引手数料が安く、取扱い銘柄が豊富なため上級者として成長するまでしっかりと使い続けることができます。

SBI証券が向いていない人

SBI証券が向いていない人は新規上場株式を購入したい方です。SBI証券の利用者が非常に多いため他の証券会社よりIPO抽選の当選確率が低くなってしまいます。

SBI証券の評価ポイント

手数料が安い

手数料が他のネット証券会社と比べてもダントツで安く、1日定額制で0円である。上場企業の9割が100万円以下で購入できるので、ほとんど全ての銘柄を手数料を気にすることなく、購入することができます。

IPO銘柄に強い

SBI証券の主幹事数は大手総合証券とも遜色なく、楽天証券も含めてほとんどのネット証券の主幹事数は0社であることと比較すると圧倒的に強いと言えるでしょう。SBI証券の引受幹事数はすべての証券会社の中で最も多く、IPOを狙うならまずSBI証券を利用することをおすすめします。

豊富な商品群

SBI証券はネット証券会社の中で最も多い9ヵ国の外国株式を取り扱っています。
また、SBI証券では2500本以上の投資信託を取り扱っており、ネット証券会社でも最大規模の取り扱い数を誇ります。

SBI証券の良い口コミ、悪い口コミについては関連記事をお読みください。

初心者に大人気の楽天証券の特徴

楽天証券が向いている人

楽天証券が向いている人は投資初心者の方です。手数料が安く、楽天ポイントを使って投資もでき、初心者でもわかりやすいツールを提供しています。

楽天証券が向いていない人

楽天証券が向いていない人は投資について対面で相談したい方です。楽天証券はネット証券であるため、実店舗を構えていません。そのため、対面で人に相談することができません。

楽天証券の評価ポイント

楽天ポイントが貯まる

楽天銀行の口座を開設し、楽天証券の出入金口座として連携すると、取引件数や金額によってポイントが付与されます。
貯まったポイントは、「楽天ポイント」として楽天市場や楽天トラベルなど、楽天グループの各サービスで使用できます。

手数料が安い

「超割コース」では5万円までの約定代金であれば55円、10万円までは99円と、楽天証券では業界最低水準の手数料が設定されています。
また、投資初心者におすすめなのが「いちにち定額コース」。1日の取引金額が合計100万円までであれば手数料は無料のため、国内株式の99%近くが手数料無料で取引できるのが大きな魅力でしょう。

投資信託が豊富

楽天証券は投資信託の取り扱いが豊富です。取り扱い本数は2,700本以上と、ネット証券において業界最多水準です。買付手数料はすべて無料であるため、取引コストをおさえた投資ができます。

楽天証券の良い口コミ、悪い口コミについては関連記事をお読みください。

米国株手数料0円のDMM株の特徴

DMM株が向いている人

DMM株が向いている人は手数料を安く抑えたい初心者の方です。米国株の手数料が0円になっており、24時間電話サポート対応があるため、初心者の方には心強い会社です。

DMM株が向いていない人

DMM株が向いていない人はつみたてNISAを考えている方です。DMM株はつみたてNISA口座に対応していないので、利用を考えている方は他の証券会社と合わせての利用がおすすめです。

DMM株の評価ポイント

手数料が安い

DMM株の手数料は業界最安値水準です。
現物の国内株式は55円（税込）から取引をすることができますし、国内株の信用取引・米国株式については0円から取引することができます。
また、口座開設費や口座管理維持費用・入金手数料・出金手数料なども無料なので安心して利用することができます。

米国株手数料0円

DMM株では米国株の取引手数料が0円になっています。そのため、成長著しい米国企業への投資を始めやすいというメリットがあります。

取引するたびにポイントが貯まる

DMM株は、取引するたびにポイントが貯まります。取引手数料の1％がDMM 株ポイントとして貯まり、貯まったポイントは、1pt=1円として証券口座に入金することが可能です。
例えば、取引手数料として10,000円使った場合、100ポイント貯まります。
このポイントを証券口座に入金して株式取引をすることはもちろんですが、そのまま出金することもできます。

DMM.com証券の良い口コミ、悪い口コミについては関連記事をお読みください。

1,000円からスタート! PayPay証券の特徴

PayPay証券が向いている人

PayPay証券が向いている人は少額で投資を始めたい方です。PayPay証券は1,000円という少額から取引を始めることができます。

PayPay証券が向いていない人

PayPay証券が向いていない人は取引手数料を抑えたい方です。ネット証券では条件付きで取引手数料を無料にできる会社もあるが、PayPay証券は無料に比べると比較的に手数料が高くなっています。

PayPay証券の評価ポイント

PayPayボーナスで運用ができる

PayPay証券では、PayPayを使って支払いをした際に付与されるPayPayボーナスを運用に回すことができます。
普段からPayPay支払いを利用してPayPayボーナスが貯まっている方は、まとまった投資資金がなくても気軽に投資を始められます。

最低金額1000円から投資ができる

PayPay証券では、PayPay証券で取り扱う全ての金融商品が1000円から購入できます。
投資銘柄も厳選された優良銘柄が揃えられており、メルカリやAmazonなど、外国株や大手企業に1000円から購入できて株主になれるのはPayPay証券ならではです。

投資ツールが豊富

PayPay証券では、メインのPayPay証券アプリ以外にも積立やIPO投資に特化したアプリが用意されています。
預金口座に残高があれば、送金手続きを行わなくても株や投資信託が購入できる「おいたまま買付」などのサービスがあるのも特徴的です。

PayPay証券の良い口コミ、悪い口コミについては関連記事をお読みください。

VTI投資に関するよくある質問

VTIとは何ですか？

VTIとはバンガード社が提供しているETF（上場投資信託）を指します。VTIは「CRSP USトータル・マーケット・インデックス」という指数に連動するように運用されています。「CRSP USトータル・ マーケット・インデックス」とは、Center for Research in Security Prices（シカゴ大学証券価格調査センター）で開発された指数です。この指数は米国株式市場の大型株から小型株までほぼ全体をカバーしており、これに連動するETFのVTIは米国市場ほぼ全体に投資するETFだと言えます。米国市場は世界から人気がある株式市場なので、VTIも人気を集めている商品の一つです。

VTIのメリットは何ですか？

構成銘柄が多く銘柄の入れ替えが少ないこと、信託報酬が低いこと、小型株にも投資していることがあげられます。

VTIの注意点は何ですか？

VTIは米国市場のほぼすべてに投資するETFなので、米国市場全体の今後の見通しを確認する必要があります。

VTIの配当がもらえるタイミングは？

VTIの配当金は、年4回受け取れます。3月、6月、9月、12月の月末の1日前です。配当権利落ち日は支払日の３営業日前なので、配当金を受け取るためには支払日の４営業日前にはVTIを購入しておく必要があります。

VTIの投資方法は？

VTIに投資する方法は「現物を購入して投資(現物取引)」と「CFD取引で投資」の2種類です。現物取引では証券口座の資金の範囲内で売買をするため、資金以上の取引はできません。CFD取引は、買い・売りの両方から取引を始めることができ、レバレッジにより資金効率を高めることもできます。

VTIはいくらから買える？

直接本家のVTIに投資しようとすると、まとまった金額が必要となったり、分配金を再投資する手間が必要となったりします。しかし、国内投資信託である「楽天・全米株式インデックス・ファンド」という銘柄が、主に「VTI」に投資しているため、間接的に米国株式に投資する形で、少額から始めることができます。つまり、ETFに投資する投資信託ということです。楽天投信投資顧問が運用している投資信託なので、楽天VTIという名称をもっていますが、SBI証券やマネックス証券など楽天証券以外の証券会社でも買える銘柄となっています。楽天VTIを使えば、100円から購入可能ですし、分配金の再投資もファンド内で完結するため手間がかかりません。