残業は100時間超えたら危険！過労死のリスクがあるので対策を取ろう！

会社で働く中で、時に残業が発生することがあります。働いている企業や業界によって月の残業時間はさまざまですが、なかには残業が100時間を超えるというケースもあります。

残業100時間というと、1日4～5時間残業している計算になり、プライベートな時間はほとんどありません。精神的にも身体的にも過酷なので、病気など体に影響が及ぶ人もでてきます。もしも現在働いている会社で、月の残業が100時間を超えているなら、会社での働き方を見直すべきです。

残業が100時間を超えたら危険のサイン

月の残業100時間というと、1日の労働時間は平均すると長い日で13時間。1日、8時間の労働の他に、残業として5時間仕事をしている計算になります。1日24時間のうち半分以上の時間を仕事に費やしていることになります。

睡眠時間を8時間とすると、仕事時間と睡眠時間を除いて、自由に使える時間は3時間しかありません。仮に通勤で往復1時間使っていれば、家では2時間しか自由時間がないということになります。食事やお風呂の時間を考えると、家には寝るために帰っているようなものでしょう。家で自分の時間を持とうとすれば、睡眠時間を削るしかありません。土日休みだとしても、休日は体を休めるために多くの時間を使うことになるでしょう。

残業をたくさん行えばその分多くの残業代を受け取ることができますが、一定量を超えたら、異常な働き方であることを認識しなければなりません。厚生労働省によると、一般労働者の1ヶ月の残業時間は45時間が上限で、それ以上の残業は違法とされています。

みずほ情報総研株式会社の2015年度の調査によると、月に100時間の残業を超える企業はわずか2.4%です。これを見ても、残業100時間超えは異常な状態であるとわかります。

残業時間が多く、職場での改善が難しい場合には思い切って転職するのも一つの選択肢です。なお、弊社が2021年5月に転職経験者2,400名を対象にした調査を実施したところ、転職で「年収が上がった」と答えた人は685人と全体の28.5%でした。

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企業も勤怠管理の未整備が目立っている

月の残業が100時間を超える企業は、勤怠管理をおろそかにして管理体制が未整備である場合が多いです。

残業してもタイムカードは定時で記録されている、休日出勤をしても記録しない、有給休暇や振替休暇を取れないなどがあれば、勤怠管理が未整備であるといえます。

社員の勤怠管理を行わないために残業が多くなり、月の残業が100時間を超えても勤務状況を改善できないのです。

上記のような会社は、月の残業時間が長くなりやすいです。残業が日常化していれば、長時間残業してもそれが普通となっていき、労働時間の改善はなされません。

また、長時間働く人ほど仕事をしているとみなされて評価されるような企業は多く、仕事内容にかかわらず勤務時間が長ければよいとされれば、自然と残業時間は増えていきます。無駄な時間や無駄な業務が多いというのも、残業時間が増える要因です。

このような労働環境の改善には時間がかかる場合が多いです。長時間の残業が辛い場合には、働く環境を変えるために転職するのも一つの手段です。

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身体的に過労死のリスクが高まっている

過労による疾患や精神疾患などによる死亡が過労死です。厚生労働省によると、以下の条件に当てはまると過労死のリスクが高まるとされています。

毎日仕事をしている中で体に異常がなくても、知らない間に身体的なダメージや疲労は蓄積されます。長時間労働によって睡眠時間が削られることによって発生する睡眠不足が徐々に体に影響を及ぼすのです。休日に十分に寝たとしても、蓄積された体へのダメージや疲労は回復できません。そのために、慢性的な身体疲労を引き起こします。

長時間残業を行い、体の疲労が回復しない状態が続いた結果、心疾患や脳血管障害を引き起こし、労災認定されるケースもあります。

過労死のメカニズムは、主に以下の2つです。

わずかな不調でもそのうち治ると安易に考えず、早めに病院へ行って医師の診察を受けた方がよいでしょう。

精神的にもうつ病などのリスクが高まる

長時間の労働は身体のみならず、精神にも影響を及ぼします。月100時間の残業によってストレスが溜まっていき、うつ病などの精神疾患を発症する可能性があるのです。

初期症状で自覚するのが難しく、精神的な異常に気づいて病院に行ったときは、重症になっているケースもあります。具体的には以下のような症状を感じたら病院に行った方がよいでしょう。

うつ病は身体的な異常にもつながり、気分が落ち込んで意欲がなくなるので、以下のような症状が出たらうつ病の可能性を疑った方がよいでしょう。

朝起きると体が重い、会社に行きたくない、疲労感があるなどの症状があれば、うつ病かもしれません。うつ病がひどくなって自殺する人もいます。身体的、精神的に変化を感じたら、早めに病院に行って診てもらいましょう。

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身体に生じた異変を観察して早めに状況を改善しよう

月の残業が100時間を超えていると、目に見える体の異変がなくても、身体や精神には知らない間にダメージが溜まっていきます。最悪の場合は、過労死や過労自殺に繋がる可能性もあるのです。

もしも身体に異変を感じたならば、早めに状況を改善しましょう。病院に行って診察してもらう、勤務状況を見直す、働く場所を見直すなどを行います。

睡眠不足や睡眠障害

月の残業が100時間を超えるような長時間労働は、仕事時間が長すぎるために睡眠不足を招きます。1日の中で勤務時間が半分以上を占めるので、十分な睡眠時間の確保は難しくなります。

たとえ休日に十分に眠れたとしても、平日に蓄積された疲労は完全には回復できません。睡眠不足になれば、以下のような症状を招きます。

これらの症状により事故や怪我を招きやすくなるため、仕事中に事故を起こして怪我をしてしまうかもしれません。日中に眠くなってうたた寝するようなら、睡眠不足である可能性が高いです。

疲労が溜まるので、日常では緊張状態を作り出します。体が常に緊張しているために負担が大きく、血圧や血糖値が高くなり、高血圧や心臓血管疾患になりやすくなります。

寝不足になると、眠気を覚ますためにカフェインを摂取する人がいます。効果の持続時間は2～4時間程度です。カフェインを取りすぎると胃腸に負担がかかり夜眠りにくくなるので、どうしても眠気が覚めないときだけ摂取するようにしましょう。

微熱や倦怠感

月100時間以上の残業になると、身体に多大なストレスがかかります。慢性的なストレスは、微熱を発生させます。ストレスでの発熱は、微熱と高熱の2つのケースがあります。

37度台で発熱する状態が微熱です。長時間の残業によって微熱が続く状態は、風邪などの微熱とは状況が違います。ストレスに対処するために、交感神経が活発になって体温が上がるのです。

風邪とは違って多くの場合、病院で検査しても異常は見つからず、解熱剤を使っても効果がありません。微熱が収まってもストレスを受ける状況を改善しないと、再度微熱が出る可能性は高いです。

月100時間以上の残業を行っていると、倦怠感を感じる人もいます。身体がだるい、重いなどの症状が倦怠感です。

通常の疲れとは違い、十分に睡眠を取っても倦怠感はなかなか取れません。朝起きても疲れが残っていて、それが 1日続いたりします。しかし、それを無視してはいけません。倦怠感が続くことは身体の異常を知らせるサインであり、休めという知らせだからです。

倦怠感を1ヶ月以上続けて感じれば遷延性疲労、6ヶ月以上続けて感じれば慢性疲労と呼ばれます。 ただし、休めという知らせが出ていても、月の残業が100時間を超える状況ではなかなか休めません。無理して働き続ければ、心筋梗塞や脳血管障害など、深刻な症状を発症することもあります。

不意に涙が出るなどの精神的な異常

長時間の残業により、強いストレスや不安を感じると、心身に不調を起こします。精神的な異常が見られれば、それは長時間残業の影響かもしれません。

精神的な異常があれば、休養を取るのがよい方法です。ゆっくり身体を休めて、ストレスのない状況の中で生活すれば、少しずつ精神状態が回復します。しかし、月100時間以上の長時間残業をしている中では、長期休養は難しいでしょう。

うつ病になっているかもしれませんので、精神に異常を感じるときは、迷わず病院ヘ行ってください。そして精神科や心療内科で詳しく判断してもらうのが自分のためです。

これぐらいは大丈夫だと思うと、心身へのダメージは深刻になり、取り返しのつかない事態に陥りかねません。

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残業が80時間を超えたら社風や勤怠管理を疑おう

法律の改定により、2019年4月からは1ヶ月の残業時間は原則として45時間以内と決められました。月45時間以内の残業であり、年間で360時間までです。

現在働いている会社で月の残業時間が80時間を超えたら、それは異常な状態といえます。働き方を見直し、社風や勤怠管理を疑ってください。会社側も勤怠管理を改善して社員の働き方を改善できれば、残業を減らせるでしょう。それをしないのは会社自体に問題があるからです。

残業続きの中で無理して働けば、身体に異常をきたします。身体に異常が出ているときは、長期休暇を取るのも1つの方法です。

無理してまで残業の多い仕事を続けていると、過労死の危険もあります。月の残業が80時間を超えるようであれば、まず最初に異常な状態であると認識しましょう。

状態を認識することにより、どのように対処すればよいのか分かり、次のステップに進むことができるのです。

調査概要

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  著者 NETMONEY（ネットマネー）編集部