
アメリカ株を買えるネット証券会社はマネックス証券、楽天証券、SBI証券、そしてDMM株だ。この証券会社4社を徹底比較して解説する。(手数料は全て税抜き)
目次
→ランキングの根拠についてはこちら
米国株取り扱いネット証券比較
まずは簡単に米国株を取り扱っているネット証券各社を比較する。
総合ランキング
米国株の銘柄数最多のマネックス証券
もっとも米国株の取扱銘柄が多い「 マネックス証券 」。現在、約4500銘柄の米国株を扱っている同社は、米国株の売買手数料も比較的安いネット証券。米国株の売買で一番に気になるポイントの手数料は、1取引あたりの約定代金の0.495%(最低額5ドル、最高額22ドル)だ。
最低手数料を超える場合約定代金の約0.495%、上限手数料22米ドル
引用元:マネックス証券の手数料・費用 | マネックス証券
その他、現地取引費用(SEC fee)がかかる。他のネット証券とは異なり、1000株をこえる取引をおこなうときでも、追加の手数料を支払う必要がない。売買資金は米ドルのほか、あらかじめ設定することで日本円でも米国取引に対応。
\米国株と中国株の取扱銘柄数は業界トップクラス!/
米国株取引手数料完全無料&即日取引のDMM株

2019年12月より「DMM株」では米国株の取引手数料は約定代金にかかわらず一律0円となった。また、DMM株は最短即日取引が可能であり、米国株を売買する人は時間的な制約を大きく感じずに取引できるだろう。
【DMM株】では、米国株式の取引手数料は、約定代金にかかわらず一律0円。
引用元:DMM株の手数料は業界最低水準の手数料 - DMM株
DMM株では、日本株も米国株もスマホアプリで1つで取引ができる。PC取引ツールもスマホアプリも、1つの取引ツールで国内株式と米国株式がシームレスに取引可能だ。
注文受付時間帯は、冬時間は16時~翌日6時、夏時間は16時から翌日5時となっており、注文方法は指値と成行の2種類だ。
銘柄数は1265銘柄とまだまだ他の3社には及ばないが、AppleやGoogleなど有名企業の株は一通り取り扱っているため、取引手数料無料で米国株に投資してみたいなら口座開設を検討してもいいだろう。
\スマホで簡単トレード!/
国内株式個人取引シェアNo.1のSBI証券
「 SBI証券」が、取り扱っているのは約4000銘柄で、売買手数料はマネックス証券と同様、1取引につき約定代金の0.495%(最低額5ドル、最高額22ドル)。1回の取引の対象が1000株をこえる場合の追加手数料が不要なのも同様だ。米ドルと日本円のどちらでも、売買資金にすることができる。ただし、日本円を売買資金にした場合でも、片道25銭の為替スプレッドは徴収される。売買手数料と、売買資金については、楽天証券と同様の内容になる。
注文はアメリカの株式市場の営業日であれば、一定の時間帯(日本時間の19:00~19:30(予定)及び日本での取引終了時刻から10:30頃まで)を除いて注文を受け付けている。日本での取引終了時刻は、標準時間(冬時間)で、6:00、サマータイム(夏時間)で、5:00となります。注文の受け付け時間については、証券会社ごとにことなる基準で決めているようだ。
\国内ネット証券国内株式個人取引シェアNo.1!/
「マーケットスピード」が使える楽天証券
「楽天証券 」が取り扱っているのは約3600銘柄で、売買手数料は、1取引につき25ドルだ。1回の取引の対象が、1000株をこえる場合は、1株ごとに2セント追加される。その他、SEC feeがかかる。米ドルと日本円のどちらでも、売買資金にできる。
ただし、日本円を売買資金にした場合でも、片道25銭の為替スプレッドは徴収される。注文の受け付け時間は、15:00から翌日の6:00まで。 楽天証券 の場合、なんといってもレードツールである「マーケットスピード」を利用出来ることが魅力だ。このツールを利用することで、米国株に関する情報収集も非常にしやすくなる。
\初心者に大人気!最短5分で口座開設!/
株初心者におすすめのネット証券ランキング
各ネット証券会社のサービス

今回紹介したネット証券は、米国株の取引については、それぞれが細かい顧客サービスを提供しているようだ。 楽天証券 では、トレードツールである「マーケットスピード」を利用して、リアルタイムでアメリカの株式市場の情報を確認できる。このツールは本来有料(1カ月の利用料は税込み1080円)だが、利用条件に該当すれば、無料で利用することができる。この利用条件は、過去1カ月に手数料が発生する米国株式の取引が1回以上あること。
毎月500円で利用できる SBI証券 の「HYPER SBI」でも、リアルタイムで米国株の株価を確認できる(信用取引口座、もしくは先物・オプション取引口座をもっていると無料)。
マネックス証券 は、有料サービスである「米国プレミアム株価情報(LV1)」を利用することで、リアルタイムで米国株の株価を確認しながらの取引が可能だ(法人などのプロフェッショナルは税抜きで月額1万7000円、ノン・プロフェッショナルの個人なら、500円)。
買付注文の単位については、 マネックス証券 が、1株から注文を受け付けている。売却注文は、3社とも1株から注文を受け付ける。「成行注文」「指値注文」「逆指値注文」のすべてに対応できるのが マネックス証券 だ。他の2社のうち、 楽天証券 は「成行注文」「指値注文」に対応している。 SBI証券 は「指値注文」にのみ対応している。注文有効期限については、 SBI証券 が最長で7営業日(米国の市場の営業日が基準)まで有効期限があるが、他の2社は、当日で期限が切れる。
各社とも、無料の投資情報をうけとることができますが、 SBI証券 では、米国のモーニングスター社が発行している米国株のリポートを、日本語に翻訳したものを無料で読むことができます。これによって会社の概要や毎年の売り上げ、利益成長率、売上高、純利益などの財務状況をチェックでき、より正確な株価動向を予想することができるようになります。
この情報提供の面では、 楽天証券 も、通常であれば高額な購読料が必要となる海外の有料情報を無料で手に入れることができる顧客サービスを用意している。この情報には、ダウ・ジョーンズやフィスコの市況速報、US市況情報、ロイターニュースなどの大変有益な情報が含まれている。これらの情報を参考にできるだけでも、 楽天証券 に口座を開設する意味があるだろう。3社のすべてに口座を開設して、手に入るすべての情報を確認したうえで、実際の株取引をはじめることができれば、それ以上の準備はないだろう。
米国株を購入するネット証券選びのポイント

それぞれのネット証券ごとに、顧客サービスの点で、いくつかの違いがあるようだ。どれを選択するかの基準として大事なのは、利用者がどのような期待を米国株にもっているかである。日本のように「ストップ高」と「ストップ安」というおなじみの制限が存在していないことを考えると、はじめて米国株を売買する人は「逆指値注文」が可能である マネックス証券 が、売買手数料の面でも、リスク回避の面でも、便利かもしれない。24時間態勢で注文を受け付けている点も、株式の取引が専業でない人には、ありがたい対応だ。
また、すでに国内の株取引を 楽天証券 でおこなってきた人には、無料で手に入る各種の米国発の投資情報にもとづき、現在のところ、もっとも使いやすいと評価されているトレードツールである「マーケットスピード」の画面で、米国株を取引することができるのは、便利だ。
最初から、興味をもっている株式があれば、 SBI証券 から無料で提供される米国株リポートの日本語版によって、アナリストによる投資判断や、格付け評価などを確認することができる。それによって、株式を発行している企業の将来性を容易に判断できれば、情報量の点で国内株に劣るという外国株特有の問題を少しでも解消できるかもしれない。
マネックス証券に向いている人・向いていない人
マネックス証券に向いている人

マネックス証券が向いている人は米国株投資を積極的にしたい方です。マネックス証券は証券会社の中で、米国株取扱銘柄数No.1なので、米国株に投資する方は開設するべき口座です。
マネックス証券に向いていない人

マネックス証券が向いていない人は海外投資を幅広く試してみたい方です。SBI証券では米国や中国以外にも9ヶ国を取り扱っているのに対し、マネックス証券は米国株と中国株のみで、他社に比べて外国株式の取扱が少なくなっています。
DMM株に向いている人・向いていない人
DMM株に向いている人

DMM株が向いている人は手数料を安く抑えたい初心者の方です。米国株の手数料が0円になっており、24時間電話サポート対応があるため、初心者の方には心強い会社です。
DMM株が向いていない人

DMM株が向いていない人は積立NISAを考えている方です。DMM株は積立NISA口座に対応していないので、利用を考えている方は他の証券会社と合わせての利用がおすすめです。
SBI証券に向いている人・向いていない人
SBI証券に向いている人

SBI証券が向いている人は投資を始めて間もない投資初心者の方です。取引手数料が安く、取扱い銘柄が豊富なため上級者として成長するまでしっかりと使い続けることができます。
SBI証券に向いていない人

SBI証券が向いていない人は新規上場株式を購入したい方です。SBI証券の利用者が非常に多いため他の証券会社よりIPO抽選の当選確率が低くなってしまいます。
楽天証券に向いている人・向いていない人
楽天証券に向いている人

楽天証券が向いている人は投資初心者の方です。手数料が安く、楽天ポイントを使って投資もでき、初心者でもわかりやすいツールを提供しています。
楽天証券に向いていない人

楽天証券が向いていない人は投資について対面で相談したい方です。楽天証券はネット証券であるため、実店舗を構えていません。そのため、対面で人に相談することができません。
記事にコメントいただいた専門家

上智大学を卒業後、ソロモン・ブラザーズ証券(現シティグループ証券)入社、東京、ニューヨーク本社勤務を含め26年間同社にて一貫して外国株式のマーケティング、外国株式関連商品業務に携わり、 外国株式部の上級管理職として機関投資家相手の外国株式ビジネスの拡大に努める。その後、SMBC日興証券株式会社で、エクイティ部、投資情報部にて米国株式市場・企業情報の情報収集、分析、顧客向け資料作成業務の責任者として、個人投資家向けに米国株式投資の啓蒙活動を行うなど米国株式仲介事業の拡大に貢献。
■著書:『日本人が知らない海外投資の儲け方』(ダイヤモンド社)
■公式Twitter:@heihachiro888
■note:https://note.com/heihachiro888
証券会社イメージ調査の概要
ZUU online編集部では当ページの作成にあたり、各証券会社のイメージに関して株式会社ZUUが独自調査を行い、客観的な統計データによる執筆を行っております。
・実施期間:2021年4月
・調査の概要:各証券会社のイメージに関するアンケートの収集
・調査対象:証券会社で口座を有する国内の20歳以上の男女
・有効回答件数:500件
・実査機関:株式会社クロス・マーケテイング
アメリカ株に関するよくある質問
アメリカ株の取引可能時間は?
米国株の市場は、現地時間の9時30分から16時00分まで開いている。日本時間に直すと23時30分から翌朝6時00分までの間となる。サマータイムの場合は日本時間で22時30分から翌朝5時00分までとなり、通常と異なるので注意が必要だ。
また、米国株の市場には「プレマーケット」と「アフターマーケット」という2つの立会時間外取引市場がある。本取引に対応している証券会社は限られているので、希望する場合は確認すべきポイントの1つだ。
アメリカ株の最低取引単位は?
日本株と異なり、米国株は1株単位で売買できるのが特徴だ。数十万円で人気銘柄の株主になることができる点はメリットだと言えるだろう。
アメリカ株を買う際の注意点は?
一番気をつけるべきポイントは「為替変動リスク」だろう。日本株式の購入と違い、外国株を購入する場合はその企業の株価はもちろん為替の変動が損益に大きく影響する。
アメリカ株を含めた外国株式の購入を検討する際は、このことも頭に入れながら取引を行うのが良いだろう。
米国株はどのような人におすすめ?
企業の情報開示も世界でもっとも透明性があると言われており、配当利回りが大きいため、長期的な資産形成を考えている人におすすめである。
税金は日本と異なる?
株式を売却した時に課せられる売却益は、米国現地では非課税だが、日本国内にて20.315%の税金がかけらる。
配当金については、配当金額に対して現地源泉税を10%徴収された後、日本国内で20.315%の税金が徴収される。ただし、本籍が米国ではない銘柄の場合、本籍地の税率が適用されるため、必ずしも10%であるとは限らない。
実際に株式投資を始めてみる
国内株式個人取引シェアNo.1、IPO取扱数1位、投信本数1位、外国株取扱国数1位
>>SBI証券の口座開設はこちら
口座開設数2位、外国株や投資信託に強く、マーケットスピードも使える
>>楽天証券の口座開設はこちら
米国株の取扱に強く、IPO取扱数2位、ミニ株も取引できる、手数料も安い
>>マネックス証券の口座開設はこちら
三菱UFJフィナンシャル・グループで安心、ミニ株も取引できる
>>auカブコム証券の公式ページはこちら
業界最安水準の手数料が売り
>>ライブスター証券(新:SBIネオトレード証券)の口座開設はこちら
どの約定金額でも手数料最安レベル
>>GMOクリック証券の口座開設はこちら
IPO当選確率を上げるならおすすめ、ツールも魅力的
>>岡三オンラインの口座開設はこちら
株主優待名人の桐谷さんも開設、少額取引の手数料が0円
>>松井証券の口座開設はこちら
主幹事も多く務め、IPO取り扱い銘柄が非常に多いSMBC日興証券
>>SMBC日興証券の口座開設はこちら
手数料が業界最安値水準な上に取引でポイントがたまるDMM株
>>DMM株の口座開設はこちら
私は、この数年間、個人投資家の方に米国株の話をしていますが、「アマゾンが高い」「アップルが高い」という話題は必ず出ます。そして、そうした意見は、毎回間違っていました。
アップルも5年先、10年先を考えて経営しています。例えばNetflixなどのようなサブスクモデルを検討していますし、ウェアラブルやヘルスケア、自動運転といった成長分野への参入も進めています。
AmazonもECだけでなくクラウドサービスで大きな売り上げをあげており、そこで産まれたキャッシュを、翌日配送のためのインフラやドローンによる配達技術の開発に投資しています。
こうした企業の成長ストーリーを、投資家本人がきちんと見極めて、株を購入することが必要だと思います。それをせずに購入すると、株価が下がった時に理由がわからないし、不安になって売ってしまいます。